そもそもの話だが、不登校になる(なった)原因を

的確にアセスメントをすることが最も重要なこと

だということは言うまでもない。

 

しかし、このアセスメントがどこまで本人の状況を

とらえることが出来ているのか、という点において

疑問に感じるケースは多々ある。

 

 ほとんどの不登校児は、小学校一年生として

入学してからすぐに一日も学校に行けなくなった

というのではなく、だんだんと、あるいは何かの

きっかけによって、行けなくなってくるのが一般的だ。

 

 はたして、その原因や要因はどのように捉えている

のだろうか?

 

 ここが肝の部分である。

 

 やみくもに「不登校児は放課後等デイサービスへ」という

SSWもいれば、「不登校なら放課後等デイはダメ!」という

自治体もあったりする。

 

 これらのことは、どちらも間違いであると僕は思う。

 

 まずもって、不登校になった原因によって選択の道が

分かれるし、その原因をしっかりと探ろうとする努力を

しなければ、本人が本当に困っている所には手が届かな

いだろう。

 

 平成28年には、文科省からこのような通知が発出されて

いる。

   ↓

とりあえずは4枚のみですが。

 

不登校になる要因は、子どもによってさまざまだから一概には

言えない。

 しかし、大きく分けると二つに分類出来るのではないか。

 

まず一つは、本人に生きにくい特性(発達障がいなど)が

ある場合であり、二つめは本人には特に生きにくい特性は無くて、

環境要因(家庭、先生、友人など)が中心の場合だ。

 

 これらをまずはしっかりと見極めることから不登校への支援

が始まると僕は考えている。

 

 だからこそ、これらのことをアセスメントする前に「とにかく

放課後等デイを利用しよう!」とか、「不登校の子には放課後等

デイの支給決定はしません!」などの対応が間違いだと僕は

言っているのだ。

 

 本来であれば、不登校になる前の予兆などの段階において

、それを察知することが可能ならば、深刻になる前に対応が

可能になるのだが、なかなか現状ではそうもいかないのだろう。

 

 であれば、まずは不登校という状況になった子に対する支援は、

本人の特性を把握するためのアセスメントを行うという機能の

強化が必須だ。

 

 このことを、広く知ってもらうことから支援の方向性や方策の

あり方の議論につなげることが出来れば望ましいなぁ!と、

僕はつくづく思っている。