| 38790.56 | 436.47 | 1.14% | 4日ぶり反発 | ||
| RSI | 日足 | 64.2% | |||
| コード | 社名 | 週足 | 日足 | 株価 | 前日比 |
| 5591 | AVILEN | C | 1 | 1890 | 160 |
| 7012 | 川崎重工 | C | 1 | 10450 | 160 |
| 7453 | 良品計画 | D | 2 | 6828 | 113 |
| 184A | 学びエイド | C | 1 | 749 | 100 |
| 269A | サピート | C | 1 | 3345 | 85 |
| 323A | フライヤー | C | 1 | 1027 | 82 |
| 5595 | ＱＰＳ | C | 1 | 2341 | 77 |
| 4811 | ドリームアーツ | C | 1 | 3580 | 50 |
◇新興株24日 グロース250が続伸、プリモＧＨＤの終値は初値下回る
24日の新興企業向け株式市場で東証グロース市場250指数は続伸した。終値は前日比5.75ポイント（0.77％）高の756.77だった。イスラエルとイランの停戦が伝わったことを好感し、同日の日経平均株価が上昇した。新興市場でも個人投資家の心理が上向き、時価総額の大きい主力銘柄への買いが指数を押し上げた。
グロース市場ではフリーやタイミー、ＦＦＲＩが上昇した。一方、ジーエヌアイやサンバイオは下落した。24日に東証スタンダード市場に新規上場したプリモＧＨＤは公開価格（2150円）を137円（6.37％）下回る2013円で初値を付けた。その後も売り優勢の展開が続き、終値は1685円で安値引けとなった。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕
◇東証大引け 日経平均、４日ぶり反発 436円高 中東情勢の緊張緩和に期待
24日の東京株式市場で日経平均株価は４営業日ぶりに反発し、終値は前日比436円47銭（1.14％）高の３万8790円56銭だった。トランプ米大統領が23日、イスラエルとイランが「完全な停戦で合意した」と自身のＳＮＳに投稿し、中東情勢の緊張緩和に期待した買いが優勢だった。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が早期に利下げに動くとの観測から、株式の相対的な割高感が薄れるとみた買いが入ったことも相場を押し上げた。日経平均の上げ幅は一時600円を超えた。
トランプ氏による停戦合意発表を受け、東京市場では朝方から投資家のリスク選好姿勢が強まった。ＦＲＢのボウマン副議長は23日に早期利下げを支持する姿勢を示した。このところ複数のＦＲＢ高官から早期利下げを示唆する発言が相次いでいることもあり、米金利の先高観が薄れつつあるとの見方が増えている。24日の東京市場では東エレクやアドテスト、レーザーテクなど値がさの半導体関連株への買いにつながった。中東懸念の後退で原油先物相場が急落し、原油高騰によるインフレ再燃で米利下げが遠のくシナリオが回避できたことも買い安心感につながった。
朝方の買い一巡後は伸び悩み、日経平均は心理的節目の３万9000円に近づくと利益確定売りに押された。イスラエルとイランの停戦を巡る報道が交錯し、両国の動向を見極めたいとの雰囲気が強まり、積極的に上値を追う動きは限られた。
７月９日には米相互関税の上乗せ分の猶予期限が迫り、トランプ米政権の関税政策を巡る不透明感はなお強い。大和証券の林健太郎シニアストラテジストは「日米関税交渉の着地点がまだみえておらず、上値を試すには材料不足」と話す。あわせて「７月後半には国内企業の2025年４～６月期の決算発表が始まり、関税による業績への影響を見極めたいとの雰囲気も強い」との見方も示した。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は４営業日ぶりに反発した。終値は20.17ポイント（0.73％）高の2781.35だった。ＪＰＸプライム150指数も４営業日ぶりに反発し、10.23ポイント（0.85％）高の1220.71で終えた。
東証プライムの売買代金は概算で４兆2040億円、売買高は15億8002万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1044。値下がりは509、横ばいは74だった。
ソフトバンクグループ（ＳＢＧ）やファストリが高い。フジクラやリクルート、ソニーＧが上昇した。任天堂とＪＡＬも買われた。一方、住友不や菱地所、ホンダが安い。原油先物相場の急落を受け、ＩＮＰＥＸや出光興産が下落した。川崎汽や商船三井など海運株も売られた。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕