株式 終値 前営業日比 変化率
Ｓ＆Ｐ500種株価指数 5844.19 184.28 3.26%
ダウ工業株30種平均 42410.10 1160.72 2.81%
ナスダック総合指数 18708.34 779.42 4.35%
Nikkei 225 FuturesNK1:IND 38,740.00JPY
＋ 1,040.00 ＋ 2.76%
NY株式は急騰。225先物は大幅高。
寄付きから9時5分現在
現物指数は大幅続伸のスタートです。
ＲＳＩ銘柄はIHI、ソニー、が高い。全体に利益確定売りで小安い。
◇東証10時 日経平均は上値重い 安川電は10％上昇、金利上昇が重荷
13日前場中ごろの東京株式市場で日経平均株価は上値が重い。前日比660円ほど高い3万8300円台前半で推移している。12日に米中両政府が相互に課していた追加関税の引き下げで合意し、世界経済の減速懸念の和らぎから、幅広い銘柄に買いが入っている。安川電の上昇率は一時10％を超えるなど、中国関連銘柄への買いが目立つ。12日の米ナスダック総合株価指数などの上昇を受けて東エレクやアドテストなど値がさの半導体関連も引き続き高い。
半面、ＫＤＤＩやセコム、ニトリＨＤなどディフェンシブ銘柄のほか、金利上昇が業績への逆風となる三井不など不動産株が下落し、指数の重荷となっている。13日午前の国内債券市場で長期金利は一時、前日比0.075％高い1.465％と、相互関税の詳細が発表される前の４月２日以来およそ１カ月ぶりの高水準をつけた。
10時現在の東証プライムの売買代金は概算で1兆9806億円、売買高は8億2211万株だった。
リクルートや第一三共が上げ幅を拡大している。1万人を超える追加人員削減計画が伝わった日産自も高い。一方、シャープは大幅に下落している。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕
◇東証前引け 日経平均は続伸 米中緊張緩和で、金利上昇が重荷
13日午前の東京株式市場で日経平均株価は続伸し、午前終値は前日比652円60銭（1.73％）高の3万8296円86銭だった。12日に米中両政府が相互に課していた追加関税の引き下げで合意した。米中対立をめぐる緊張が緩和し、12日の米株式相場は大きく上昇した。東京市場でも主力株を中心に幅広い銘柄に買いが入り、日経平均の上げ幅は一時800円を超えた。
12日の米株式市場ではダウ工業株30種平均を含む主要な株価指数が軒並み上昇した。米国は14日までに累計145％の追加関税を30％に、中国は同125％の追加関税を10％に引き下げる。米中貿易摩擦による世界景気の悪化に対する懸念が後退し、リスク許容度を高めた投資家が株式に買いを入れる動きが目立った。東京市場でも値がさの半導体の一角や電子部品などが上昇した。中国関連銘柄に位置付けられる安川電とファナックも大きく上げた。
買い一巡後は上値が重かった。13日午前の国内債券市場で長期金利が一時、前日比0.075％高い1.465％と、相互関税の詳細発表前の4月2日以来およそ1カ月ぶりの高水準をつけた。金利上昇が業績の重荷となる不動産株などが下落し、指数の上値を抑えた。朝方の外国為替市場で１ドル＝148円台まで下落した円相場の下げが一服したこともあり、前引けにかけて日経平均は上げ幅を縮めた。
日経平均は4月後半以降、米関税政策への警戒感が和らいだことを背景に上昇基調にあった。市場では「最大の懸案だった米中の関税引き下げ合意は、言い換えれば関税の警戒緩和という好材料の出尽くしを意味する。米中対立の緩和を期待するだけでは、足元の水準から一段の上値は追いづらい」（ＳＢＩ証券の鈴木英之投資情報部長）との声が聞かれた。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は続伸した。前引けは33.94ポイント（1.24％）高の2776.02だった。ＪＰＸプライム150指数は続伸し、16.21ポイント（1.34％）高の1226.94で前場を終えた。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で3兆830億円、売買高は12億2704万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は869。値下がりは715、横ばいは46だった。
ファストリやリクルート、中外薬が上げた。一方、ＫＤＤＩやニトリＨＤ、シャープは下げた。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕