医師の前世療法・催眠療法~京都

医師の前世療法・催眠療法~京都

京都でヒプノセラピー(催眠療法)に取り組む医師が、前世療法、インナーチャイルドセラピー、潜在意識や催眠について語ります。うつ病、パニック障害、社会不安障害、恋愛・夫婦問題、生きがい、天職探し、子育てなど多様な悩みを解決できるのが催眠療法の特徴です。

経営の神様と称される人は何人かいますが、
共通しておっしゃっていることは、経営というのは
どこまでも積極的でなければならないという点です。

 

 

どこまでも積極的に進むことを一様に指摘しています。
そうでなければ、会社はつぶれるというのです。
積極的で勝気で前向きに行くという部分は共通しているのです。

 


もちろん不採算部門を切り上げて撤退することもあるかと思いますが、
その場合も新たな創造のための破壊と受け止めるのです。
これは個人の人生哲学にもあてはまる話です。

 

 

人生においても、どこまでも積極的で勝気で、
創造的に進んでいく気概があるほうが幸せになれます。

豊かになろうと志すことは決して悪い事ではありません。

 

 

人生に目標をもって前向きに取り組むことは魂を磨いていることになります。
前向きな気持ちであれば、生命力も引き出されるので、
アンチエイジングも自然にできて健康長寿となるのです。

 


魂の力、意志力が強いことは、豊かになるうえで大切です。
その力は筋力のように鍛えることができます。
人生を素晴らしくするという強い意志は経営でも個人の人生でも開運の鍵です。

 


そこには「目標」がなければなりません。
「目標」あるいは「志」があることが前進するためのエネルギー源です。
前向きな考え方を生み出し、理想を明確にすることを意識していくことが大切です。

 


目標を明確化する儀式としてのお祈りを行うことで、
潜在意識のエンジンを全開にさせることが重要です。
自分の人生計画をしっかりと立て、人生の脚本を書くことが重要です。

 


人生計画は、定期的に書き直してバージョンアップしていくようにしましょう。
月に一度ぐらいは見直すようにするとよいでしょう。
専用のノートをつくっておくと頭の整理になります。


私達は、自分という会社の経営者であり管理職であり社員です。
自分という会社を自分で経営しているという意識を持ちましょう。
経営者脳を持つということです。

 

 

社員脳や管理職脳でとどまらず、経営者脳になるということです。
経営者とはビジョンをもって会社の進むべき道を定めます。
立志発願は、開運のための最も重要な項目です。
 

 

成功体験を見聞きしたり、うまくいっている人を見たとき、

やってはいけない二つの反応を知っておくことも大切です。
一つは妬みです。「うらやましいなあ」という気持ちです。

 


もう一つは自己嫌悪です。「どうせ自分は」と開き直ったり、
「どうして自分はこんな状況なのだろう」と落ち込むことが

開運の足をひっぱります。

 


この二つは、両方とも、自分の開運や成功の

足を強く引っ張るので、注意が必要です。

 

 

人の成功や豊かさや名誉などをみたときに、

まずは、妬まないことが大切です。
逆に祝福を送るとよいのです。

 

 

「おめでとう。よかったですね。そして、私にもやがて、
このような成功がめぐってくることでしょう」という心でいれば、

潜在意識はそのとおりに良きことに近づけてくれます。

 


他人の富や繫栄や幸福を承認し、祝福するということです。
それは自分の富や繫栄や幸福を承認し、祝福しているのと
同じ作用を潜在意識に及ぼします。

 


「人の幸せは自分の幸せ」ということです。
もちろん、理不尽なものを承認する必要はありません。

 


常日頃、「日本国民がすべて幸せでありますように」
という祈りをしている人にとって、
近所の人の成功や幸福は、「うれしいこと」であっても
「ねたましいこと」にはなりません。

 


他人の成功や幸福は、未来の自分に起きるであろうことの
可能性を見せてくれているということです。

 


ですから、祝福すると同時に、
やがては自分にもすばらしい幸せがくるのだと
確信するようにすればいいでしょう。

 


妬んでいるときは「許せない」「認めない」
という気持ちなので自分にもネガティブに作用してしまいます。
それゆえ、自分の成功や幸福も実現できないのです。

 


自己嫌悪についても、

自分を否定する想念なので好ましいものではありません。
ここまでがんばってきた自分のことを勇気づけることが大切です。

 


そして、「もっとできる、まだまだやれる」と、
自分の可能性を大きく認めてあげましょう。
その言葉かけに潜在意識も応えてくれます。
       



日本は今、コロナによる国難の中にあります。いま、必要なのは、
政府による財政出動です。大規模な財政出動が必要です。
GDPは100兆円以上、失われることがわかっており、
政府は、100兆円の財政出動をして、国民を貧困から救い出す必要があります。


この国難はリーマンショックを超える世界恐慌を起こすこともわかりきっています。
かつて消費税を上げる時、リーマンショック級の経済低迷が起きない限り、
消費税を上げると宣言した安倍首相は、自身の責任において消費税をゼロにし、
貧困に苦しむ人々を救済する責任があるはずです。


自国通貨建ての国債発行をどれだけしても、政府が財政破綻することはありません。
なぜなら、日本は自国通貨発行権を持ち、お金をいくらでも生み出せるからです。
インフレにならない限り、国債発行は無限にできるのです。


インフレ率が5パーセントを超えてきそうになれば、はじめて
増税や緊縮財政にすれば、インフレを抑制することができます。
そして、現在は、インフレではなく、デフレであり、政府は財政出動をして
国民社会にお金を供給しなければならない局面です。


自国通貨建て国債の発行でハイパーインフレになることは絶対にありえません。
それはこれまでの30年間の歴史が証明しています。
自国通貨建ての国債を国内で発行しても何の問題も起こりません。


いま、ハイパーインフレについて騒ぐ人々はすべて間違った貨幣観に
とらわれている人々です。かつての金本位制の時代には、
ハイパーインフレの危険はあったかもしれません。
しかし、現在は、すでに金本位制ではありません。


日本政府は、インフレ率を指標に、デフレになれば、
貨幣供給を増やして財政出動し、公共事業や給付を行うことで
国民社会にお金を供給していくことで国民の暮らしを守るのです。
つまり消費税など税を減税してお金を国民に戻すべきなのです。


そして、デフレの状態が解消されインフレ率があがってきたら、
財政出動を減らしたり増税して国民社会からお金を政府側に
回収することで、インフレの増大に歯止めをかけ国民の暮らしを守ります。


この三十年間、デフレ経済なのに緊縮財政を続けて、
国民を貧困化させてきた過ちを今こそ正さねばなりません。
いま、必要なことは、50兆円を超える給付金など真水の財政出動をして、
国民を救い、消費税を速やかにゼロにして、貧困層を救うことです。


消費税は消費に対する罰金であり、消費抑制のための税です。
消費税は福祉のための財源などではありません。
現在も、国債発行によって、福祉の財源はまかなわれているのが現実です。


消費税をゼロにすることを急ぐべきです。
そして、給付金など財政出動をもっと増額すべきです。
欧米諸外国と比べて、個人や小企業への給付が少なすぎます。
貸付ではなく、給付でなければなりません。
財源は国債発行でいくらでもできるのです。


日本政府にお金がないということはありません。
通貨発行権を持つ日本政府は、お金は必要なだけ生み出せます。
その方法が国債の発行による財政出動なのです。


国債は最終的には、日銀が買い取ることで清算されるのです。
それはつまり、お金を発行したのと同義です。
財源は無限にあり、財政出動でデフレが解消され国民が豊かになります。
政府の負債とは国民の資産、政府の赤字は国民の黒字、なのです。


このたび、政府は108兆円の経済対策を発表しましたが
その正味の中身は、たった「16.8兆円」の財政出動に過ぎません。
新しい国債を発行し、「国民の所得を直接増やす」金額は「16.8兆円」だけです。


コロナショックで50兆円~100兆円のGDPが喪失します。
新規の国債発行は、それなのに、16.8兆円だけ。


残りの90兆円超の金額は単なる「融資」であったり、
既に支出が決まっていた項目に「経済対策」
というラベルを貼ったものです。


今回の安倍内閣がまとめた経済対策が執行されても、
消費  :マイナス25% 設備投資:マイナス40%
輸出  :マイナス60%
という下落が生じるとゴールドマンサックスが予想を出しました。


去年の10-12月期、「消費増税ショック」のせいで
マイナス7・1%というGDP下落を記録したのに加えて、
今年の1-3月期は、「コロナショック」のせいで、
年率で10%~20%程度の下落が起こるといわれています。


あわせて、仮に、年率マイナス25%の勢いで経済が下落すれば
令和2年度の成長率は「12.5%」、金額90兆円。
国内の総所得(GDP)は、100兆円程度減少するのです。
国民一人あたり平均80万円を失うのです。


政府は大恐慌を防ぐために、100兆円の「国債発行」すべきです。
消費税を凍結して30兆円を国民に戻し、さらに国民一人あたり毎月10万円の給付金を半年以上。
それだけでおおよそ70兆円。消費税ゼロとあわせて、100兆円となります。


商店や中小企業の倒産対策、店や企業を休業している間の家賃等の固定費を
全て政府が肩代わりして、100兆円の真水を投入すれば、
国民は仕事も所得も、失う事なく生きることができます。


日本は通貨発行権を持つ主権国家であり、お金は打ち出の小槌のごとく無限に生み出せます。
デフレ状態である限りはいくらでもお金を刷ればよく、それは国債発行で可能です。
国債は日銀が最終的に買い取りますから通貨発行と同じことです。


インフレになるまでは無限に国債発行できます。
主権通貨国においては、自国通貨建ての国債の発行で財政破綻することはありえません。
日本はギリシャとは違います。ギリシャは主権通貨国ではありません。


お金はいくらでもあります。財源は無限にあります。
国債発行を財源として何の問題もありません。
生活保護でも給付金でも防衛予算でも医療介護費でも
科学技術予算でもいくらでもあるのです。


財務省はこの事実を隠蔽してきました。
だまされてはなりません。
緊縮財政を今すぐやめるべきです。
財政出動すれば国民は豊かになります。


政府の赤字は国民の黒字です。
政府の黒字は国民の赤字です。
消費税はゼロにし財政出動は国債発行で70兆円すべきです。