株式 終値 前営業日比 変化率
Ｓ＆Ｐ500種株価指数 5396.63 -9.34 -0.17%
ダウ工業株30種平均 40368.96 -155.83 -0.38%
ナスダック総合指数 16823.17 -8.31 -0.05%
Nikkei 225 FuturesNK1:IND 34,490.00JPY
＋130.00 ＋ 0.38%
NY株式は小幅安。225先物は小幅高。大阪先物は寄り後マイナスに転じました。
寄付きから9時8分現在
現物指数は反落のスタートです。銘柄は小動きで高安まちまちです。
ＲＳＩ銘柄は良品計画、ベイカレント、スギ、バル、アサヒが高い。
日経平均は１８０円程度安、米エヌビディアの株価が時間外取引で急落、日本株も弱含みで推移＝１６日前場 株式新聞
１６日午前１０時６分すぎの日経平均株価は、前日比１８０円程度安い３万４０９０円前後で推移する。午前９時４３分には同２０２円９２銭安の３万４０６４円６２銭を付けている。現地１５日の米国市場は、米政権の関税政策に不透明感があるなか、翌１６日に３月小売売上高の発表やパウエルＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）議長の講演が予定されていることから、様子見姿勢も強まりＮＹダウとナスダック総合指数はともに３日ぶり反落。また、中国向けチップに輸出制限と報じられた米エヌビディアの株価が時間外取引で急落したこともあり、日本株も売りが先行した。その後も円高方向に振れていることも重しとなり、弱含みで推移している。シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、１５日の大阪取引所清算値比１３０円高の３万４４９０円だった。
業種別では、全３３業種のうち２３業種が下落、１０業種が上昇している。テルモ<4543.T>、ＨＯＹＡ<7741.T>などの精密機器株や、帝人<3401.T>、東レ<3402.T>などの繊維株が下落。三菱ＵＦＪ<8306.T>、三井住友<8316.T>などの銀行株や、郵船<9101.T>、商船三井<9104.T>などの海運株も安い。住友電工<5802.T>、フジクラ<5803.T>などの非鉄金属株や、中部電<9502.T>、関西電<9503.T>などの電気・ガス株も軟調。出光興産<5019.T>、ＥＮＥＯＳ<5020.T>などの石油石炭製品株や、信越化<4063.T>、富士フイルム<4901.T>などの化学株も弱い。一方、ＪＡＬ<9201.T>、ＡＮＡ<9202.T>の空運株や、大林組<1802.T>、清水建<1803.T>などの建設株が高い。
個別では、ＨＩＯＫＩ<6866.T>、ＫＯＫＵＳＡ<6525.T>、大阪チタ<5726.T>、キオクシア<285A.T>、アドバンテス<6857.T>が下落。半面、ＧＭＯインタ<4784.T>、日本調剤<3341.T>、ＬｉｎｋＵＧ<4446.T>、ボードルア<4413.T>、センコーＧＨ<9069.T>などが上昇している。
東京外国為替市場では午前１０時６分時点で、ドル・円が１ドル＝１４２円台の後半（１５日は１４３円３０－３２銭）、ユーロ・円が１ユーロ＝１６１円台の半ば（同１６２円７５－７９銭）で取引されている。
［ 株式新聞速報ニュース ］
◇新興株前引け グロース250が反落 米株安で心理悪化
16日午前の新興企業向け株式市場で東証グロース市場250指数は反落した。前引けは前日比6.19ポイント（0.97％）安の634.68だった。前日の米株安が重荷となって日経平均株価も下落するなか、国内の新興市場でも売りが優勢となった。
グロース市場ではカバーやタイミー、ＢＡＳＥが下落した。一方、フリーやボードルア、ライフネットは上昇した。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕
◇東証前引け 日経平均は反落 半導体に売り 中国景気の先行き懸念も重荷
16日午前の東京株式市場で日経平均株価は反落し、午前終値は前日比251円23銭（0.73％）安の3万4016円31銭だった。米政府による対中半導体の輸出規制を受けてエヌビディア株が時間外取引で大きく下げ、東京市場でもアドテストなどが売りに押された。中国景気の先行き懸念も相場の重荷となった。
日経平均は朝方に小幅高となる場面があったが、前引けにかけて下げ幅を広げる展開となった。米エヌビディアが15日、中国向けに設計した人工知能（ＡＩ）半導体が米政府による輸出規制の対象になったのに伴い、費用を計上すると発表。エヌビディアの業績への影響に懸念が広がり、時間外取引でエヌビディア株が大きく下落し、東京市場の半導体関連の重荷になった。
中国国家統計局が日本時間16日11時に発表した1～3月の国内総生産（GDP）は、物価の変動を調整した実質で前年同期比5.4％増えた。生産が堅調に推移し、市場予想（5.0％）を上回った。もっとも、4月以降はトランプ米政権の追加関税や半導体の輸出規制の影響が懸念されている。ファナックは中国のＧＤＰ発表後にやや売りが強まる場面があった。
トランプ米大統領は15日、レアアース（希土類）やウランを含む重要鉱物の輸入状況について、安全保障上の懸念を調査する大統領令に署名した。調査対象には重要鉱物を組み込んだ半導体ウエハー（基板）、電気自動車（ＥＶ）、スマートフォンといった製品も含まれるという。
中国を除いた主要貿易相手国との相互関税を巡る交渉については、ベッセント米財務長官が15日のヤフー・ファイナンスとのインタビューで「（相互関税の停止期間である）90日以内に全ての交渉が完了する可能性は低い」との見通しを示した。4月下旬から多くの国内企業が3月期決算を発表するが、今期の見通しがどう示されるのか不透明感が広がっているのも買いを控えさせた。一方、ゲームや小売株の一角などには買いが入った。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は反落した。前引けは14.66ポイント（0.58％）安の2498.69だった。ＪＰＸプライム150指数も反落で前場を終えた。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆6704億円、売買高は6億8761万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は992、値上がりは581、横ばいは62だった。
ソフトバンクグループ（ＳＢＧ）、テルモ、ディスコ、信越化が下落した。一方、バンナムＨＤ、コナミＧ、良品計画、セコムが上昇した。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕