2014.6.1 WIRED NEWS (ITALIA)
ジャンクフードの健康への害はタバコによる害よりも大きい──そうした発想から、ジャンクフードのパッケージにもショッキングな警告の画像や文の掲載を義務づけることが提案されている。
ジャンクフードの包装に、健康への害について言及する画像を掲載すべしという提案が、WHO（世界保健機関）の総会に届いた。曰く、「食物に起因するリスクは、タバコのリスクよりも重大だ。しかもタバコは吸わずとも生きていけるが、食べずにいるのは不可能である」。
少なくとも特定の時間帯においてジャンクフードのスポット広告を禁止すること、購入する食品に含まれる脂肪、砂糖、塩分量を法的に制限すること、5年以内に人工脂肪の使用を禁止すること、市場への認可を変更すること、ジャンクフードに税金をかけること、さらには「健康に重大な害を与える」「ガンや梗塞を引き起こす」「肌を老化させる」「死につながる」といった警告の画像と文で食品を覆うこと…。これらの訴えが意味するところはつまり、健康的な食事をしたり自分たちの選択の結果を知ることができたりするだけでなく、市場を規制することも重要となる、ということだ。
以前から世界では、過体重が干ばつや飢餓よりも重大な社会的問題だ。肥満が原因の死亡数は2005年から2010年の5年間で、250万件から380万件に達したとするデータもある。かたや過体重や肥満の人々は、いまや世界に5億人以上いるともいわれている。
しかし、この提案は、（容易に想像できることだが）失敗に終わるだろう。イタリアの元厚生大臣のレナート・バルドゥッツィの試みは実際にその道をたどった。彼は、砂糖入り飲料によって引き起こされる健康被害を警告する世界的なデータを根拠に、課税を増やそうと戦った。
ニューヨークでコーラやオレンジジュースの2リットルボトルの販売を禁止しようとしたマイケル・ブルームバーグの提案も、同じ運命をたどった。しかし、アメリカではそれでも前進したほうだ。多くの州では、こうした飲み物が例えば学校や病院では禁止されている。
冒頭の提案を投げかけた団体、Consumer InternationalやWorld Obesity Federationは5月21日、ジャンクフードに反対する正真正銘の世界条約の可能性について発表を行った。これは2003年にタバコの規制のために承認され、批准した国々においては法的拘束力をもっている条約とまったく同種のものだ。
しかし、経済的利益を二の次とさせる取り組みが、果たして成功するだろうか？ 少なくともいまは、その見通しは明るくはない。「わたしたちは60年代と同じ状況にいます。当時はタバコ産業がタバコに何も問題はないと主張していて、30?40年の間に何百万人もの人々が死亡しました。食品産業が同じような強硬姿勢を取る危険があります」とNGOの代表者たちは語った。