東日本大震災から間もなく１年になるが、県内のホームセンターや家電量販店でタンス転倒防止金具や非常食といった防災用品の売り上げが好調だ。２月の売り上げは前年同月比２～３倍で、一度縮小した防災コーナーを再び強化する店も。節電に関心が集まる中、太陽光パネルを使った懐中電灯や手回しで充電できるラジオなども人気だ。首都直下型地震などが懸念される中、県民の防災意識が高まっている。
「寒い時にまた大地震が起きたら困ると思って…」。宇都宮市、会社員男性（44）は最近、石油ストーブ１台を購入した。普段は石油ファンヒーターを使っているが、男性は「停電時に使える暖房器具を用意したかった」と説明する。
県内を中心に27店舗を展開するカンセキでは、２月の防災用品の売れ行きが前年同月比約２倍。タンスの転倒防止金具など「耐震用品」は約２・５倍、電池を使ったランタンなど「電池応用品」は約１・５倍。石油ストーブは一時品薄だったこともあり、約５倍の売れ行きをみせた。
カインズホーム宇都宮平出店によると、首都直下型地震の発生確率が１月下旬に報道されたことがきっかけになったという。２月の防災用品の売り上げは前年同月比約３倍。お湯を入れるだけで食べられるご飯などの「非常食」は約８倍に上ったという。
節電や自然エネルギーに着目した商品も人気だ。ケーズデンキインターパーク宇都宮店はレジ付近に専用コーナーを設置。太陽光パネルで充電するライトや、スポイトで内部に水を入れると発電する「水電池」などが売れ筋という。
同店の中山努副店長（34）は「大震災後に乾電池が品薄になった記憶もあり、消費電力の少ない商品が人気を集めている」としている。
出典：下野新聞