新型コロナウイルスの感染拡大が、日本企業の先行きに影を落としている。東京商工リサーチのまとめによると、新型コロナ関連の経営破綻は全国で280件に達した（6月24日17時時点）。さながら「コロナ不況」の様相を呈し始めている状況だ。
こうした中にあって、企業の存続を左右する重要な要素の1つが手元資金である。現預金と短期保有の有価証券の合計額から、有利子負債と前受金を差し引いて算出した「ネットキャッシュ」を見れば、その企業の財務健全性がわかる。
東洋経済オンラインは約3700社以上の上場企業の直近本決算をベースにネットキャッシュを割り出し、上位500社をランキングにした。例年12月に同じ内容のランキングを公表しているが、今回はコロナ不況を受けて半年前倒しの形で最新版をお届けする。
アフターコロナの有望企業はどこか
直近の2020年3月期連結決算は、本業の儲けを示す営業利益が8454億円。2期連続で最高益を更新した前期に比べると5.5％の減益となったが、それでも高水準を維持した格好だ。 ゲーム事業や金融事業が苦戦した一方、映画事業やモバイル機器向けの画像センサーなどが下支えした。 ただし、2020年3月期におけるコロナ禍の影響はまだ限定的なものだった。2021年3月期は影響が本格化し、各セグメントで大幅な減収が見込まれる。とりわけ、エレクトロニクス事業では工場休止や部品の供給不足に加えて、製品需要の低迷が予想される。