前回、「保険見直しは必要保障額の推移を知ることから始まります」と言う記事を書きました。
必要保障額の推移が分かれば、保険で準備する寸法（高さ・長さ）が分かると言う内容でした。
今回は、必要保障額が分かれば保険料削減のメドが分かると言う、誰も書いてなかったことを書きます。
前回の必要保障額４５００万円に対し、分かりやすい例として定期保険を当てはめると下の図のようになります。
３５歳から６５歳までの３０年、４５００万円の保障額、月払い保険料が１４，９８５円のＯ社の無解約返戻金型の定期保険を当てはめました。
必要保障額４５００万円は子供２人の大学進学前の４６歳ころまでで、以降は減ってきますので、図では４９歳時に定期保険を３５００万円に減額します。
３５００万円に減額すると月払い保険料は１１，６５５円になり、３，３３０円毎月削減できることになります。
次第に必要保障額が少なくなりますので、３年後の５２歳に２０００万円に減額します。
２０００万円に減額すると月払い保険料は６，６６０円になり、４，９９５円がさらに削減できることになります。
これがＦＰの必要保障額に合わせた保険料削減のやり方です。
保険料は加入した時が一番高いと言うことを理解してください。
必要保障額が少なくなるのだから、それに合わせて保険を少なくすれば支払う保険料も少なくなります。これは当然です。
ところが多くの方が保険料は加入時と変わらないと思い込んでいるのです。
その理由は、必要保障額が分からないからです。さらに保険料削減のメド（時期）とやり方が分からないからです。
悪いことを言えば、
保険セールスにとっては必要保障額が分からない（計算しない）ことで新たな保険のセールスをすることができると言うことです。
必要保障額が分からないことで保険が多過ぎると一方的に指摘して、投資信託などの金融商品に誘導することができると言うことです。
残念ながら、必要保障額を知らないことを都合よく利用したこのような勧誘が盛んに行われているのが現状なのです。気をつけてください。
栃木・宇都宮の
ＦＰ・保険コンサルタント
五十嵐良太郎
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