株式 終値 前営業日比 変化率
Ｓ＆Ｐ500種株価指数 6389.45 49.45 0.78%
ダウ工業株30種平均 44175.61 206.97 0.47%
ナスダック総合指数 21450.02 207.32 0.98%
株式 終値 前営業日比 変化率
Ｓ＆Ｐ500種株価指数 6373.45 -16.00 -0.25%
ダウ工業株30種平均 43975.09 -200.52 -0.45%
ナスダック総合指数 21385.40 -64.62 -0.30%
Nikkei 225 FuturesNK1:IND 42,280.00JPY
＋ 460.00 ＋ 1.10%
NY株式は小幅安。25先物は高い。
寄付きから9時5分現在
現物指数は続伸のスタートです。銘柄は値上がり優勢ですが売られる銘柄も散見されます。
ＲＳＩ銘柄はフジクラ、ドリームアーツ、VIC、シマダヤ、が高い。利益確定売りで上値が抑えられる銘柄が多い。
日経平均は９００円程度高、終値ベースの史上最高値を大きく更新＝１２日前場 株式新聞 08/12 10:08
１２日午前１０時４分すぎの日経平均株価は、前週末比９００円程度高い４万２７２０円前後で推移する。午前９時５９分には、同９６６円４９銭高の４万２７８６円９７銭を付け、昨年７月１１日の終値ベースの史上最高値（４万２２２４円０２銭）を大きく上回った。３連休中の先物の上げにサヤ寄せし一段高となっている。現地１１日の米国市場は、ＮＹダウ、ナスダック総合指数がともに下落したが、前週末８日にはナスダック総合指数が連日で終値ベースでの史上最高値を更新していたことや、為替相場が円安方向にあることから、日本株もハイテク関連銘柄を中心に買いが優勢となった。シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、前週末８日の大阪取引所清算値比４７５円高の４万２２９５円だった。
業種別では、全３３業種のうち２８業種が上昇、５業種が下落している。ＩＮＰＥＸ<1605.T>、石油資源<1662.T>などの鉱業株や、住友電工<5802.T>、フジクラ<5803.T>などの非鉄金属株が上昇。三菱ＵＦＪ<8306.T>、三井住友<8316.T>などの銀行株や、ＫＤＤＩ<9433.T>、ソフバンＧ<9984.T>などの情報通信株も高い。大和証Ｇ<8601.T>、野村<8604.T>などの証券商品先物株や、関西電<9503.T>、東ガス<9531.T>などの電気・ガス株も堅調。トヨタ<7203.T>、ホンダ<7267.T>などの輸送用機器株や、大林組<1802.T>、清水建<1803.T>などの建設株もしっかり。一方、ＴＯＰＰＡＮ<7911.T>、任天堂<7974.T>などのその他製品株や、東急<9005.T>、ＪＲ西日本<9021.T>などの陸運株が安い。
そのほか、新電元<6844.T>、不二製油<2607.T>、セイコーＧ<8050.T>、ジャスト<4686.T>、ゼンショーＨ<7550.T>が上昇。半面、ＧＥＮＯＶＡ<9341.T>、日ペイントＨ<4612.T>、ブレインＰ<3655.T>、ＤＩＴ<3916.T>、ＮＸＨＤ<9147.T>などが下落している。
東京外国為替市場では午前１０時４分時点で、ドル・円が１ドル＝１４８円台の前半（前週末８日は１４７円３１－３３銭）、ユーロ・円が１ユーロ＝１７２円台の前半（同１７１円７６－８０銭）で取引されている。
［ 株式新聞速報ニュース ］
◇新興株前引け グロース250が小幅続落 大型株優位で中小型株に売り
12日午前の新興企業向け株式市場で東証グロース市場250指数は小幅に続落した。前引けは前営業日比0.36ポイント（0.05％）安の780.17だった。米中の貿易協議を巡る緊張緩和が意識されるなかで大型株に買いが入る一方、中小型株はやや弱含む展開だった。市場では「大型株優位の相場で、中小型株からは資金が流出しやすかった」（国内証券）との声が聞かれた。
グロース市場ではタイミーやデータセクが下落した。一方、カバーやＬＡホールデは上昇した。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕
◇東証前引け 日経平均続伸、最高値上回る 海外勢の先物買いで
12日午前の東京株式市場で日経平均株価は続伸し、午前終値は前営業日比1029円19銭（2.46％）高の４万2849円67銭と昨年７月に付けた最高値（４万2224円02銭）を上回った。連休中に米国株が堅調に推移していた流れを引き継いだほか、米中の貿易協議を巡る緊張緩和も意識され、日本株は買いが優勢だった。海外短期筋による株価指数先物への断続的な買いが売り方の買い戻しを誘い、株高に拍車をかけた。
トランプ米大統領は11日に対中関税の一部を再び90日間延期するための大統領令に署名した。足元では主要企業の決算発表が相次いでいる。市場が警戒していたほど決算の内容が悪くないとの声があるうえ、今後の関税政策による企業業績への悪影響が想定していたほど大きくはならないとの見方につながった。円相場が１ドル＝148円台で弱含むなか、トヨタやホンダなどの自動車株の上昇も目立った。
日経平均はこのところの急ピッチな上げで、25日移動平均からの上方乖離（かいり）率は「買われすぎ」を示す5％を超えている。市場では「足元の日本株は需給主導の展開といえる。上昇のモメンタム（勢い）が強く、個人投資家も利益確定売りを出すのを先送りしている」（立花証券の鎌田重俊参与）との指摘があった。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）も続伸した。前引けは43.75ポイント（1.45％）高の3067.96と８日の最高値（3024.21）を上回った。ＪＰＸプライム150指数は続伸し、20.05ポイント（1.53％）高の1334.48で前場を終えた。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で３兆4764億円、売買高は13億8595万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1033。値下がりは537、横ばいは52だった。
ソフトバンクグループ（ＳＢＧ）やファストリが買われ、アドテストや東エレクなどの半導体関連株も上昇した。一方、オリンパスや任天堂が売られ、ＴＯＰＰＡＮやＮＸＨＤも下げた。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕