この日本が終わりになる日が近づいてきた。
なぜなら、日本国憲法の改正をしようという、連中の、この日本が支配下に、完全に、入ってしまったからである。
昭和天皇陛下がこの日本国憲法を連合国軍から受け入れ、この日本国憲法による、戦後の日本が始まった。
そして、日本国憲法は決して改正することが許されない憲法であることも、全く理解できない、本当にバカな政治家たちの手によって、この日本は、再び、連合国軍の占領下に舞い戻ることを選択しようとしているのである。
日本を戦争ができる国に、再び、戻そうとする動きは、全て、国際連合の常任理事国に筒抜けであるというのに、本当にバカな政治家たちには、何を言っても無駄なのであろう。
その事実、日本国憲法の前文には、このように書かれている。
日本国民は、正当に選挙された代表者を通じて行動し、われらとわれらの子孫のために、諸国民との協和による成果と、わが国全土にわたって自由のもたらす恵沢を確保し、政府の行為によつて再び戦争の惨禍が起こることのないやうにすることを決意し、ここに主権が国民に存することを宣言し、この憲法を確定する。
そもそも、国政は、国民の厳粛な信託によるものであつて、その権威は、国民に由来し、その権力は国民の代表者がこれを行使し、その福利は国民がこれを享受する。これは人類普遍の原理であり、この憲法は、かかる原理に基づくものである。われらは、これに反する一切の憲法、法令及び、詔勅を排除する。
日本国民は、恒久の平和を念願し、人間相互の関係を支配する崇高な理想を深く自覚するのであって、平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼して、われらの安全と生存を保持しようと決意した。われらは、平和を維持し、専制と隷従、圧迫と偏狭を地上から永遠に除去しようと努めている国際社会において名誉ある地位を占めたいと思ふ。
われらは、全世界の国民が、ひとしく恐怖と欠乏から免れ、平和のうちに生存する権利を有することを確認する。
われらは、いづれの国家も、自国のことに専念して他国を無視してはならないのであって、政治道徳の法則は、普遍的なものであり、この法則に従ふことは、自国の主権を維持し、他国との対等関係に立たうとする各国の責務であると信ずる。日本国民は、国家の名誉にかけ、全力を挙げてこの崇高な理想と目的を達成することを誓ふ。
つまり、日本国は、全世界に対する国際条約として、日本国家の名誉にかけて、この日本国憲法を発行した責任があるのである。
つまり、この日本国憲法は、日本国民が国家の名誉にかけて発行した、国際条約なのであるから、これを、もし、破れば、国際連合の常任理事国が、決して黙っていないことは、十分理解できるであろう。
もしも、この憲法が改正されようとして、その発議があった時点で、日本は、終わりを迎えることになることは、日本国民であれば、全員が、十分、承知していなければならないのである。