こんにちは、青だんごむしです。
いつも当ブログを読んでいただき、ありがとうございます。
昨日はブログの収益について書いてみましたが、いかがだったでしょうか。
新しいブログのほうで、アフェリエイトによる収益が発生すると、上手に検討者さんを説得することができたんだなぁと思って、お小遣いがGETできることよりも嬉しくなります。
今日は大手の電力会社で、現在オール電化プランで契約していて、太陽光発電や蓄電池を導入していて、比較的買電量の少ない世帯に「基本料金0円の電力会社をおすすめ」したいです。
新ブログのほうでは、細かく複雑な解説をしているので、今回の記事では簡単に説明できたらと思っております。
一応、新ブログで以下の記事は、アフェリエイトに力を入れている記事の一つであります。
オール電化プランとは
オール電化プランの特徴といえば、以下の３つです。
・1kWhあたりの単価が昼間は高く深夜時間帯が安い
・10kVa（100A)の契約容量
・基本料金が従量料金よりも高い
そして2022年以降になって、段階的に値上がりしている電気料金。
基本料金と電気の単価のどちらも値上がりしています。
オール電化の住宅では、大体がオール電化プランで契約されていると思います。
オール電化住宅で太陽光と蓄電池を設置していたなら、蓄電池の容量にも異なるのですが、毎月の買電量が大体1kWh～100kWhくらいになるのではないかと思います。
大手の電力会社で、オール電化プランで契約した場合の基本料金はこうなっています。（左側の欄だけ観ていただければと思います）
基本料金0円の電力会社にしたほうがお得になる条件
現在支払っている電力会社の基本料金を基準として、現在の買電量を基本料金0円の電力単価で掛けて上げれば、基本料金0円プランがお得になるかどうか分かります。
基本料金0円の電力会社の1kWhあたりの単価は、時間帯に関係なく大体30円～40円です。（燃料費調整額やその他の固定費用、再エネ賦課金なども含む）
仮に40円だった場合に、オール電化プランの年間の基本料金を40円で割ると、基本料金0円プランでお得になる最大買電量が分かります。
東京電力の場合ですと、オール電化プランの年間基本料は37,410円なので、年間で最大935kWhまでの買電に抑えることができれば、基本料金のないプランがお得になります。
同じように他エリアでも計算してみると、以下のようになります。（）は毎月あたりの目安です。
北海道電力：1122kWh（93.5kWh）
東北電力：1306kWh（108.8kWh）
東京電力：935kWh（77.9kWh）
北陸電力：907kWh（75.5kWh）
中部電力：551kWh（45.9kWh）
関西電力：722kWh（60.1kWh）
中国電力：576kWh（48kWh）
四国電力：3,701kWh（308.4kWh）
九州電力：566kWh（47.1kWh）
沖縄電力：515kWh（42.9kWh）
四国電力のオール電化プランのみは、決められた電気量まで使用できるパッケージ契約なので、高めの基本料金になっています。
青だんごむし家2023年度の年間買電量は524kWhなので、どのエリアに住宅があっても、基本料金0円のプランがお得となります。
電気の契約容量の決め方
オール電化住宅の契約容量は、60Aか100A～（10kvA～）の契約が一般的ですが、オール電化プランでは100Aが標準となっています。
基本料金0円の電力会社の中には、オール電化に対応した場合と対応していない場合があります。
しかしこれは簡単にいうと、
オール電化対応：100A
オール電化未対応：60A
このように考えていただければ良いです。
なので、過去に以下の記事でも書いていますが一番よく電気を使う時間に、太陽光発電モニターを見て消費量が6.0kWを超えていなければ、60Aの容量で契約しても大丈夫なのです。
最近の新築住宅は、10kVA～15kVAの大容量で電力契約するオーバースペックな住宅ばかりなので、何だかすごく勿体無いです。同時に10,000Wも使用する住宅って中々無いんじゃないかな。。。疑問だわ。
当家の環境ですと、最大でも5kw（5000W)の電気を同時に使用することがないので、60Aの契約にしています。
もし貴方が60Aが良いと思っているけど、超えてしまっている場合は、同時に電気を使用しないよう自力で調整をされるのが一番です。
基本料金0円の電力会社では、燃料費調整額を採用しているものと、市場連動に対応しているものがあります。
私の推測上では、10kVAに対応したプランが市場連動型、60Aに対応したプランが燃料費調整型の傾向があります。
青だんごむし的には安定の燃料費調整型をおすすめしますが、雪の降らない晴れが多い地域であれば市場連動を選択しても良いのではないかと思います。
燃料費調整額や市場連動型のリスクは問題なし
基本料金0円に対応した電力会社は、100％ 新電力会社です。
去年の春に、世間で話題になりました電気代の高騰問題。
大手電力会社の従量料金プランは上限があるので、燃料費の高騰で電気料金が爆上がりすることはありませんが、市場連動や燃料費調整額には上限がないので、場合によっては価格が爆上がりして電気料金で高額請求される事があります。
しかしこれは、一般的な家庭で太陽光発電や蓄電池を設置していない買電量の多い住宅での話なので、今回の場合はリスクを心配しなくても大丈夫です。
太陽光発電や蓄電池を設置して、買電量の少ない住宅であればそんなに被害はでません。
一般的なご家庭ですと、毎月300kWhくらいの買電量になりますが、太陽光と蓄電池を設置されて電気の自給自足をメインに行っている住宅では、買電量が1kWh～100kWhくらいです。
もし燃料費調整額が、2円から15円に1ヶ月で上がったとしたら買電量によってこれだけの差がでます。
一般住宅 300kWh：600円 ⇒ 4,500円 ←3,900円差
自給自足住宅 50kWh：100円 ⇒ 750円 ←650円差
あたりまえですが、買電量が少ないほど差がありません。
むしろ毎月10kWhしか買電していないなら130円差にしかならないので、高騰が発生しても特にビックリする必要はないです。
条件に当てはまるなら基本料金0円プランに乗り換えよう
オール電化プランで契約していて、毎月の電気量が100kWh以下であれば、基本料金0円プランの方が安くなる可能性が極めて高いです。
今回はオール電化プランの基本料金だけを基準にしていますが、実は厳しい条件でしてこの条件に当てはまれば超お得になります。
実際のオール電化プランでは、基本料金の他に電気量料金も掛かるので、「基本料金+電気量料金」のトータル電気料金を40で割れば、買電量の上限が上がります。この場合は、200kWhくらいだったら条件をクリアできる場合もあります。
これでもお得にはなりますので、ご興味がある方は是非計算して比較と検討をしてみてはいかがでしょうか。
基本料金0円の電力会社は、以下の記事でまとめてご紹介していますので是非見に来てくれると嬉しいです。
上記の記事は10社くらいをご紹介していますが、実はどの電力会社で契約しても大きな差はないので問題はないです。（アフェリエイトするなら、言ってはいけない言葉ですけどね）
たたし、雪が降る地域でしたら燃料費調整型、天候が良い日の多い地域であれば市場連動が好ましいかもしれません。
あとは支払方法だったり、単価が数円違うだけの違いです。
最後まで読んでいただき、ありがとうございました。