こんにちは。

 

金田 隆佳です。

 

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これもエビデンスですので、宜しくね(笑)

 

 

これからAHCPRの『成人の急性腰痛診療ガイドライン』が勧告している急性腰痛の治療について、【患者への情報】【薬物療法】【保存療法】【外科手術】に分けてエビデンスレベル(科学的根拠の確証度)を明記して紹介していきます。http://1.usa.gov/uhlYSO

【患者への情報】

(1)速やかに回復する、効果的な改善策、無理のない生活様式、再発の予防法、レッドフラッグがなければ検査は不要、症状が長引く場合の検査法と治療法の有効性と危険性など、患者に正確な情報を与える。(確証度B)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(2)急性腰痛の治療においては、職場での腰痛教室(古典的な腰部の解剖学・姿勢・日常生活に関する教育)は臨床現場で行なう患者教育の助けになる(確証度C)。

(3)職場以外での腰痛教室の有効性はまだ証明されていない(確証度C)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(4)急性腰痛にとっては長期間の安静臥床(安静に寝ている)よりも、痛みの許す範囲内で徐々に日常生活に戻る方が効果的である(確証度B)。

(5)4日以上の安静臥床は筋力低下を招くために急性腰痛の治療として推奨できない(確証度B)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(6)急性腰痛に安静臥床(安静に寝ている)の必要はない。ただし、主に下肢痛を訴える患者で初期症状が強い場合は、2~4日間の安静臥床を選択肢として選ぶことができる(確証度B)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(7)急性腰痛患者は、長時間座り続けたり、重い物を持ち上げたり、物を持ち上げる際に腰を曲げたり捻ったりなど、脊柱に構造的負担がかかる特別な活動を一時的に制限したり避けたりることで楽に過ごせる可能性がある(確証度D)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(8)急性腰痛患者の活動量や作業内容の変更を検討する際、年齢と全般的な健康状態、仕事で要求されるだけの体力があるかどうかを考慮する必要がある。(確証度D)。http://1.usa.gov/uhlYSO

【薬物療法】

(1)アセトアミノフェンは安全性が高く急性腰痛患者の治療に許容できる(確証度C)。

(2)アスピリンを含むNSAID(非ステロイド系抗炎症薬)は急性腰痛患者の治療に推奨できる(確証度B)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(3)NSAIDには主に胃腸障害の副作用があるため、使用にあたっては既往歴・副作用・費用対効果などを考慮する必要がある(確証度C)。

(4)フェニルブタゾンには骨髄抑制(再生不良性貧血など)のリスクがあるため推奨できない(確証度C)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(5)筋弛緩剤は急性腰痛の治療において選択肢のひとつになる。ただし、プラシーボより有効だろうがNSAIDを上回る有効性は示されていない(確証度C)。

(6)筋弛緩剤とNSAIDを併用してもNSAID単独より有効とはいえない(確証度C)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(7)筋弛緩剤は患者の30%に眠気やめまいなどの副作用が現れるため、筋弛緩剤を選択肢のひとつとして使用する場合は、他の薬物療法で生じ得る副作用のリスクを考慮して処方すべきである(確証度C)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(8)オピオイド鎮痛薬(麻薬系鎮痛剤)は限定的に使用されるのであれば急性腰痛患者の治療において選択肢のひとつとなるが、他の薬物療法で生じ得る副作用のリスクを考慮して処方すべきである(確証度C)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(9)オピオイド鎮痛薬(麻薬系鎮痛剤)は、腰痛疾患の症状緩和においてアセトアミノフェンやアスピリン、あるいは他のNSAIDといった安全な鎮痛薬より効果的とは思えない(確証度C)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(10)医師はオピオイド鎮痛薬(麻薬系鎮痛剤)の反応時間の遅延・判断力の低下・眠気といった副作用によって、35%の患者が早期に服用を中断していることを知っておくべきである(確証度C)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(11)患者は身体的依存および車の運転や重機の操作など、オピオイド鎮痛薬(麻薬系鎮痛剤)の使用と関連付けられている副作用のリスクについて警告を受けるべきである(確証度C)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(12)経口ステロイド剤(ステロイド系抗炎症薬)は急性腰痛の治療として推奨できない(確証度C)。(13)経口ステロイドによる重大な副作用のリスクは長期間の服用や短期間の大量服用と関連している(確証度D)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(14)コルヒチン(痛風発作を抑える薬)の有効性を示す確たる証拠はなく、強い副作用の危険性があることから、急性腰痛患者(ぎっくり腰)の治療にコルヒチンは推奨できない(確証度B)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(15)抗うつ剤は急性腰痛患者(ぎっくり腰)の治療に推奨できない(確証度D)。http://1.usa.gov/uhlYSO

【保存療法】

(1)脊椎マニピュレーション(カイロプラクティックなど)は神経根症状のない急性腰痛患者(ぎっくり腰)に対して、発症後1ヶ月以内に用いられれば症状が改善する可能性がある(確証度B)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(2)進行性あるいは重大な神経学的欠損(知覚麻痺・筋力低下など)が認められる場合、脊椎マニピュレーションを行なう前に危険な神経学的問題を除外するために適切な診断評価が必要とされる(確証度D)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(3)神経根症状に対して脊椎マニピュレーションを推奨する十分な証拠はない(確証度C)。

(4)1ヶ月以上持続している神経根症状のない腰痛患者に対する脊椎マニピュレーションはおそらく安全だが効果は証明されていない(確証度C)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(5)脊椎マニピュレーションによる治療を1ヶ月間行なっても患者の症状や機能障害の改善が認められない場合は、脊椎マニピュレーションを中止して患者を再評価すべきである(確証度D)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(6)急性腰痛(ぎっくり腰)に対する物理療法(温熱・寒冷・マッサージ・超音波・低出力レーザーなど)の費用対効果は十分に証明されていない。患者が家庭で患部を温めたり冷やしたりすることは選択肢のひとつとなり得る(確証度C)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(7)TENS(低周波治療器)は急性腰痛の治療に推奨しない(確証度C)。

(8)長時間立ち仕事をする急性腰痛患者にインソールは選択肢のひとつ(確証度C)。

(9)下肢長差が2cm以下ならシューリフトは推奨しない(確証度D。http://1.usa.gov/uhlYSO

(10)急性腰痛に対する腰部コルセットとサポートベルトの有効性は証明されていない(確証度D)。

(11)腰部コルセットは荷役作業従事者の腰痛による欠勤日数を減少させる可能性がある(確証度C)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(12)急性腰痛患者(ぎっくり腰)の治療に牽引は推奨できない(確証度B)。

(13)急性腰痛患者の治療にバイオフィードバックは推奨できない(確証度C)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(14)トリガーポイント注射の有効性は証明されておらず、侵襲的なために急性腰痛の治療に推奨できない(確証度C)。

(15)靭帯や硬結部への注射の有効性は証明されておらず、侵襲的なために急性腰痛の治療に推奨できない(確証度C)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(16)椎間関節ブロック有効性は証明されておらず、侵襲的なために急性腰痛の治療に推奨できない(確証度C)。

(17)硬膜外ブロックは侵襲的なために、神経根症状を伴わない急性腰痛の治療に推奨できない(確証度D)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(18)硬膜外ブロックは保存療法で神経根症状の改善が見られない場合、手術を避けるための緩和療法として用いることができる(確証度C)。

(19)鍼治療や乾性穿刺は急性腰痛患者(ぎっくり腰)の治療として推奨できない(確証度D)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(20)軽いエアロビックエクササイズ(有酸素運動)は活動障害による体力低下を防ぎ、日常生活ができるだけの機能回復を促す(確証度C)。

(21)軽いエアロビックエクササイズは腰痛発症から2週間以内に始めてもよい(確証度D)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(22)体幹筋(特に脊柱起立筋)の強化運動は急性腰痛患者に有効だが、発症後2週間以内に始めると症状を悪化させる恐れがある(確証度C)。

(23)エクササイズマシンが従来の腰痛体操より有効という証拠はない(確証度D)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(24)急性腰痛に対してストレッチが有効だという証拠は存在しない(確証度D)。

(25)運動中に疼痛が増強したからといって運動を中断するよりも、痛みの程度に応じて徐々に運動量を増やすほうがはるかに効果的である(確証度C)。http://1.usa.gov/uhlYSO

【外科手術】

(1)保存療法を1ヶ月間行なっても坐骨神経痛が改善せず、進行性の耐え難い痛みが持続し、神経根が関与している臨床的根拠がある場合に限り、椎間板ヘルニアに対する手術を検討するべきである(確証度B)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(2)標準的椎間板切除術と顕微鏡下椎間板切除術の有効性は同等であり、神経根症状を伴う椎間板ヘルニアに推奨できる(確証度B)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(3)キモパパイン注入療法は椎間板ヘルニアに対する治療法として受容可能だが、標準的椎間板切除術や顕微鏡下椎間板切除術より有効ではない。キモパパインによるアナフィラキシーショックはアレルギー検査で回避できる(確証度C)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(4)椎間板ヘルニアに対する経皮的椎間板摘出術はキモパパイン注入療法より有効ではない。経皮的椎間板摘出術を含む新しい手術方法は比較試験によってその有効性が証明されるまで推奨できない(確証度C)。http://1.usa.gov/uhlYSO

(5)神経根症状のない急性腰痛(ぎっくり腰)患者で、レッドフラッグ(危険信号)がなければ椎間板ヘルニアを疑って外科手術を検討する必要はない(確証度D)。http://1.usa.gov/uhlYSO #kenkou

(6)脊柱管狭窄のある高齢者であっても、日常生活に支障がなければ保存療法による管理が可能であり、症状が現れてから3ヶ月間は外科手術を考えるべきではない(確証度D)。http://1.usa.gov/uhlYSO #kenkou

(7)脊柱管狭窄症患者に対する外科手術の決定は、単に画像検査の結果に頼るのではなく、持続的な間欠性跛行、活動障害、その他の神経学的所見を考慮して行なわれるべきである(確証度D)。http://1.usa.gov/uhlYSO

脊柱管狭窄症は減圧椎弓切除術によって下肢痛と歩行能力の改善が見込めるものの、その効果は時間の経過と共に失われる傾向にあります。http://bit.ly/wA7u6v

 

~以上、1994年にアメリカ医療政策研究局(AHCPR)が発表した『成人の急性腰痛診療ガイドライン』~