森永卓郎氏は、日経平均株価が42,000円を超えた後に大暴落し、最悪の場合は3,000円にまで下がる可能性があると警鐘を鳴らしています。この予測の背景には、いくつかの重要な要因が挙げられます。
まず、彼は現在の株式市場がバブル状態にあると考えており、そのバブルが崩壊する兆しが既に見え始めていると指摘しています。特に、不動産バブルの崩壊や、アメリカのシラーPER（株価収益率）の高さが懸念材料とされています。これにより、世界的な経済不況が引き起こされる可能性があるとしています。
さらに、日本国内では、日銀の金融政策の変更が市場に大きな不安をもたらしていることも一因とされています。具体的には、日銀の利上げによる「植田ショック」が引き金となり、株式市場が大幅に下落するリスクがあると森永氏は述べています。
また、森永氏はこれに備えて、自身の資産を全て引き揚げ、株式市場から撤退したとも報じられています。彼は今後、さらなる株価の下落が続く可能性が高いため、投資家に対しても注意を促しています。
これらの要因を踏まえると、彼の予測は極めて悲観的であり、特にリスク回避の観点から慎重な対応が求められると考えられます。
他の経済アナリスト達が勧める株の長期保有、分散、積立NISAにも反対を唱えているのは何故。
森永卓郎氏が、株の長期保有や分散投資、積立NISAに反対している理由は、現在の市場環境が非常に不安定であり、従来の投資戦略が通用しなくなっていると考えているからです。以下に、彼の主張の具体的な理由を挙げます。
- 市場のバブル崩壊リスク: 森永氏は、現在の株式市場がバブル状態であると見ており、その崩壊が不可避であると主張しています。市場がバブルである場合、長期保有や分散投資の効果が薄れるどころか、逆に大きな損失を招くリスクが高まると考えています。このため、これらの投資戦略を続けることは非常に危険であるとしています。
- 極端な株価下落の予測: 彼は、日経平均株価が3,000円にまで下落する可能性があると述べています。これほどの急激な下落が発生した場合、長期保有や積立による投資は、損失を取り返すことが非常に難しくなると指摘しています。そのため、現在のような不透明な時期においては、これらの戦略は適切ではないと考えています。
- 金融政策の変動リスク: 日銀の金融政策、特に利上げの影響が大きく、これが市場に与える悪影響が懸念されています。森永氏は、このような不確実性の高い環境下で、分散投資や積立を続けることはリスクを増大させるだけであると警告しています。
まとめると、森永氏の反対意見は、現状の市場が非常に不安定であり、従来の投資戦略では投資家を守ることができないという認識に基づいています。彼は、現在の市場環境ではリスクを回避するために、投資を一時的に控えるべきだと主張しています。
森永卓郎氏が日本株の大暴落を予測する際に、過去のアメリカ株式市場の暴落やS&P500指数の事例を引き合いに出しています。歴史的なバブルの崩壊パターンが再び起こる可能性が高いと考えているからです。
具体的には、彼は1929年の「暗黒の木曜日」に起こった株価大暴落や2008年のリーマンショックを例に挙げ、現在の市場状況がそれらの時期に酷似していると指摘しています。森永氏によれば、これらの過去の暴落と同様に、現在の市場もバブル状態にあり、特に米国の株式市場は過剰に膨らんでいると見ています。彼が引用する「バフェット指数」やシラーPER（株価収益率）などの指標は、アメリカ市場が過去の暴落時と同じように異常に高い水準に達していることを示しており、これが崩壊する引き金になるとしています。
また、森永氏はFRB（米連邦準備制度）の金融引き締め政策が、バブル崩壊の直接的な要因となる可能性があると述べています。これは、過去のリーマンショックやその他の経済危機でも見られたパターンであり、現在の米国株式市場が急激な下落に見舞われる可能性があると考えています。
このように、森永氏は歴史的な事例をもとに、現在の市場が同じような危機に直面していると警鐘を鳴らし、投資家に対して警戒を呼びかけているのです。
2024年8月時点で、米国株式市場、特にS&P500とダウ平均株価は、バフェット指標やシラーPER（株価収益率）という2つの重要な財務指標に基づいて、評価されていると考えられます。
- バフェット指標: この指標は、米国株式の時価総額を国のGDPと比較するもので、現在約195.8%となっています。これは歴史的な平均を大幅に上回っており、市場が大きく過大評価されていることを示しています。通常、この指標が100%を超えると過大評価と見なされ、現在のレベルでは、将来の市場リターンが年間0%程度になる可能性があるとされています。
- シラーPER: S&P500のシラーPERは約35.8で、過去20年間の平均値26.6を大きく上回っています。シラーPERが高いほど、株価が企業の利益に対して過剰に評価されていることを意味し、将来のリターンが低くなる可能性があります。現在の水準では、将来の年間リターンは約2.4%と予測されています。
これらの指標は、経済の基礎と比較して市場が非常に高く評価されていることを反映しており、今後の調整や平均を下回るリターンのリスクが高まっていると懸念されています。