いまここを生きる

日本古来からあるコトタマ学を紐解き、縄文時代のようにみんなが幸せで、豊かに暮らすために科学技術が使われる。
そんなすばらしい未来を目指して、いまここで気になること、するべきことを綴っていきます。


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中村☆Healthのブログ『地球を治す自然農法』より転載
中村☆Healthのブログ『地球を治す自然農法』

自然農法家 福岡正信さん ユダヤ人から40~50年前に直接聞いた世界戦略(TPP?)を語る
自然農法家 福岡正信さん 
ユダヤ人から40~50年前に直接聞いた世界戦略(TPP?)を語る


まるで今問題にされているTPPと全く同じですね。
ユダヤ金融資本はそんなに昔から計画していたのでしょうか。
とんでもない事です。


 福岡正信さんの著書にも、世界の食糧問題に関して書かれていました。
 福岡さんは既に何十年も前から、ユダヤ金融資本の戦略をご存知だったのですね。

それこそ、自然農法に俄然やる気が湧きます。
日本の米や麦、野菜は滅ぼしてはいけないのだと。
 以下、動画の内容を文字起こしした物です。 

アメリカの農業は狂っていると書いてありますね。
それよりもっと面白いことがあって、一昨日の晩にこんな言葉で書いていたんだと。
今の世界戦略が書いてあります。自分のじゃあ無いんですよ。ここに書いてある。
これ話したらいいかな?ここにね。アメリカ人が居ったらちょっと都合が悪いんだけど。シアトルのルーマニア系?ユダヤ人では無いですよね?ユダヤ人でもあっても良いんだけど、ユダヤ人から聞いたことが書いてあるんです。大丈夫かな?

ユダヤ人の人がこういう事を言っているんです。
 『福岡さん、貴方だから話すんだけど、私たちの考え方、やろうとしていることはこういう事ですよ。』
ところがその戦略が、現在、全く其のとおりである。
其の戦略が、現在も続いてやられているだけじゃあ無くて、テレビ観ていたら今の首相がね、話していたんですけど、全くそれです。皆さんそんな事に気がついている人は居ますか?
この前のね、1月前だか2月前だか、今の国会で演説して、それから野党の土井たか子さんがそれに対して意見を言う、首相はそれに対して違う演説をしている。
 つは郵便制度の改革、道路公団、そしてね農業革命、新しい米作りとの3点をね、今の小泉さんが国会で言っていて。たか子さんが言う事には答えないで、其のことばかり話していた。
其の戦略がね、僕がアメリカへ行って、40~50年前にね、ユダヤの人から聞いた話がそっくりそのまま国会で今の首相が演説しているんです。
これだけ話したら皆さん気がつくでしょう。
今の世界がどちらを向いて行っているのかという事をね。
東京へ出てきて、こりゃ大変な事になっているんじゃないかという気がするんですよ。
遺伝子組み換えの事も後で話したいと思っているんだけど。
戦略というのは、如何に世界の地球の人類をコントロールするためには、どういう手段が有るかって事で。
一つは、一番最初は農民滅ぼし。農民滅ぼしをするには、其の国の農業を滅ぼせばいいでしょ。日本を滅ぼすんだったら、小麦をね。アメリカの小麦にするんですよ。パン食にする。
それまでは、日本の農民の主食は麦飯だった。それと反対にね、小麦のパン食にしてバターやミルクばかりにしたら、どうなるか。
ユダヤの人が考えている事がわかる人はいますか?
日本の作物をね、変えることが戦略。
日本の裸麦を追い出して、小麦にする。そいで小麦にしたら、アメリカの安い小麦を日本に輸入したら、日本の麦作りが病んで来るだろう。
日本から麦作りを農民の手から、諦めさせるような戦略である。
それで横から、日本はさつまいもが多い。芋と言ったらね。
それをポテトの方に変えていく戦略の方を取っていくと、結局小麦がアメリカの小麦になってしまう。
そして、日本の食糧をアメリカの方が考えている戦略に巻き込んでいったら、日本の農民は潰れていく。
目に見えんような今の戦略から入っていって、日本を殺す。
農民が折れてしまったなら、後は簡単だ。
 
日本の米というのは、米を神様だと思って祀っているでしょう。

自然農法は人間が作る米作りをしているんじゃ無いんです。
自然が作る米。
メコン川の上流辺りの原始人の米は、自然が作っている米。

数年前、四国の自然農法家福岡正信先生を訪ねた際、妙な話を耳にした。

その当時から10年以上昔、稲の種子ピジネス関連の弁護士が米国から訪ねてきた。

その一介の弁護士から、今後10年間に日本で発生する大きな出来事を10ケ条にわたっ­てメモ書きしたものを手渡された。



80歳を過ぎ最後の著作に取リ掛かる際、たまたまそのメモ書きが出てきたという。

驚いたことに 10ヶ条中9ヶ条がすでに的中しているのだ。そのなかには国鉄の解体・専売法の廃止な­どが盛り込まれていた。

その弁護士が別れ際、最後の10ヶ条目が実現したとき、日本は数千年にわたって形成し­てきた大切なものを根底から失うと断言したという。




その10ケ条目とは外国の弁護士が日本で活動できることだ。



利害損得を主張することが不得手な民族の特性に軌道修正を加えるわけだ。

そういう目で見れぱ、男女同権やPL法など拍車を掛ける下地が出来上がりつつある。

つい最近の新聞に『外国弁護士、経験3年で資格・法務省規制緩和で期間短縮へ』と小さ­な囲み記
事が目に付いた。

しかし、当面は『母国の法律に関わる案件しか扱えない』とあり、10ケ条目には該当し­ない。

しかし下地は 十分仕上がっている。





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