とりあえず気になる対談を1つだけ
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この対談、毎日1つ読むだけでも
猛烈に知性が高まりまっせ!
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登場人物
ウォーレン・バフェット(B) – 世界的な投資家、バークシャー・ハサウェイ会長
ドナルド・トランプ(T) – 第45代アメリカ合衆国大統領、不動産王としても知られる
対談テーマ「投資と政治」
【序章】異なる道を歩んできた二人
B(バフェット):
ドナルド、今日はこうして話す機会をもらえて嬉しいよ。我々はまったく異なるアプローチで経済や社会に関わってきたけれど、どこかで交差する部分があると感じている。
T(トランプ):
それは確かだな、ウォーレン。君は「オマハの賢人」としてじっくり構える投資家、俺はリアルエステートと政治で勝負してきた。やり方は違うが、金の流れと力のダイナミクスは常に頭にある。
B:
私にとって市場とは集合知の場だ。誰もが意見を価格という形で表現する。そこに美しさがある。一方、政治は時にそれを乱す力にもなる。
T:
市場は生き物だ。そして政治がその環境を形作る。俺が政権を取ったとき、やったことはひとつ。「ビジネスが呼吸しやすい環境」を作ることだった。
【第1章】税制改革と企業価値の本質
T:
俺が実施した法人税減税。あれで米企業は息を吹き返した。キャッシュフローが増えて、雇用が伸び、S&P500は最高値を記録した。どうだ?
B:
短期的には確かに企業のEPS(1株当たり利益)は上がった。しかし、投資家として重要なのは、その増益が“構造的”か“刹那的”かを見極めることだ。財政赤字を膨らませてまでの減税が、将来の金利上昇や増税リスクを招く可能性を見ていた。
T:
いや、それは経済成長で吸収できる。GDPを引き上げることで税収は自然と伸びるんだ。つまり“規模の利益”ってやつだな。
B:
スケールは大切だが、投資では「ROIC(投下資本利益率)」、つまりどれだけ効率よく資本を使えているかが問われる。国家経済も同じで、“どこに資本を配分するか”が重要だ。
T:
俺はインフラに投資したし、エネルギーの自立も進めた。これは国家のROICを上げる投資だったと言えるんじゃないか?
B:
方向性としては理解できるが、その一方で教育や医療といった人的資本への投資はやや軽視されていたように感じる。私は人的資本こそ、最も高い長期リターンをもたらす資産だと信じている。
【第2章】自由市場と規制のせめぎ合い
T:
俺は規制撤廃を徹底的にやった。とくにDodd-Frank法の一部を見直して金融機関の負担を軽減した。これが投資の活性化につながったのは間違いない。
B:
確かに一部の規制は過剰だった。ただし、リーマン・ショックを経験した私たちが学んだのは、“過剰な自由”は往々にして“破綻”を生むということ。規制は秩序ある市場の前提だ。
T:
過度な規制はイノベーションの敵でもある。テスラのような企業が爆発的に成長したのも、政府の妨害が少なかったからだ。
B:
テスラのような破壊的企業が生まれる土壌も大切だ。しかし、規制はイノベーションを抑制するものではなく、“信頼性のフレーム”を提供する役割も持つ。市場参加者が安心してリスクを取れるようにするためのものだ。
T:
なるほどな。つまり“枠”のない自由ではなく、“知的なルール”による自由ってことか?
B:
その通り。私は“見えざる手”と“見えるガバナンス”の両立を支持している。
【第3章】地政学とグローバル資本主義のジレンマ
T:
今や最大のリスクは中国だ。あいつらは為替を操作し、国有企業を通じて不公正な競争を仕掛けてくる。俺は関税を課して対抗した。アメリカ・ファーストだ。
B:
私は長年、中国の成長を見てきた。確かに制度面での透明性不足は大きな問題だ。だが、極端なデカップリング(経済の切り離し)は、投資家にとっては機会損失でもある。
T:
でも“共産主義的キャピタリズム”はルールが違いすぎる。こっちがルール通りにやってると不利になる。ルールが違う相手とは同じフィールドで戦えない。
B:
だからこそ、WTOやFTAなどの多国間協定が重要だった。共通のルールを整備し、持続可能な競争を促す必要がある。強硬な姿勢だけではなく、制度によるガバナンスが鍵だ。
T:
それは理想だが、現実は“力の論理”が支配する。経済戦争はディールで勝負するしかない。
B:
ディールで一時的に勝っても、信頼を損なえば投資の継続性は難しくなる。資本は“予測可能性”を求める。だからこそ、政治の安定性は市場の基盤でもあるんだ。
【第4章】格差と投資家の責任
B:
ドナルド、私は長年、富の集中と所得格差の拡大を懸念してきた。これは市場メカニズムの結果だが、同時に社会的な不安定要因にもなっている。
T:
格差は成功の証でもある。みんなが同じ結果になる社会は社会主義だ。努力と能力の差が報酬の差になるのは当然だ。
B:
報酬の差があってもいい。ただし、機会の平等は絶対に守られなければならない。教育、医療、初期の資本アクセスの面で公平性がなければ、“出発点の不平等”が固定化される。
T:
俺はチャーター・スクールや教育バウチャー制度を推進した。公立教育だけでは対応できない地域もあるからな。
B:
その点は評価できる。ただし、公共教育の土台を強化しないと、長期的に“社会全体の知的資本”が毀損される。これは経済的損失でもある。人的資本は最大の資産だ。
【終章】国家と投資家の未来
T:
俺は国家を一つの企業のように見てきた。“トップライン(GDP)を伸ばし、コスト(税金)を減らし、利益(雇用と生活水準)を増やす”というわけだ。
B:
面白い視点だ。ただし、国家は企業と違って“すべての人のため”に存在している。株主だけでなく、労働者、子ども、未来世代も顧客なんだよ。
T:
未来世代?それも投資みたいなもんだな。“今の行動が将来のリターンになる”。だったら、国家運営にも“投資家の視点”が必要ってことじゃないか。
B:
その通り。ただし、その投資は“株価”では測れない。教育、健康、機会の平等――目に見えない価値に資本を投じることこそ、政治家と投資家に共通する使命だと思う。
T:
ま、俺とあんたはやり方は違うが、“アメリカをよくしたい”という思いだけは同じかもな。
B:
同意するよ、ドナルド。最終的には、“どんな未来を残したいか”という問いにどう答えるか、それが投資と政治をつなぐ根本の問いだ。
以上、10秒でリクエストを作成してChatGPTに入れたら出てきた架空の対談でした! これは2人の対照的なキャラが立ってて楽しく学べると思わへん?
1輪だけ買って家の中に飾ってみた。
「これは・・・無数のアートを凌駕する美しさと生命力を兼ね備えた自然のアートやな。でも数日したら枯れ始めるんだろうな〜」
と桜の咲き始めたころに思っていたら、丸々2週間くらいは元気な姿を保って桜よりも長く楽しめたので驚いた。
黄色いラナンキュラス。440円。
また来年も桜の咲くころに買うと決めた。
・・・って、花屋の広告か!
今日は近況報告を交えつつ
好きなことを好きなように書いてみよう。
いつでも彼は呼吸するように
「face in the door」
テクニックを使うんだよね!!
まずはバーンとドアを顔にぶつける
ような感じで無理な要求をして、
「そりゃ無理っす!!」
と言わせるのが、彼が行う
あらゆる取引のスタート地点。
その直後に若干まともなお願いをすると
「さっきは思わず拒絶して失礼した。そのくらいの話なら検討してもいいよ」
となって真剣なディールを開始。
落とし所が見えてきたら
相手が重視する点を1つ2つ妥協しても
自分が最も重視する点は譲らずに
交渉成立まで持っていく手法だ。
不動産の買い方で言えば、
「まず売値の2割引で買付申込を入れる」
という face in the door をかまして
相手方から断らせてから、
「いやいやこれは失礼しました〜。この物件ウチの女房がえらく気に入っちまってワシもこの眺望と利便性と丁寧に手入れされた室内にマジで感動したんですが、今回は残念ながら予算オーバーなので諦めます・・・あっ、色々切り詰めると実はあと1割なら高く買えそうですが、価格の柔軟性についてご検討いただく余地はございませんでしょうか?」
みたいな茶番劇を経由した交渉を予定通り始める感じかな。
(ちなみに私も14年前に当初3700万円で売り出された都内の不動産を自ら買う際に、3ヶ月待って3500万円まで下がった段階で3150万円の買付申込をして一旦拒絶させてから、さらに2週間後に3300万円で再び買付を入れて交渉成立させた経験があるのだが、特にプロ相手の交渉において face in the door は有効だと実感した)
今回のトランプ大統領の相互関税政策は
4月上旬の最初の発表時、
まず最大レベルの要望が出た段階で
「出たーッ! トラさん挨拶代わりの face in the door 茶番テクニックwww」
と世界中が爆笑すれば
ここまでマーケットが荒れることは
なかったのかも知れませんが、
なんだか
結構みんな深刻に捉えちゃって
NYダウにおいては
3年に1回出現するレベルの
2割近く調整になっちゃいましたね〜。
まあ、この程度の波乱なんて
過去200年の歴史を振り返ると
米国大統領の任期1〜2年目には
特によくある定番パターンですわ(笑)
さらに詳しくは以下の単行本を読んでみて!
「アノマリー投資 ーー 市場のサイクルは永遠なり」
先月は11年ぶりくらいに
「館山マラソン」を走ってきたのだが、
房総の海の手前には菜の花、
房総の海の向こう側には富士山、
実に風流な景色であったよ。
フルマラソン復帰1戦目
昨年11月の日立でサブ4、
フル復帰2戦目の今回の館山は
40キロ地点で完全にバテながらも
なんとか3時間45分切りを達成。
2018年2月の別大マラソンで出た
自己ベスト(3時間25分)には遠いけど、
7年経って50代に突入した現在も
走力も体力もある自分が確認できて
嬉しかった。
・・てな話を、
あの苦しさやあの爽快感を知っている
フルマラソン完走経験者とすると
響きあうものがあるのだ。
ChatGPTに4つの質問を投げてみた。
▼1999年12月の米国株の時価総額上位50社の平均PERはどのくらいだった?
ChatGPT:
1999年12月、特にドットコムバブルのピーク時、米国株の時価総額上位50社の平均PER(株価収益率)は非常に高い水準に達していました。正確な平均PERは企業リストや市場データに依存しますが、以下の情報が参考になります:
当時の市場状況
ドットコムバブルの影響で、IT・通信関連企業のPERは異常に高かったです。一部企業ではPERが100倍を超えるケースも珍しくありませんでした。
上位50社には、Microsoft、Cisco、Intel、GEなどのハイテク企業が多く含まれ、これらのPERは市場平均を大きく引き上げていました。
推定平均PER
1999年12月のS&P 500全体のPERは約30~35倍程度でした(通常より高い水準)。
時価総額上位50社は、成長期待の高い企業が多いため、これよりもさらに高く、平均PERは50~60倍程度だったと推測されます。
具体例
Cisco SystemsのPERは100倍以上。
MicrosoftやIntelも60~80倍の範囲にあったと記録されています。
結論
1999年12月の米国株の時価総額上位50社の平均PERは50倍~60倍程度だったと考えられます。ただし、正確な数値を得るには当時のデータに基づく詳細な分析が必要です。
▼1999年末から2009年末までの米国株の年平均リターンは?
1999年末から2009年末までの米国株(S&P 500)の年平均リターンは、次の通りです:
1. 名目リターン
この期間、S&P 500の年平均リターン(配当込み)は約**-0.95%**でした。
期間全体での価格変動:
1999年末のS&P 500指数:1,469.25
2009年末のS&P 500指数:1,115.10
期間全体での価格変化は約**-24%**。
配当を考慮してもリターンはマイナスとなりました。
2. 実質リターン(インフレ調整後)
この期間、米国の年平均インフレ率は約**2.5%**でした。
名目リターン(-0.95%)をインフレで調整すると、実質年平均リターンは約**-3.4%**となります。
3. 背景要因
ドットコムバブルの崩壊(2000~2002年):
ハイテク株を中心としたバブル崩壊により、S&P 500は大きく下落しました。
リーマンショック(2008~2009年):
世界金融危機により、株価が急落しました。2009年3月にはS&P 500が666ポイントまで下落しています。
全体の「失われた10年」:
1999年末から2009年末は、株式市場の長期停滞期と呼ばれる時期で、S&P 500のトータルリターンは非常に低迷しました。
4. 結論
名目年平均リターン:約**-0.95%**(配当込み)。
実質年平均リターン:約**-3.4%**(インフレ調整後)。
この期間は、米国株にとって「失われた10年」として知られ、長期的な分散投資やリスク管理の重要性が再認識された時代です。
▼1969年頃の米国においてnifty fiftyと呼ばれた企業群の平均PERはどのくらいだった?
ChatGPT:
1969年頃、アメリカで「Nifty Fifty」と呼ばれた企業群は、当時の投資家に「買って保有し続けるだけで利益を生む」と信じられた大型の成長企業を指します。これらの企業は、収益成長力が高いと評価されており、PER(株価収益率)も市場平均を大きく上回る水準にありました。以下はその詳細です:
1. Nifty Fiftyとは?
「Nifty Fifty」は主に成長株で構成され、以下のような企業が含まれていました:
IBM(テクノロジー)
Coca-Cola(飲料)
Walt Disney(エンターテインメント)
McDonald's(外食)
Johnson & Johnson(ヘルスケア)
Procter & Gamble(消費財)
これらの企業は収益成長率が高く、安定性もあると評価され、「市場の優等生」と見なされていました。
2. Nifty Fiftyの平均PER
1960年代末~1970年代初頭には、これらの成長株に対する期待が非常に高くなり、PERも大幅に上昇しました。
当時の市場全体のPERが15倍前後であったのに対し、Nifty Fiftyの平均PERは40倍~50倍にも達したと記録されています。
一部の銘柄ではさらに高く、例えば:
McDonald’sやWalt DisneyのPERは70~80倍。
Polaroidのような企業では100倍を超えることもありました。
3. 背景
楽観的な成長期待:
投資家は、これらの企業が今後も安定した収益成長を続けると信じ、「高いPERでも問題ない」と考えていました。
市場の集中:
これらの銘柄に資金が集中したことで、バブル的な状況が生まれ、PERがさらに押し上げられました。
4. その後の展開
1970年代の市場低迷:
高いPERが正当化できない水準に達していたため、1973~1974年の市場崩壊(オイルショックなどの影響)でこれらの銘柄は大幅に値下がりしました。
ただし、Nifty Fiftyの一部の企業(例:Coca-Cola、Johnson & Johnson)は、長期的に見れば収益成長を維持し続け、投資家にとって優れたリターンを生み出しました。
▼1969年末から1979年末までの米国株の年平均リターンは?
1969年末から1979年末までの米国株式市場(S&P 500)の**年平均リターン(名目値)**は、以下のように推定されます:
1. 名目リターン
この期間、S&P 500の年平均リターンは約**5.9%**程度でした(配当込み)。
ただし、これにはインフレ率が反映されていないため、実質的なリターンはかなり低下します。
2. インフレ調整後のリターン
1970年代は米国において高インフレの時代(スタグフレーション)であり、消費者物価指数(CPI)は年平均**7.4%**の上昇を記録しました。
名目リターン(5.9%)からインフレ率(7.4%)を差し引くと、実質的には年間**-1.5%**程度のリターンとなります。
3. 背景要因
経済環境:
この期間はベトナム戦争やオイルショック、FRBの金融政策の混乱など、経済的に不安定な時期でした。
高インフレの影響:
名目ではプラスのリターンがあっても、実質的な購買力は低下し、多くの投資家にとっては厳しい時代でした。
4. 期間全体のリターン例
1969年末のS&P 500は約92ポイント、1979年末には約107ポイントでした(配当再投資を含めると約258ポイント)。
配当を含む総リターンを年平均にすると約**5.9%**になります。
結論
名目年平均リターン:約5.9%
実質年平均リターン:約**-1.5%**(インフレ調整後)
この期間は、インフレが投資リターンを大きく蝕んだ時代として知られています。そのため、株式だけでなく、不動産やコモディティなど、インフレ耐性のある資産への分散投資の重要性が注目されました。
うん、だいたい仮説どおりだった。
米国株の時価総額上位50社の
平均PERが25倍くらいの現状は
まだバブルと呼ぶには早そうだけれど、
もし2030年までにPERが
40〜50倍に達することがあれば
そこから10年間くらいは
残念なリターンに陥る可能性も
十分に覚悟しておきましょうね!!