★今日のベビメタ
本日12月24日は、過去BABYMETAL関連で大きなイベントのなかった日DEATH。
昨日リリースされたBABYMETALのベストアルバム『10BABYMETAL YEARS』は、12月23日付オリコンデイリーアルバムチャートで、『O ALBUM』Kinki Kids、『廻廻奇譚/蒼のワルツ』Eveに続き、第3位でした。
もっともこれは一般販売分（通常盤、初回限定盤A、B、C）のみの集計で、THE ONE限定盤A“KARUTAバトルセット”、THE ONE限定盤B“クロニクルセット”は入っていません。
要するにBABYMETALは国内ランキングより、豪華THE ONE限定盤を含めた正味の売上額で勝負しているのでしょう。
なお、オリコンのウィークリーランキングは来週12月30日水曜日以降に発表となります。
「2021年の世界」のつづき。
来年の世界がどうなるかを考えるとき、武漢ウイルス禍とともに、2020年アメリカ大統領選挙をどうとらえるかが重要である。
本連載（１）で書いたように、現在、マスメディアでは、民主党オバマ政権の元副大統領ジョー・バイデン氏が306名の選挙人を獲得し、232名の獲得にとどまった共和党の現職トランプ大統領を破り、新大統領になることが確定したことになっている。
だが、これが歴史的事件であるのは、トランプ大統領と共和党連邦議員および支持者の多くが、選挙に組織的な不正があったとして、この結果を未だに認めていないということだ。
トランプ政権のピーター・ナヴァロ大統領補佐官は、12月17日に記者会見を開き、アリゾナ、ジョージア、ミシガン、ネバダ、ペンシルベニア、ウィスコンシンの6州で、選挙運動から投開票・集計に至る各プロセスでバイデン氏を有利にする組織的な不正工作があったという証拠を挙げ、不正の調査を求める36ページの調査報告書を発表した。
この中には以下のような例が挙げられている。
ペンシルバニア州では、ニューヨークから約10万人分の偽造郵便投票書類がトラックに乗せられ、各地の投票所に配られた。また、民主党系とみられる活動家がジープで多数の郵便投票投函箱から勝手に票を取り出して持ち去る光景が録画されていた。また、死亡広告が出ていた州民約8000人が同じ名前で投票していた一方、記入に不備があるとされて破棄された約4500票の多くがトランプ票だったことがわかった。
ミシガン州では、1900年代生まれ（＝現在110歳以上）の州民多数の投票が確認された。
ジョージア州では、州当局が、郵便投票における本人確認手続きを緩和したため、120万人分の署名が確認されておらず、中にはすでに州外に移転した有権者約2万人分の投票が発見された。
ウィスコンシン州では、郵便投票の投函箱が約500カ所設置されたが、その多くが民主党支持者の多い都市部に集中していた。また、民主党系の選挙管理委員が、同じ票を集計機械に複数回インプットする光景が目撃された。
アリゾナ州では、収集されたはずの合計7万5000枚もの不在投票用紙が行方不明となっている。
全米29州で採用されたドミニオン社の投票集計機のプログラムが、民主党に有利になるようなアルゴリズムになっていた、等々。
こうした事例は、選挙以降、インターネット上に多く公開されていたが、民主党は「根拠がない」と否定し、マスメディアはもちろん、TwitterやYouTubeでも、今回の選挙不正を訴えるコンテンツを削除する方針を打ち出していた。
それを今回、大統領補佐官が公式に、政府および議会に向けて再調査の要請を行ったわけである。
もし本当に、こうした例が事実なら、2020年の大統領選挙は、民主主義の根幹である民意を反映していたとはいえず、「当選」したバイデン候補は、日本の天皇制のような伝統を持たない共和制の唯一の正統性の源である「国民の支持」さえ持たない「偽大統領」ということになる。
だが、11月3日の投票日からもう2か月近く経つ中で、それらを立証することはきわめて困難になっている。各州の最高裁判所および連邦裁判所もトランプ大統領本人や支持者による選挙無効の訴えを棄却または不受理にしてきた。
大統領選挙と同時に同じ投票用紙を用いて行われた連邦議会選挙では、議員定数の多い大都市票を民主党が固めたため、民主党222人、共和党211人と民主党が優勢だが、州ごとに見ると圧倒的に多くの州・選挙区で共和党候補が勝利している。
上院議員（改選分）は、現在両党が同数の48議席ずつを確保しており、ジョージア州で1月に行われる決選投票で過半数が決まる。
つまり、共和党陣営が訴える選挙不正が検証されないまま、2020年の大統領選挙は、アメリカ合衆国が真っ二つに分断される結果となり、それが覆る可能性は極めて低い。
ここから、ぼくの考えでは次のような結論が導き出される。
１．僅差でも「選挙人」を総取りするというアメリカ大統領選特有の準直接選挙制の矛盾や、日本のように「本籍」制度がないため、投票権は登録制で、「サイン」で本人確認をするから封筒を開封すると本人確認ができない、選挙法も選挙管理も州単位で異なり、党利が先行し、公平中立に行われないという「アメリカ流民主主義」の致命的ないい加減さが露呈した。
２．仮に「勝利」したバイデン候補と民主党が組織的な不正を行っていないとしても、これほど必死な共和党の訴えを真摯に取り上げ、正当性を立証してみせなければ、バイデン候補の正統性は担保されない。
３．もし民主党があくまでも調査を拒否し、トランプ政権が行った政策を大きく変えるようなら、「それによってトクをする勢力に動かされて、民主主義の根本を捻じ曲げた」と見られても仕方ない。
ということである。
では、本連載（１）で考察したように、バイデン政権を支持するマスメディアの論調のうち、バイデン候補が勝利することで確実にトクをする「医療マフィア」の他に、トランプ政権の政策を改めることでトクする勢力は誰なのかを分析してみよう。
・バイデン「政権」は、トランプ政権の初期対応の誤りによって拡大してしまった新型コロナウイルス対策として、国民全員に公共の場でのマスク着用を義務付け、すべての州でワクチン接種のための費用を負担するよう大統領令を布告する。
・バイデン「政権」は、中国に対しては、少数民族の人権に関する疑念を払拭するよう求めつつ、行き過ぎた制裁―例えば中国人留学生や研究者のビザ発給停止など―を改め、中国をアジアにおけるアメリカの戦略的パートナーと位置づけ、共に繁栄する道を探るであろう。
・バイデン「政権」は、BLM運動で国民に共有された白人中心の歴史観を根本から改め、教育改革をはじめとする人種差別撤廃のための政策を実施して、アメリカ社会に根強く残る白人至上主義から解放する。
こうしたアメリカの主要マスメディアの論調から、まず考えねばならないことは、トランプ政権が明確に打ち出していた中国敵視政策が、バイデン「政権」では、大幅に緩和されるだろうということだ。
武漢ウイルスは「トランプ政権の初期対応の誤りによって拡大してしまった」というのがバイデン候補及び民主党の選挙期間の決まり文句だったが、中国は現在もなおWHOの査察を事実上拒否しており、武漢ウイルスを世界中に拡散した責任をとっていない。それをトランプ政権の初期対応の誤り」に矮小化することで、救われるのは中国ではないか。
「少数民族の人権に関する疑念を払拭するよう求めつつ」といいながら、実際には「行き過ぎた制裁―例えば中国人留学生や研究者のビザ発給停止など―を改め」るというところに力点が置かれているのがマスメディアの論調である。民主党の中にも中国を警戒する政治家は大勢いると思うが、メディアは先走って、トランプ政権が2020年2月までに中国に課した各種の厳しい制裁を解くことがアメリカの国益であるかのように世論をミスリードしている。
アメリカが「中国をアジアにおける戦略的パートナーと位置づけ」るのは、トランプ政権のポンペオ国務長官が、わざわざニクソン記念館で演説したように、1972年以来、民主党クリントン、オバマ政権まで、中国を経済的に支援することで民主主義陣営に迎え入れようとして結局はソ連崩壊後、中国の台頭を招いた政策の復活に他ならない。
さらにいえば、「教育改革をはじめとする人種差別撤廃のための政策」というのは、黒人だけでなく、中国人を含めた有色人種を、アファーマティブ・アクション（積極的是正政策、例：特定人種の試験成績の水増し）で社会の上層に上がりやすくするということである。ぼくに言わせれば、それは競争のための機会の均等ではなく、特定人種にだけ結果の均等を保証するもので、悪しき平等、逆差別に他ならない。「アメリカ建国の理念を見直し」というのはそのためのWGIPのアメリカ版だろう。
要するに、これら一連の主張は、トランプ政権が目指した1950年代～60年代の「古き良きアメリカ」を否定し、中国に貼られた「悪の独裁国家」のレッテルを払拭し、再び中国を「友好国」とすることを目指しているように見える。
もし、ピーター・ナヴァロがいうように、民主党がこれらの政策を実現するために民主主義の根幹を捻じ曲げて、組織的に不正選挙を行ったのだとしたら、そしてそれが中国にバックアップされていたのだとしたら、2020年大統領選挙で、アメリカは中国に乗っ取られたのだということになる。
ネット上には、こうした主張をする方が大勢いる。
ぼくも「さもありなん」とは思いつつ、実はいまひとつ乗り切れない。
前述したように、民主党自ら、共和党の訴えを真摯に受け止め、不正選挙の調査を受け入れて嫌疑をはらそうとしないなら、バイデン氏はいつまでも正統性のない「偽大統領」のままだと思い続ける。
同盟国の１国民としては、そうならないため、アメリカ人は国をあげて不正行為の解明を行ってもらいたいし、真偽はともかく、選挙結果に疑義を挟むことのできないように、選挙制度を改めてほしいとも思う。
だが、ハッキリ言って、所詮、わが国日本とは関係ないことである。
アメリカは、あるいはアメリカの民衆はときおり、とんでもない大間違いをやる。
1941年、民主党ルーズベルト政権は、イギリスのチャーチルに依頼されたナチス・ドイツ潰しのため、ソ連のスターリンと共闘し、日本を禁油制裁で追い詰め、先制攻撃させるよう仕向けた。
その目論見に乗り、短期決戦なら勝てると思ってしまった日本も悪いのだが、終戦間際に広島・長崎に原爆を落として人体実験したアメリカは、本来、日本人にとって憎んでも憎み切れない相手である。
だが、その「敵」の支配・洗脳教育をも受け入れ、愛国教育を固く禁じられ、「同盟国」として利用されながら、驚異の経済復興を遂げ、中国の台頭までは世界第2位の経済力をつけるに至ったのが日本である。
アメリカが、アメリカ人自身の自浄能力を失い、ダメになったとしても、それはアメリカ人の責任である。日本は独立自尊の道を行けばいい。
アメリカの大統領が正当性を持とうが持つまいが、日本の国益に利するなら賛成し、害になるなら従わなければいい。
それは、実はトランプ政権でもバイデン「政権」でも変わらない。
日本人であるぼくら自身が戦わねばならないのは、選挙不正があるかもしれないのにそれに目をつぶったり、迫害されている少数民族や民主化運動家がいるのに口をつぐんで中国共産党との「友好」を推進したりする、日本の政治家・言論人・マスメディアである。
アメリカが内戦状態になれば、BABYMETALはアメリカツアーをすることができなくなる。
そればかりか、貿易をはじめ、国民生活のあらゆるところに影響が出るだろう。だが、それに日本が「参戦」する必要はない。どちらが勝とうが、日本は是々非々でいい。アメリカがダメなら、ヨーロッパ、東南アジアに活路を見出せばいい。日本人はもともとそういうポテンシャルを持っている。
むしろ、このごたごたを機に、ぼくら日本人は、何が本当の民主主義なのか、民主主義の根幹である公正な選挙制度を守るにはどうすればいいのか、フェイクニュースを流すマスメディアは民主主義の敵であるといった本質的な議論を進める良い機会とすべきだと思う。
だが、もちろん、ぼくにもわかっている。
経済的な柔軟性はともかく、そんな本質的な議論など、今のわが国では起こりそうもない。
議論が起こったとしても、トランプとバイデン、アメリカと中国のどちらにつくべきかという論点はあっても、独立自尊で行くべきだという意見など、今のわが国では、少数派である。
だが、少なくともぼくはそう思っている。
そして、2021年は、バイデン容認派、トランプ支持者、親中派が入り乱れるなか、吹けば飛ぶような少数派として、不正を検証しないバイデン派も敵、少数民族を弾圧し宗教を否定する中国共産党と「友好」を結ぶ親中派も敵、かろうじて「真実」を訴えるトランプ支持派とは共闘してもいいが、突っ張り切れずに尻をまくるなら、すぐに巻き添えは御免という立場に転じるだろう。もちろん、武漢ウイルスに関する医療マフィアの陰謀は指摘し続ける。
当然、ほとんどの勢力から無視され、あるいは攻撃されるかもしれぬ。このブログサイトから追放されるかもしれぬ。
それでも、ぼくはぼくの信じられることだけを発信していくことになるだろう。
つまり、なにやら明るい展望が開けてきたように見える新生BABYMETALと違って、このブログの観点から見る限り、2021年の世界は３年遅れのDarksideになりそうなのだ。
（つづく）