株式 終値 前営業日比 変化率
Ｓ＆Ｐ500種株価指数 6061.48 23.60 0.39%
ダウ工業株30種平均 44873.28 317.24 0.71%
ナスダック総合指数 19692.33 38.31 0.19%
Nikkei 225 FuturesNK1:IND 38,960.00JPY
＋220.00 ＋ 0.57%
NY株式は小幅高。225先物は続伸。
寄付きから9時８分現在
現物指数は続伸のスタートです。構成銘柄は値上がり銘柄が優勢です。
ＲＳＩ銘柄はサンリオ、日水コン、ウエザー、ヒューマンT、ファナックが高い。
◇東証寄り付き 日経平均は続伸で始まる 3万9000円台乗せ、半導体関連高い
6日前場寄り付きの東京株式市場で日経平均株価は続伸して始まり、前日に比べ270円ほど高い3万9100円近辺で推移している。米長期金利の低下を背景に5日の米主要株価指数が上昇した流れを引き継ぎ、日本株にも買いが先行している。寄り付き後、海外投機筋とみられる株価指数先物への断続的な買いが膨らみ、日経平均は一段と強含む展開となっている。
5日の米株式市場ではハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数が上昇し、フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ）は2.30％高となった。米サプライマネジメント協会（ＩＳＭ）が5日に発表した1月の非製造業（サービス業）景況感指数が市場予想に反して悪化。米長期金利が一段と低下し、株式の相対的な割高感が薄れた。米ハイテク株高を受け、東京市場では東エレクやアドテストなどの半導体関連株が上昇している。
トランプ米政権は中国に10%の追加関税を発動したが、メキシコとカナダについては先送りし、米関税政策を警戒した売りがいったん収まっていることも買い戻しを誘っているようだ。市場では「中国を除いてトランプ米政権にとって関税は基本的にディール（交渉）の手段に過ぎないとの認識が広がっている。7日の日米首脳会談を前にトランプ氏から日本に対する強硬な発言が出ていないことも日本株の買い安心感につながる」（三井住友ＤＳアセットマネジメントの市川雅浩チーフマーケットストラテジスト）との指摘があった。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）も続伸している。
ファストリやバンナムＨＤが上昇し、信越化や日東電も高い。一方、前日に急伸したホンダが売られ、デンソーも下げている。ＫＤＤＩやダイキンも安い。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕
日経平均は２００円程度高、買い一巡後は戻り待ちの売りに上値重い＝６日前場 株式新聞
６日午前１０時２分すぎの日経平均株価は、前日比２００円程度高い３万９０３０円前後で推移する。午前９時２９分には、同３５８円６５銭高の３万９１９０円１３銭を付けている。現地５日の米国では、１月ＩＳＭ非製造業景気指数が市場予想平均を下回り、景気の減速が警戒されたが、１０年物国債の利回りが低下（価格は上昇）し、株式の相対的な割高感が後退。ＮＹダウ・ナスダック総合指数ともに３日続伸した。日本株も堅調な米国株の動きを受け、買いが先行した。ただ、買い一巡後は、為替が円高方向に進んでいることや戻り待ちの売りで、上値の重い動きとなっている。シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、５日の大阪取引所清算値比２１５円高の３万８９５５円だった。
業種別では、全３３業種のうち２９業種が上昇、４業種が下落している。大和証Ｇ<8601.T>、野村<8604.T>などの証券商品先物株や、ＪＡＬ<9201.T>、ＡＮＡ<9202.T>の空運株が上昇。ＡＧＣ<5201.T>、ガイシ<5333.T>などのガラス土石株や、オリックス<8591.T>、ＪＰＸ<8697.T>などのその他金融株も高い。ＪＲ東日本<9020.T>、ＪＲ東海<9022.T>などの陸運株や、伊藤忠<8001.T>、三菱商<8058.T>などの卸売株も堅調。王子ＨＤ<3861.T>、北越コーポ<3865.T>などのパルプ紙株や、バンナム<7832.T>、任天堂<7974.T>などのその他製品株もしっかり。一方、ＮＴＴ<9432.T>、ＫＤＤＩ<9433.T>などの情報通信株や、住友電工<5802.T>、フジクラ<5803.T>などの非鉄金属株が安い。
個別では、ミガロＨＤ<5535.T>、日本光電<6849.T>、ルネサス<6723.T>、ＡＺＣ丸和<9090.T>、日電硝子<5214.T>が上昇。半面、アバント<3836.T>、ＪＭＤＣ<4483.T>、山一電機<6941.T>、カナデビア<7004.T>、松風<7979.T>などが下落している。
東京外国為替市場では午前１０時２分時点で、ドル・円が１ドル＝１５２円台の前半（５日は１５３円３３－３５銭）、ユーロ・円が１ユーロ＝１５８円台の前半（同１５９円５０－５４銭）で取引されている。
［ 株式新聞速報ニュース ］
◇東証前引け 日経平均は続伸、56円高 米株高で買い先行も円高で伸び悩む
6日午前の東京株式市場で日経平均株価は小幅に続伸し、前引けは前日比56円56銭（0.15％）高の3万8888円04銭だった。米長期金利の低下を背景にした5日の米株式相場の上昇を引き継いだ海外投機筋とみられる株価指数先物への断続的な買いが先行し、一時は上げ幅を300円あまりに拡大した。ただ、その後は戻り待ちの売りが上値を抑え、日銀の田村直樹審議委員の発言を受けた早期の利上げ観測の高まりから円相場が対ドルで強含むと日経平均は急速に伸び悩んだ。
5日の米市場ではハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数のほか、フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ）が上昇した。米サプライマネジメント協会（ＩＳＭ）が5日に発表した1月の非製造業（サービス業）景況感指数が予想に反して悪化。米長期金利が低下するなかで株式の相対的な割高感が薄れた。米ハイテク株高を受け、東京市場では東エレクやアドテスト、ディスコなど半導体関連株の一角が買われた。
日銀の田村審議委員は講演で「政策金利を0.75％に引き上げたとしても、引き続き実質金利は大幅にマイナスで、経済を引き締める水準にはまだ距離がある」と述べた。野村証券の小高貴久シニア・ストラテジストは「0.75％に利上げをしても緩和的な環境が維持されるので問題ないという意図が読み取れる」と指摘。「半年に1回程度の利上げを見込む市場関係者が多いなか、利上げが前倒しになる可能性が意識され、日本株の伸び悩みにつながった」とみていた。円相場が一時1ドル＝151円台まで上昇すると輸出採算悪化への警戒からトヨタが下げに転じた。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は続伸した。前引けは5.77ポイント（0.21％）高の2751.18だった。ＪＰＸプライム150指数も続伸し、1.47ポイント（0.12％）高の1214.35で前場を終えた。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆2031億円、売買高は10億8134万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1201。値下がりは383、横ばいは54だった。
バンナムＨＤやコナミＧ、任天堂が買われたほか、構造改革や自社株買いを発表したヤマハが上昇した。一方、ＫＤＤＩやダイキン、ＮＴＴデータが下落したほか、2024年10～12月期の事業利益が減少したキッコマンが急落した。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕