小嶋隆史の「小さな会社の経営法則」ブログ

競争は常に、有利な条件の者と不利な条件に置かれる者に分かれる。両者同じように戦ったら、最初から有利な条件のものが勝に決まっている。
救いは、ランチェスター法則によって明示された「弱者の戦略」だ。


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今年の衆院選は、面白すぎて関心が高い人が多い。

 

ということで、私のやっている勉強会で、ちょっと選挙予測をしてみました。

 

とはいえ、我々は政治評論家ではないので、

単純にメディアが発表している「政党支持率」だけを材料に、競争の原理を示す「ランチェスター第2法則」を使って予測するというものです。

 

当然、正確に予測しようとすると様々な変数、県ごとの状況や立候補者の能力を検討しなければなりません。(が、「政党支持率」が結果に与える影響度は7、8割以上あると思われます。)

 

 

ランチェスター第2法則は、「攻撃力=兵力数の2乗×質(兵士技能、武器性能)」で表され、敵対する相手との相対的な力関係を示します。

 

企業間競争で応用され、「1人当たりの経常利益は市場占有率の2乗に比例する」ことも師である竹田陽一先生の発見により、分かってきました。(質については、長期的視点で見ると同業他社と均質化してくると考えられるので考慮の外に置きます。)

 

それを、選挙に応用して、

「1人当たりの議席獲得力は、政党支持率の2乗に比例する」と考えると、単純に各党の獲得議席数が予測できます。

 

経営における市場占有率を「市場内顧客からの支持率」と読み替え、選挙の支持率に当てはめたわけです。

 

計算の方程式は、

衆議院選挙では、比例と小選挙区があるので分けます。

 

・比例は得票数に応じてということですので、当然2乗比にはなりません。

「各党の獲得議席数=政党支持率×176(比例定数)」

 

・小選挙区における競争については、2乗比を当てはめて考えます。

「各党の獲得議席数=政党支持率の2乗比換算×289(小選挙区定数)」

 

計算途中で、連立や選挙協力を考慮すべきだと気づき、グループごとにまとめて計算後、各党に割り振りました。

 

予測結果は、

自民(272)、公明(44)、希望(53)、維新(13)、立憲(36)、共産(19)、社民(2)、無所属(25)

 

 

 

政党支持率だけから求めた割には、新聞各社の予測値と比べ、まーまー来てる感じです。

 

各党から出している立候補者数、内閣支持率などを考慮すれば、精度は高かまるでしょう。

 

実際の結果は22日。

 

果たして、ランチェスター法則は選挙に適応できるのでしょうか?

 
 

 

と思っていましたが、待ちきれなく、前回の衆院選で検証してみました。

 

 

比例の得票率を政党支持率に置き換えました。

 

いかがでしょうか?。

 
 

 

 

 
 

 

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