| 37722.4 | -1.71 | 0.00% | 4日ぶり反落 | ||
| RSI | 日足 | 62.2% | |||
| 動いた | フォロー銘柄 | （＋1％ | 以上） | ||
| コード | 社名 | 週足 | 日足 | 株価 | 前日比 |
| 5595 | ＱＰＳ | C | 1 | 2249 | 400 |
| 276A | ククレブ | D | 1 | 4395 | 210 |
グロース２５０が３日続伸、ダイナミクマなど上昇＝新興市場・２８日 株式新聞
東証グロース市場２５０指数が３日続伸。東京市場全般が堅調地合いでスタートしたことを受け、グロース市場は続伸基調となった。Ｓｙｎｓｐｅｃｔｉｖｅ<290A.T>、ダイナミックマッププラットフォーム<336A.T>、ＱＰＳ研究所<5595.T>などが上昇。ＢＡＳＥ<4477.T>、ＡｎｙＭｉｎｄ Ｇｒｏｕｐ<5027.T>は安い。スタンダードではリベルタ<4935.T>が大幅高。
［ 株式新聞速報ニュース ］
東証グロース市場２５０指数が３日続伸。東京市場全般が堅調地合いでスタートしたことを受け、グロース市場は続伸基調となった。Ｓｙｎｓｐｅｃｔｉｖｅ<290A.T>、ダイナミックマッププラットフォーム<336A.T>、ＱＰＳ研究所<5595.T>などが上昇。ＢＡＳＥ<4477.T>、ＡｎｙＭｉｎｄ Ｇｒｏｕｐ<5027.T>は安い。スタンダードではリベルタ<4935.T>が大幅高。
［ 株式新聞速報ニュース ］
日経平均は4日ぶりに反落、一時38000円台回復も買いは続かず／相場概況 フィスコ
27日の米国株式市場は反発。ダウ平均は740.58ドル高の42343.65ドル、ナスダック
は461.95ポイント高の19199.16で取引を終了した。トランプ大統領がEUへの50％関
税導入を6月1日から7月9日まで延期すると発表したことを受け、ダウ、ナスダック
ともに寄り付き後上昇。長期金利低下を追い風にハイテク株や主力株に買い戻しの
動きが強まった。また5月の消費者信頼感指数が市場予想を上回ったことで過度な景
気悪化懸念が後退、上げ幅を拡大し終了した。
米国株高を背景に東京市場は買い優勢で取引を開始。日経平均は5月14日以来となる
38000円台を回復してスタートした後は、上値が重くなったものの、38000円水準で
のもみ合いとなった。為替が1ドル144円台と前日比では1円超の円安ドル高となった
ことも買い材料視されたが、日米関税交渉は意識されたことなどから積極的な売買
は引き続き手控えられた。
大引けの日経平均は前日比1.71円安（－0.004％）の37722.40円となった。東証プラ
イム市場の売買高は18億418万株。売買代金は4兆2870億円。業種別では、保険、石
油・石炭、水産・農林、空運、医薬品などが上昇した一方、サービス、鉄鋼、精密
機器、その他製品、電気・ガスなどが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄
は48.5％、対して値下がり銘柄は46.7％となっている。
日経平均採用銘柄では、寄り前に説明会資料を公表したが、出尽くし感などが先行
し三菱電機<6503>が下落したほか、円高メリット銘柄のニトリホールディングス<98
43>も弱い。このほか、住友鉱山<5713>、富士電機<6504>、野村総合研究所<4307>、
住友ファーマ<4506>などが売られた。個別では、前日に買われたM&A総研ホールディ
ング<9552>が下落した。
一方、米ハイテク株上昇を受けて、アドバンテスト<6857>、ソシオネクスト<6526
>、SUMCO<3436>など半導体株の一角が買われたほか、NTT<9432>が証券会社のレポー
トを受けて上昇。このほか、日本製鋼所<5631>、アルプスアルパイン<6770>、オー
クマ<6103>、村田製作所<6981>、SOMPOホールディングス<8630>、パナソニックHD<6
752>、第一三共<4568>などが上昇した。《FA》
27日の米国株式市場は反発。ダウ平均は740.58ドル高の42343.65ドル、ナスダック
は461.95ポイント高の19199.16で取引を終了した。トランプ大統領がEUへの50％関
税導入を6月1日から7月9日まで延期すると発表したことを受け、ダウ、ナスダック
ともに寄り付き後上昇。長期金利低下を追い風にハイテク株や主力株に買い戻しの
動きが強まった。また5月の消費者信頼感指数が市場予想を上回ったことで過度な景
気悪化懸念が後退、上げ幅を拡大し終了した。
米国株高を背景に東京市場は買い優勢で取引を開始。日経平均は5月14日以来となる
38000円台を回復してスタートした後は、上値が重くなったものの、38000円水準で
のもみ合いとなった。為替が1ドル144円台と前日比では1円超の円安ドル高となった
ことも買い材料視されたが、日米関税交渉は意識されたことなどから積極的な売買
は引き続き手控えられた。
大引けの日経平均は前日比1.71円安（－0.004％）の37722.40円となった。東証プラ
イム市場の売買高は18億418万株。売買代金は4兆2870億円。業種別では、保険、石
油・石炭、水産・農林、空運、医薬品などが上昇した一方、サービス、鉄鋼、精密
機器、その他製品、電気・ガスなどが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄
は48.5％、対して値下がり銘柄は46.7％となっている。
日経平均採用銘柄では、寄り前に説明会資料を公表したが、出尽くし感などが先行
し三菱電機<6503>が下落したほか、円高メリット銘柄のニトリホールディングス<98
43>も弱い。このほか、住友鉱山<5713>、富士電機<6504>、野村総合研究所<4307>、
住友ファーマ<4506>などが売られた。個別では、前日に買われたM&A総研ホールディ
ング<9552>が下落した。
一方、米ハイテク株上昇を受けて、アドバンテスト<6857>、ソシオネクスト<6526
>、SUMCO<3436>など半導体株の一角が買われたほか、NTT<9432>が証券会社のレポー
トを受けて上昇。このほか、日本製鋼所<5631>、アルプスアルパイン<6770>、オー
クマ<6103>、村田製作所<6981>、SOMPOホールディングス<8630>、パナソニックHD<6
752>、第一三共<4568>などが上昇した。《FA》