三尊天井でバブルトレンドは崩壊か?はたして中央銀行プットでバブルの延命はまだ可能なのか・・ | 石原順の日々の泡 ーFX・株式・債券・海外先物市場展望ー

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3月8日(金曜日)の

【西山孝四郎のマーケットスクウェア】ラジオNIKKEI第1 毎週金曜日 15:10~16:00

のアーカイブです。

 

三尊天井(ヘッド&ショルダー)でバブルトレンドは崩壊か?はたして中央銀行プットでバブルの延命はまだ可能なのか・・

 

 

 

 

 

 

 

 

 

ドラギ総裁のさよならギフト、市場は不満-「不十分」か「出尽くし」か
(ブルームバーグ 2019年3月8日)

 

「追加の景気刺激を目指すなら、これは不十分だ」-ABNアムロ
「状況が悪化したらECBにどれだけ選択肢が残されているだろう」


  10月末で退任する欧州中央銀行(ECB)のドラギ総裁の最新かつ恐らく最後の景気てこ入れ策は、残念ながら十分ではない可能性がある。

  ECBは7日、長期リファイナンスオペを再開すると発表したほか、2020年に入るまでは政策金利を引き上げないと約束した。しかし投資家やエコノミストから評価する声があまり聞かれない。

  ABNアムロのエコノミスト、ニック・コーニス氏は、「追加の景気刺激を目指すなら、これは不十分だ」とし、「ECBはフォワードガイダンスで金利据え置きを約束する期間をさらに先まで延ばさなければならないかもしれない。債券購入プログラム再開のような、それ以上の行動を取らざるを得なくなるリスクも高まっている」と述べた。


  ECBは最新の経済予測で2019年の成長率予想を大きく引き下げた。見通し悪化が続く中でドラギ総裁が市場の期待以上の対応を打ち出すよう追い込まれたと、事情に詳しい関係者は話す。

  アヨンド・マーケッツのチーフトレーダー、ジョーダン・ヒスコット氏はECBの決定について、「ハト派どころではない」と論評し、「現段階でもしも状況が悪化したら、効果的な緩和策としてECBにどれだけの選択肢が残されているだろうか。私には分からない」と語った。

 

 

 

シティグループのサプライズ指数、世界中でネガティブシグナル発信
(ブルームバーグ 2019年3月8日 )

 

失望の指標が相次ぎ投資家は景気減速のリスク増大を恐れる

資産価格は好調、米欧の株式相場は今年これまでに約10%上昇


  世界中で弱い経済指標が投資家を驚かせ、世界経済に深い落ち込みが迫っているかもしれないという懸念が強まった。

  シティグループの経済サプライズ指数によると、データが予想を上回るか下回るかの指標は現在、全ての主要市場でマイナスになっている。世界の指標である同指数は4日に、2013年以来の低水準を付け、その後発表された中国やユーロ圏、経済協力開発機構(OECD)の成長予測引き下げが補強する形となった。

  エクセンシャル・ウェルス・アドバイザーズの最高投資責任者、 ティム・コートニー氏は「市場が見たいと思うような数字が出てこない」と話した。「市場は悪化が底を打つだろうか、強含んだり、より健全な兆候が見られたりするだろうかと見極めようとしているが、そうした兆しはまだ見られない」と述べた。

  数多くの失望があったにもかかわらず、世界の資産価格は今年これまで、かなり好調だ。米国と欧州の株式は今年これまでに約10%上昇、新興市場も同程度の上げとなっているが、勢いは幾分失われたかもしれない。3月に入ると、弱いデータを受けて株価は伸び悩んでいる。

 

 

 


米欧金融当局が利上げに「白旗」、古き良き時代への回帰険しく
(ブルームバーグ 2019年3月8日)

 

緩和策巻き戻しで困難に直面-米連邦準備制度とECB
金利は低くバランスシートは巨大、手詰まり感否めず

 

  米欧のセントラルバンカーは、従来よりも低い金利と大きく膨らんだバランスシートという、日本が長年経験してきた「ニューノーマル(新常態)」を甘受しつつある。

  欧州中央銀行(ECB)は7日、景気悪化に伴い緩和策巻き戻しの計画に狂いが生じたとして、少なくとも年末までの金利据え置きと、銀行向けの新たな資金供給策の導入を発表した。米連邦準備制度はすでに1月、金利据え置きを決めるとともに、約10年前の金融危機対策として積み上げた現行で4兆ドル(446兆円)規模のバランスシートについて、縮小終了の方針を明らかにした。

  
サマーズ元米財務長官とイングランド銀行(英中銀)のシニアエコノミスト、ルーカス・レイチェル氏は7日、ブルッキングズ研究所で紹介された調査リポートに、「超低水準の均衡金利が半恒久的な特徴であるかのような日本の経験を、他の先進国・地域が繰り返す恐れがある」と記した。

  ECBと米金融当局の最新の措置を受け、これまで常識とされてきた状態に政策を戻そうとする当局の取り組みが終わり、次の動きは引き締めではなく緩和となるのではないかとの観測が台頭した。

  
米欧の当局者は、人口高齢化や生産性の伸び悩みを背景とした経済の低成長、持続的な低インフレといった、日本が過去数十年間にわたり苦悩してきた問題に取り組みつつある。

  こうした長期的な課題を一層複雑にしているのは直近の問題だ。具体的には、通商摩擦を巡る懸念や中国でのレバレッジ解消を契機に、製造業を中心とした世界的な成長鈍化が見られる点が挙げられる。

  先の金融危機が2009年に収束して以降、不安定な局面はこれまでも何回かあったが、いずれも一過性のものだった。金融当局者は今回もそうなるよう期待している。一時的な不振であれば、緩和策の巻き戻しを再開することは可能だ。

  そうでない場合、超低金利と巨大なバランスシートを抱えた金融当局には、今後新たなリセッション(景気後退)に見舞われても、対応のための弾薬がほとんど残されていないことになる。

  パシフィック・インベストメント・マネジメント(PIMCO)のマネジングディレクター、アンドルー・ボソムワース氏は「日本で20年前に起きたことがユーロ圏で現在繰り広げられている可能性が強い。長期的、おそらく恒久的な利回り低迷という、資本市場の『日本化』を意味するのではないか」との見方を示した。

  国際決済銀行(BIS)のクラウディオ・ボリオ氏は、今後の展開を予測するのがますます難しくなっていると話す。金融経済局長を務めるボリオ氏は「金融引き締めプロセスは停止され、予想しにくくなった」と指摘。「政策正常化に向けた狭い経路は曲がりくねったものであるようだ」と語った。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

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