今日は経済学のR1第4問について解説します。

 

R1 経済学 第4問
消費がどのようにして決まるかを理解することは、経済政策の手段を検討する際にも、また、景気動向を予測する上でも重要である。一般に、消費の決定に所得が影響すると考えられているが、具体的な影響の仕方についてはいくつかの考え方がある。
消費の決定に関する記述として、最も適切なものはどれか。
ア 恒常所得仮説では、一時金の支給によって所得が増加しても、消費は増加しない。
イ 絶対所得仮説によるケインズ型消費関数では、減税によって可処分所得が増加しても、消費は増加しない。
ウ 絶対所得仮説によるケインズ型消費関数では、定期給与のベースアップによって所得が増加しても、消費は増加しない。
エ ライフサイクル仮説では、定期昇給によって所得が増加しても、消費は増加しない。

 

消費に関する理論についてです。
まとめシートでも、消費に関する理論は↓のようにまとめており、これをしっかり覚えていた方は楽に対応できたのではと思います。

 

それでは上記を踏まえて各選択肢を見ていきましょう。

 

選択肢アはその通りで、一時金の支給では消費は増加しないとされています。

念のため残りの選択肢も見ていきましょう。

選択肢イは、減税があるとケインズ型消費関数C=c(Y-T)+C0のTが小さくなるため、消費は増えます。よってこの選択肢は×です。

選択肢ウは、定期給与のベースアップがあるとケインズ型消費関数C=c(Y-T)+C0のYが大きくなるため、消費は増えます。よってこの選択肢は×です。

選択肢エは、定期昇給があると生涯所得は増えますので消費も増えます。よってこの選択肢は×です。

以上から正解は選択肢アとなります。

 

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