前場の株式市況 | 長谷川 忠康 オフィシャル・ブログ

長谷川 忠康 オフィシャル・ブログ

個人投資家が少額の堅実な株式投資を実践するときに実用的なシンプルな投資法を研究して提供しています。

株式    終値    前営業日比    変化率
S&P500種株価指数    5528.75    3.54    0.06%
ダウ工業株30種平均    40227.59    114.09    0.28%
ナスダック総合指数    17366.13    -16.81    -0.10%

NY株式はまちまち。

株式    終値    前営業日比    変化率
S&P500種株価指数    5560.83    32.08    0.58%
ダウ工業株30種平均    40527.62    300.03    0.75%
ナスダック総合指数    17461.32    95.19    0.55%
Nikkei 225 FuturesNK1:IND  36,040.00JPY
+ 130.00 + 0.36%

NY株式は小幅高。225先物は小幅高。

 

寄付きから9時5分現在

現物指数は続伸のスタートです。銘柄は小動きで高安まちまちです。

RSI銘柄はニッコン、ククレヴ、MIC、ソニー、三菱重工、IHI が高い。

 

日経平均は50円程度高、買い一巡後は上値の重い動き=30日前場  株式新聞
 30日午前10時8分すぎの日経平均株価は、前営業日比50円程度高い3万5890円前後で推移。午前9時9分には同183円25銭高の3万6023円24銭を付けている。現地29日の米国市場では、米政権が米国内で生産する完成車を対象に、輸入部品に対する関税を軽減する措置を実施すると発表したことが好感され、NYダウが6日続伸、ナスダック総合指数は反発した。日本株も米国株高を受けて買いが先行。ただ買い一巡後は、為替が円高方向に振れているほか、手がかり材料にも乏しいことから、下げ転換する場面もみられるなど、上値は重いもよう。シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、28日の大阪取引所清算値比175円高の3万6085円だった。

 業種別では、全33業種のうち18業績が上昇、15業種が下落している。TOPPAN<7911.T>、任天堂<7974.T>などのその他製品株や、中外薬<4519.T>、第一三共<4568.T>などの医薬品株が上昇。第一生命HD<8750.T>、東京海上<8766.T>などの保険株や、三菱UFJ<8306.T>、三井住友<8316.T>などの銀行株も高い。楽天グループ<4755.T>、リクルートH<6098.T>などのサービス株や、TOTO<5332.T>、ニチアス<5393.T>などのガラス土石株も堅調。伊藤忠<8001.T>、三菱商<8058.T>などの卸売株や、三菱電<6503.T>、ソニーG<6758.T>などの電気機器株もしっかり。一方、JR東日本<9020.T>、JR東海<9022.T>などの陸運株や、日本製鉄<5401.T>、JFEHD<5411.T>などの鉄鋼株が安い。
 個別では、住友ファーマ<4506.T>、SMS<2175.T>、トーエネク<1946.T>、スクエニHD<9684.T>、ゲンキードラ<9267.T>などが上昇。半面、ニコン<7731.T>、東京メトロ<9023.T>、キッコマン<2801.T>、NSSOL<2327.T>、OLC<4661.T>が下落している。
 東京外国為替市場では午前10時8分時点で、ドル・円が1ドル=142円台の前半(28日は143円61-63銭)、ユーロ・円が1ユーロ=161円台の後半(同162円97銭-163円01銭)で取引されている。
[ 株式新聞速報ニュース ]

 

◇東証前引け 日経平均は続伸 米株高支え、日米協議前に様子見ムードも

 30日午前の東京株式市場で日経平均株価は続伸し、午前終値は前営業日比62円52銭(0.17%)高の3万5902円51銭だった。トランプ米政権と貿易相手国との関税交渉が進むとの期待を背景に前日の米株式相場が上昇したのが投資家心理を支えた。決算内容が評価された銘柄や個別で材料のあった銘柄を中心に上昇した。

 TDKやソニーGの上昇が日経平均を押し上げた。TDKは2026年3月期(今期)の業績見通しについて、トランプ関税政策の影響で需要が減ることを織り込んだ「リスクシナリオ」と、関税政策の影響を織り込まない「ベースシナリオ」の2つを用意し、不透明感を和らげたとして投資家に評価された。ソニーGは半導体子会社のスピンオフ(分離・独立)と株式上場を検討しているとの米ブルームバーグ通信の報道をきっかけに買いが入った。

 日経平均は朝方に180円ほど上昇して前営業日に続いて3万6000円に乗せた後は上げ幅を縮小して下げに転じる場面もあった。トランプ米政権は自動車・部品関税の負担軽減措置を発表した。各国との交渉も進むとみられるなか、日本からは赤沢亮正経済財政・再生相が訪米し、日本時間5月1日にベッセント財務長官らと協議する予定だ。日本側は相互関税や自動車など品目別の追加関税撤廃を求める一方、農産品の輸入拡大や輸入自動車への特例措置の拡充などを交渉カードとして検討するとみられている。米国がどこまで応じるか未知数なうえ、日本は大型連休の谷間とあって積極的に運用リスクを取って株買いを進める投資家は少なかった。

 東証株価指数(TOPIX)は続伸した。前引けは前営業日比9.63ポイント(0.36%)高の2660.24だった。JPXプライム150指数は続伸で前場を終えた。

 前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆2634億円、売買高は9億1801万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は719、値下がりは862、横ばいは53だった。

 リクルート、中外薬、コナミG、任天堂が上昇した。一方、ファストリ、キッコマン、ファナック、トヨタが下落した。

〔日経QUICKニュース(NQN)〕