前場の株式市況 | 長谷川 忠康 オフィシャル・ブログ

長谷川 忠康 オフィシャル・ブログ

個人投資家が少額の堅実な株式投資を実践するときに実用的なシンプルな投資法を研究して提供しています。

株式    終値    前営業日比    変化率
S&P500種株価指数    5916.93    24.35    0.41%
ダウ工業株30種平均    42322.75    271.69    0.65%
ナスダック総合指数    19112.32    -34.49    -0.18%
Nikkei 225 FuturesNK1:IND  37,790.00JPY
 +80.00 + 0.21%

NY株式はまちまち。225先物は小幅高。

 

寄付きから9時5分現在

現物指数は小幅続落のスタートです。銘柄は高安まちまちですが値下がりがやや多い。

RSI銘柄はdely、MIC、パルグループ、ドリームアーツ、QPS研、が高い。

 

日経平均は260円程度安、円高で軟調展開続く=16日前場   株式新聞
 16日午前10時8分すぎの日経平均株価は、前日比260円程度安い3万7490円前後で推移する。午前10時7分には、同276円30銭安の3万7479円21銭を付けるなど、軟調な値動きとなっている。朝方から、円高などによりきのう15日の弱い地合いが継続。現地15日の米国株式は、低調な経済指標を受けた利下げ観測でNYダウが3日ぶりに反発した一方、ナスダック総合指数が7日ぶりに下落するなどまちまち。シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、15日の大阪取引所清算値比45円高の3万7755円だった。
 業種別では、全33業種のうち22業種が下落、11業種が上昇している。INPEX<1605.T>、石油資源<1662.T>などの鉱業株や、デンソー<6902.T>、トヨタ<7203.T>などの輸送用機器株が下落。日立<6501.T>、ソニーG<6758.T>などの電気機器株や、住友電工<5802.T>、フジクラ<5803.T>などの非鉄金属株も安い。AGC<5201.T>、特殊陶<5334.T>などのガラス土石株や、楽天グループ<4755.T>、リクルートH<6098.T>などのサービス株も軟調。関西電<9503.T>、東ガス<9531.T>などの電気・ガス株や、オリンパス<7733.T>、HOYA<7741.T>などの精密機器株も弱い。一方、MS&AD<8725.T>、東京海上<8766.T>などの保険株や、郵船<9101.T>、商船三井<9104.T>などの海運株が高い。
 個別では、ラックランド<9612.T>、ダイコク電<6430.T>、チェンジHD<3962.T>、UMCエレ<6615.T>、ソースネクス<4344.T>が下落。半面、Pアルファ<4071.T>、アドクリ<8798.T>、明治電機<3388.T>、サイバー<4751.T>、コプロHD<7059.T>などが高い。
 東京外国為替市場では午前10時8分時点で、ドル・円が1ドル=145円台の前半(15日は145円88-90銭)、ユーロ・円が1ユーロ=162円台の半ば(同163円35-39銭)で取引されている。
[ 株式新聞速報ニュース ]


◇新興株前引け グロース250が続伸 米長期金利低下で
 16日午前の新興企業向け株式市場で東証グロース市場250指数は続伸した。前引けは前日比7.16ポイント(1.01%)高の715.80で、前日に付けた年初来高値を上回った。15日に米長期金利が低下し、高PER(株価収益率)銘柄が多い新興株相場の地合いを支えた。
 グロース市場ではジーエヌアイやカバーが上昇した。一方、フリーやトライアルは下落した。
〔日経QUICKニュース(NQN)〕

 

◇東証前引け 日経平均、続落 米ハイテク株安と円高進行で

 16日午前の東京株式市場で日経平均株価は続落し、午前終値は前日比96円12銭(0.25%)安の3万7659円39銭だった。15日の米株式市場でハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数とフィラデルフィア半導体株指数(SOX)が下落した。東京市場でも値がさの半導体関連株が売られ、株価指数を押し下げた。16日午前の東京外国為替市場で円相場は一時1ドル=144円台後半まで上昇した。円高進行に歩調を合わせた売りも出やすかった。日経平均の下げ幅は一時250円を超えた。

 内閣府が16日朝発表した1~3月期の国内総生産(GDP)速報値は物価変動の影響を除いた実質の季節調整値が前期比0.2%減、年率換算で0.7%減だった。2024年1~3月期以来、4四半期ぶりのマイナス成長となり、投資家心理の重荷になった。

 国内では決算発表が一巡したが、今期(26年3月期)業績の先行きを不安視する見方も多い。T&Dアセットマネジメントの浪岡宏チーフ・ストラテジストは「トヨタが通期の想定為替レートを1ドル=145円としたように、今期の為替レートを足元の為替水準並みに設定したケースが目立つ。円高進行時の耐性がなく、業績予想の下方修正リスクなどをはらんでいる点は注意が必要だ」と話していた。
 
 日本株は4月中旬以降、急ピッチで株価水準を切り上げてきた。東証プライム市場の値上がり銘柄数を値下がり銘柄数で割った騰落レシオ(25日移動平均)は15日時点で146.54%まで上昇し、「買われすぎ」の目安とされる120%を上回った。短期的な過熱感が意識されやすいことも売りを促した。

 東証株価指数(TOPIX)は続落した。前引けは5.16ポイント(0.19%)安の2733.80だった。JPXプライム150指数も続落した。

 前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆1451億円、売買高は9億2272万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は854。値上がりは717、横ばいは57だった。

 東エレクやアドテスト、スクリンが安い。ソニーGやリクルートが下落した。トヨタやデンソーも売られた。一方、ファストリやコナミG、任天堂が高い。クレセゾンやサイバー、Jフロントが急伸した。

〔日経QUICKニュース(NQN)〕