先週の米国雇用統計では、失業率は予想通りだったが非農業部門雇用者数は予想を大幅に下回り懸念の一つは残ってしまった。 この結果を受けて大幅なクロス円売りとなりドル円は８９円前半から８８円半ば、ユーロドルは１．４５３０付近から１．４４台へそれぞれ売り込まれた。 しかし、その後はドル金利の上昇で円高に仕掛けていたショートカバーと若干のドル売りが交錯し、クロス円の大幅な戻しとなりユーロ円は１２９円付近から１３１円まで短時間での急騰となった。 ドル円も８９円の後半までの戻しとなり、G7前ということで調整となった。 G7会議では、共同声明で為替レートの過度の変動や無秩序な動きは、経済および金融の安定に対して悪影響を与えるとし引き続き為替市場をよく注視し、適切に協力するとの立場をとっているが予想の範囲内であることから、週明けの動きが気になるところ。 先週末の米国市場でポジション調整が中心に行われていることから、再度円高を仕掛けやすい地合は続くであろう。 藤井財務相が円高に対して一方的に偏った為替の動きが激しくなればそれなりの対応をとる、更に現在の為替の動きが偏っているかいないかは言及を避けるということから、ゆっくりとした円高は容認との見方も出来、市場が真理を探りに円高を再度仕掛ける可能性もあるだろう。 ただテクニカル上ではドル円の下ひげが長く出ており、９０．４０を上に抜けると短期の戻し優勢となってくるから、ドル円に関してはここ数日の動きが重要となってくる。
