次第に発射回数が増えている北朝鮮のICBM等のミサイル
北朝鮮はここ何週間かミサイルの試験発射を繰り返している。
そのうちいくつかは、アメリカと韓国がICBMシステムの試験だとみている。
北朝鮮は人工衛星の打ち上げだと主張してきた。
ICBM発射実験は北朝鮮が軍備増強をエスカレートさせたと受け止められている。
このように近隣諸国やアメリカ、国連が非難している。
しかし、よく考えてみよう。
北朝鮮は国民が食うものもないほどの貧乏国である。
そんな国に何で高価なミサイルを何十発も打ち上げるゆとりがあるのだろうか？
五味さんによると、サイバーテロで暗号通貨や仮想通貨の市場にハッキングして手に入れたものをどこかで換金し、ミサイルの部品や技術を入手しているという。
ミサイルの技術は、ロシアから入ってきたものを解体して研究しているそうで、今ではロシアより北朝鮮の方が技術も上になっているとか。
しかし、こんな与太説を日本国民は本当に信じているのだろうか？
それよりも遥かに解り易い説がある。それが、
北朝鮮のミサイルは米戦争屋が資金と技術を提供している
説である。しかし、この話は米戦争屋の重要機密であるから、
絶対に日本国民には知らされてはならないことであるようだ。
逆に、北のミサイルはロシアが資金と技術を提供している話にすり替えられている。
しかし、北がミサイルを打つことで最も利益を受ける国は何処なのか？
それは北がミサイルが極東の緊張を高めて、極東の戦争を醸し出す米国である。
その証拠に米戦争屋の傀儡政権である自公政権は、
小泉政権以降、安倍政権も、現在の岸田政権も、
過去においても北のミサイル危機を利用して、
国民に戦争の危機を煽り、自公政権を支持させてきた。
特に岸田政権となって以降、自公政権の隷米化は加速し、
岸田は米戦争屋からトマホークを四百発を購入するなどしており、
更には南西諸島にトマホークを発射できる自衛隊基地を相次いで建設中で、
敵基地攻撃能力と言う名の、中国に対する先制攻撃を可能としている。
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