2022.07.06 朝日新聞GLOBE+
米テキサス州の中心都市ダラスから飛行機で 1時間あまり西にあるミッドランド。空港から車を
走らせると、広がる荒野のあちこちに、油井を掘るやぐら(リグ)や採油ポンプ、原油のタンクが
見えてきた。巨大なおもちゃの「水飲み鳥」のように、ポンプジャックが頭を上下に動かしながら
原油をくみ上げている。
ミッドランドのある州西部のパーミアン盆地は、全米最大級のシェールオイル・ガスの産地だ。
世界最大の産油国・米国を支える この町は、世界のエネルギー情勢を色濃く反映する。
パーミアン 盆地で 最大の生産量を誇る 米シェールオイル大手「パイオニア・ナチュラル・リソーシーズ」
のジョーイ・ホール副社長(56)は、「 生産量は 新型コロナウイルスの感染拡大を受けて 大きく
落ち込んだが、ロシアのウクライナ侵攻後に、コロナ前を上回るほどに増えた 」と説明する。
この 2~3年、原油価格は 乱高下している。コロナ禍で 経済が停滞して 原油の需要が急減。
2020年初めには 1バレル=60ドル程度だった原油価格は 10ドル台が続いた。
1バレル=約159リットル
ところが、コロナ禍からの経済活動の再開 や 脱炭素化による投資減少で 原油価格が高くなりつつ
あったところに、世界3位の産油国・ロシアが ウクライナに侵攻。
その日(今年2月24日)に 原油価格は 一時100ドルを突破した。さらに 米国のロシア産原油禁輸方針
が伝わった 3月7日には 13年8カ月ぶりに 一時130ドル台をつけた。 5月末には欧州連合(EU)も
追加制裁として 禁輸措置の導入で合意、ロシア以外の原油の需要が増えることになった。
パイオニアの損益分岐点は「30ドル台半ば」(ホール副社長)というので、巨額のもうけが出て
いる計算だ。ホール副社長は「 いまも 生産量の75%を 欧州やアジアなどへの輸出に回しているが、
今後は 欧州向けが増えるだろう 」と話す。
こうした資源・エネルギーに加え、基軸通貨ドルという強力な「武器」が、米国の覇権を支えて
いる――。 そう指摘するのは、資源・食糧問題研究所の柴田明夫代表(70)だ。
そのカギを握るのが、石油の取引を ドルのみでおこなう「ペトロダラー体制」だという。
「 石油取引の通貨を ドルに一元化することで、サウジアラビアなど産油国が 石油を売って得た
ドルで 米国債を買う再循環が構築された。1973年のオイルショック後、米国が サウジに原油価格
の引き上げを認める一方、取引は ドルでするよう求めた。そうしてペトロダラー体制が生まれた 」
米国は 71年の「ニクソン・ショック」で ドルと金の交換を停止。基軸通貨ドルは 金の裏付けを
失ったが、かわりに 原油の裏付けがつくようになった。
80年代、米国は 貿易赤字と財政赤字の「双子の赤字」に苦しみながらも、ペトロダラーの再循環
によって支えられた。
「 米国の通貨覇権の背景には、米国の経済力と軍事力とともに、このペトロダラー体制がある 」
と柴田さんは指摘する。
原油価格の国際的な指標は すべてドル表示だ。米ニューヨーク商業取引所で取引される「WTI」
は もちろん、欧州産の「北海ブレント」や 中東産の「ドバイ」も 価格はドル建てで、それが原油の
売買を ドルでおこなう理由の一つになっている。
この強固なペトロダラー体制に、かすかな揺らぎを感じ取っていたのが、国際通貨研究所の
渡辺博史理事長(73)だ。 2004~07年の財務官時代、中東の湾岸協力会議(GCC)6カ国が、
ユーロのような共通通貨の導入を検討していた。
「 米国は サウジに『 共通通貨には反対しないが、原油価格をドル建て以外にすることには
徹底的に反対する』と通告していた 」。
中東の産油国が ドル以外の通貨で 原油取引をするようになれば、ペトロダラー体制が崩れかねない
と懸念したのではないか ――。
この中東の「ドル離れ」は 抑えられたものの、その後に「 脱ドル支配 」の動きを強めたのが
中国とロシアだ。
中国は 08年のリーマン・ショックの後、中央銀行の人民銀行総裁が ドル基軸通貨体制に異議を
となえ、外貨準備として ドルをためこむ 従来の方針を転換。18年には 人民元建ての原油の先物市場
を上海につくった。
ロシア経済に詳しい立教大学の蓮見雄教授(61)は、「 ロシア中央銀行の外貨準備は 17年には
50%近くを ドルが占めていたが、21年には その半分以下に減り、ユーロや金、そして 人民元を
増やした。貿易でも 中国への依存度を高め、輸出入とも 最大の相手国になった 」と説明する。
ロシアも 石油や天然ガスの代金を ドルで受け取ることが多かったが、ドルを減らして 人民元や
ルーブル、ユーロの割合を増やしている。
蓮見教授は「 制裁で SWIFTから締め出されたロシアは これまで以上に人民元決済 や ルーブル決済
を増やそうとするだろう 」とみる。
さらに、今回の対ロシア制裁が 「ドル離れ」を加速させるだけでなく、ロシアや中国、中東諸国
と、欧米などの西側諸国に 世界を分断すると、柴田さんは予想する。
「 ロシアなどが保有する 石油やレアメタル、小麦、肥料といった重要資源の取引で使われる通貨は
ドルにかわって 人民元となるだろう。それは、ペトロダラー体制による ドル支配から、重要資源・
人民元体制への移行を意味する 」
基軸通貨が 英ポンドから米ドルにかわったのは、2度の世界大戦を経た後だった。
ロシアに対する経済制裁は、今は まだ 圧倒的なドル覇権の「 終わりの始まり 」になりかねない。
グローバル化によって 国をまたがるモノの売り買いに使われるドルの存在感は高まり、米国の
「ドルを使わせない」という制裁も 力を増した。
逆に 制裁が ドル離れを加速させ、ドルでつながったグローバル化の鎖が 断ち切られようと
している。グローバル化を推し進めた 西側諸国はいま、「 両刃の剣 」を突きつけられている。