株式 終値 前営業日比 変化率
Ｓ＆Ｐ500種株価指数 6040.53 -30.64 -0.50%
ダウ工業株30種平均 44544.66 -337.47 -0.75%
ナスダック総合指数 19627.44 -54.31 -0.28%
Nikkei 225 FuturesNK1:IND 39,360.00JPY
ー 270.00 ー 0.68%
NY株式は小幅安。225先物は反落。週明け225先物は38610円で始まる。
寄付きから9時15分現在
現物指数は大幅反落でスタートです。銘柄は全面安です。
ＲＳＩ銘柄は日水コンが高い。
日経平均は８６０円程度安、売り先行後も軟調＝２月３日前場 株式新聞
２月３日午前１０時４分すぎの日経平均株価は、前週末比８６０円程度安い３万８７１０円前後で推移する。現地１月３１日に米政府が、カナダとメキシコからの輸入品に２５％、中国からの輸入品に１０％の追加関税を課すことを表明。関税による輸入品価格の上昇でインフレの加速が警戒され米国株式が下落。日本株もリスクオフの流れを引き継ぎ、午前９時２４分には、同１１１８円１１銭安の３万８４５４円３８銭を付けた。その後も、積極的な買いはみられず軟調な値動きが続いている。
業種別では、全３３業種が下落している。デンソー<6902.T>、トヨタ<7203.T>などの輸送用機器株や、信越化<4063.T>、富士フイルム<4901.T>などの化学株が安い。大和証Ｇ<8601.T>、野村<8604.T>などの証券商品先物株や、住友電工<5802.T>、フジクラ<5803.T>などの非鉄金属株も安い。テルモ<4543.T>、オリンパス<7733.T>などの精密機器株や、ディスコ<6146.T>、菱重工<7011.T>などの機械株も軟調。王子ＨＤ<3861.T>、北越コーポ<3865.T>などのパルプ紙株や、浜ゴム<5101.T>、ブリヂス<5108.T>などのゴム製品株、武田薬<4502.T>、第一三共<4568.T>などの医薬品株も弱い。
個別では、エンプラス<6961.T>、マーベラス<7844.T>、ソシオネクス<6526.T>、クイック<4318.T>、日ハム<2282.T>が下落。半面、フリービット<3843.T>、住友ファーマ<4506.T>、明電舎<6508.T>、コナミＧ<9766.T>、日本ライフＬ<7575.T>などが上昇している。
東京外国為替市場では午前１０時４分時点で、ドル・円が１ドル＝１５５円台の後半（前週末１月３１日は１５４円６５－６６銭）、ユーロ・円が１ユーロ＝１５９円台の半ば（同１６０円８９－９３銭）で取引されている。
［ 株式新聞速報ニュース ］
◇東証前引け 日経平均は大幅反落 一時1100円超安、トランプ関税に警戒
3日午前の東京株式市場で日経平均株価は大幅に反落し、午前終値は前週末比959円53銭（2.42％）安の3万8612円96銭だった。トランプ米大統領が1日、メキシコなどへの追加関税を課す大統領令に署名した。関税が世界経済に与える影響が意識され、幅広い銘柄が売られた。日経平均は取引時間中では約1週間ぶりに節目の3万9000円を下回り、下げ幅は1100円を超える場面があった。
米国はカナダとメキシコからの輸入品に25％、中国に10％の追加関税を4日から適用する。関税の影響を受けやすいとみられるトヨタや日産自、ホンダ、マツダなど自動車株に朝方から売りがかさんだ。市場では「トランプ米大統領の就任後初めてとなる日米首脳会談が7日に予定されており、石破茂首相が貿易面で厳しい要求を突きつけられないか不安だ」（国内証券）との声があった。
前週末1月31日の米株式市場でダウ工業株30種平均は反落し、前日比337ドル安の4万4544ドルで終えた。トランプ米政権の関税に対する警戒感が重荷だったが、前の日に決算を発表したアップルに一時買いが集まり、ダウ平均は上昇する場面もあった。東京市場でも前週末に決算発表したコナミＧやレーザーテクには買いが入った。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は反落した。前引けは62.75ポイント（2.25％）安の2725.91だった。ＪＰＸプライム150指数も反落し、30.63ポイント（2.49％）安の1200.25で前場を終えた。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆7282億円、売買高は11億9953万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1426。値上がりは186、横ばいは24だった。
ファストリやＴＤＫ、リクルートが下げた。一方、富士通や住友ファーマ、ＩＨＩは上げた。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕