技術士二次試験 択一Ｈ２７－１８について考える

これを間違えるという理由は、・・・慌ててしまった、勘違いしたという凡ミスしか思い浮かびませんね。

Ｈ２７－１８　次の記述のうち、最も適切なものはどれか。

①コンクリートは圧縮強度が引張強度に比べて低く、この欠点を補うために、鉄筋などの鋼材を使用して鉄筋コンクリート構造にしている。

②飽和粘土のような透水性が小さい土が作用を受け、内部の間隙水が徐々に排出されて長時間かかつて体積が減少していく現象を、土質力学分野では圧縮と定義されている。

③設計基準強度が、１８Ｎ／ｍｍ２と３０Ｎ／ｍｍ２のコンクリートのヤング係数を比較すると、前者の方が後者より大きい。

④マニング（Ｍａｎｎｉｎｇ）の平均流速公式において、粗度係数が大きいほど流速は速くなる。

⑤モルタルの構成材料は、コンクリートを構成する材料から粗骨材を除いたものである。

答　⑤

Ｈ１６－１７　次の記述において、正しいものはどれか。

①コンクリートは圧縮強度が引張強度に比べて低く、この欠点を補うために、鉄筋などの鋼材を使用して鉄筋コンクリート構造にしている。

②モルタルの構成材料は、コンクリートを構成する材料から細骨材を除いたものである。

③ベルヌーイの定理とは、損失水頭が無視できるような短い区間での流れにおいて、一つの流線に沿って位置（高度）水頭、速度水頭及び圧力水頭のエネルギーの総和が一つの値を持つことを示すものである。

④飽和粘土のような透水性が小さい土が荷重を受け、内部の間隙水が徐々に排出されて長時間かかって体積が減少していく減少を、土質力学分野で圧縮と定義されている。

⑤地質年代において、第三紀は第四紀より時代が新しい。

答　③

Ｈ２７－１８は、技術士の常識というよりも建設に係る者の常識でしょうね。

一応、モルタルのことが出題されていたので類似問題としてＨ１６－１７を挙げています。

もちろん過去問題のＨ１６－１７の②が（誤）なので（正）に修正します。

Ｈ１６－１７②モルタルの構成材料は、コンクリートを構成する材料から細骨材を除いたものである。（誤）→（正）モルタルの構成材料は、コンクリートを構成する材料から粗骨材を除いたものである。

これは、Ｈ２７－１８の⑤と全く同じです。

これは、・・・過去問題をやっていなくてもできますよね。

・・・とここでぼくが言ったとします。

きっと「あぁ、やっぱりおれは常識がない」とか

「基礎的な知識がないから技術士は無理！」などと考える必要はありません。

知識がなかったら、知識を入れれば良いことです。

過去問題を調べて勉強すればいいことなのです。

なげくより頭を働かせ手を動かすことです。

技術士二次試験 択一Ｈ２７－１６について考える

ＩＳＯについては、平成１３年度から毎年出題されています。

問題文全体の場合が多いですが、答のひとつとして出題されている場合もあります。

Ｈ２７－１６　国際標準に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。

①ＷＴＯ／ＴＢＴ協定では、ＷＴＯ加盟国が国内での強制力を持つ規格を定める場合、関連する国際規格が存在するとき又はその仕上がりが目前であるときは、その国際規格を強制規格の基礎として用いることとされている。

②ＩＳＯ９０００は、品質マネジメントシステムに関する国際規格であり、効果的な品質マネジメントシステムを実施、運用することを支援するために開発された。その中で明示された品質マネジメントの８つの原則に「リーダーシップ」は含まれない。

③ＩＳＯ１４０００シリーズは、環境マネジメントに関する国際規格であり、環境への影響を持続的に改善するために必要な様々な事項を規定している。この規格自体は、特定の環境パフォーマンス基準には言及しない。

④ＩＳＯ３１０００は、リスクマネジメントに関する国際規格であり、リスクを運用管理するためのプロセスを詳述し、そのプロセスを組織が構築、実践及び継続的に改善することを推奨している。

⑤ＩＳＯ９００１及びＩＳＯ１４００１の取得の有無は建設業法に基づく経営事項審査において加点項目として採用されている。その際は、防災活動への貢献や研究開発の実施と同様に社会性等の項目で加点評価される。

答　②

Ｈ２６－１６　国際標準ＩＳＯに関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。

①ＷＴＯ／ＴＢＴ協定では、ＷＴＯ加盟国が国内での強制力を持つ規格を定める場合、関連する国際規格が存在するとき又はその仕上がりが目前であるときは、その国際規格を強制規格の基礎として用いることとされている。

②ＩＳＯ９０００は、品質マネジメントシステムに関する国際規格であり、あらゆる形態の組織等が効果的な品質マネジメントシステムを実施、運用することを支援するために必要な様々な事項を規定している。その中には、品質を管理するために必要な文書化に関する事項も含まれる。

③ＩＳＯ１４０００シリーズは、環境マネジメントに関する国際規格であり、環境への影響を持続的に改善するために必要な様々な事項を規定している。その中には、組織が改善すべき環境負荷の具体的な項目や公害規制の基準も含まれる。

④ＩＳＯ３１０００は、リスクマネジメントに関する国際規格であり、リスクを運用管理するためのプロセスを詳述し、そのプロセスを組織の運用に定着させるために必要な枠組みの構築を推奨している。

⑤ＩＳＯ９００１及びＩＳＯ１４００１の取得の有無は建設業法に基づく経営事項審査において、加点項目として採用されている。その際は、防災活動への貢献や研究開発の実施と同様に社会性等の項目で加点評価される。

答　③

IＳＯについては、勉強すると奥が深いですし範囲も広いです。

ＩＳＯ９０００Ｓや１４０００Ｓのマニュアルから読もうなどという方はいないと思います。

仕事でマニュアルを読まなければいけないとか、理解しなければいけない方は少ないです。

でも、出題されているのはほとんどマニュアルからですね。

ということは、やはり過去問題の語句や間違いをコツコツ調べていくしかありません。

Ｈ２６－１６の①、④、⑤は（正）でＨ２７－１６の①、④、⑤とほとんど同じ文です。

Ｈ２６－１６の③については（誤）で、基本的にＩＳＯは具体的な基準や数値などを決めていません。

基準を決めるのは組織です。

例えば、「排出基準として○○」とか、「成果として○○年度までに△△」などを決めるのは、会社であったり現場の作業所なのです。

したがって、Ｈ２７－１６の③は（正）です。

上記からＨ２７－１６の②は（誤）だとわかりますが、８つの原則に「リーダーシップ」が含まれるというのは、聞いたことがある方も多いでしょう。

すぐに②が間違いだとわかった人も多いでしょうね。

技術士二次試験 択一Ｈ２７－１４について考える

ここで、少し択一の勉強方法について話します。

Ｈ２７－１４　我が国のバリアフリー化の現状及び「高齢者、障害者等の移動等の円滑化の促進に関する法律（以下、バリアフリー法と呼ぶ。）」に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。

①「交通政策基本法」に基づく「交通政策基本計画」において、豊かな国民生活に資する使いやすい交通の実現のため、バリアフリーをより一層身近なものにすることが目標の１つとされている。

②「バリアフリー法」に基づき、重点整備地区について移動等円滑化に係る事業の重点的かつ一体的な推進に関する基本的な構想を作成した市町村の数は、平成２６年９月末現在で２５０を超えている。

③「バリアフリー法」では、国民は、高齢者、障害者等の自立した日常生活及び社会生活を確保することの重要性について理解を深めるとともに、これらの者の円滑な移動及び施設の利用を確保するために協力するよう努めなければならないとされている。

④「バリアフリー法」に基づく「移動等円滑化の促進に関する基本方針」において、１日当たりの平均的な利用者数が１，０００人以上である公共交通機関の旅客施設については、平成３２年度までに、段差の解消等の移動等円滑化を実施する目標が定められている。

⑤「バリアフリー法」に基づき、駅、官公庁施設、病院等を結ぶ道路や駅前広場等において、幅の広い歩道の整備や歩道の段差・傾斜・勾配の改善、無電柱化、視覚障害者誘導用ブロックの整備等による歩行空間のユニバーサルデザインが推進されている。

答　④

Ｈ２５－１４　我が国の少子高齢化、バリアフリー化の現状に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。

①「バリアフリー法」に基づく「移動等円滑化の促進に関する基本方針」が平成２３年３月に改正され、平成３２年度末までに３，０００人/日以上が利用する公共交通機関の旅客施設をすべてバリアフリー化するなどの新たな目標が定められた。

②新婚・子育て世帯に適した住宅・居住環境を確保するため、公的賃貸住宅については、保育所等の子育て支援施設との一体的整備を推進しているほか、事業主体により、子育て世帯等に対し当選倍率を優遇するなどの対応を行っている。

③情報通信技術を活用した場所と時間にとらわれない柔軟な働き方であるテレワークは、職住近接の実現による通勤負担の軽減や、仕事と生活の調和（ワーク・ライフ・バランス）の実現、災害時等における事業継続性の確保等の効果が期待されている。

④「バリアフリー法」に基づき、旅客施設の新設・大規模な改良及び車両等の新規導入の際に移動等円滑化基準の適合への努力義務が課されている。

⑤平成１８年度に改正された「道路運送法」により、地域住民の生活に必要な旅客輸送を確保するため、一定の条件の下で市町村による市町村運営有償運送やＮＰＯ等による福祉有償運送や過疎地有償運送を可能とする登録制度が施行されている。

答　④

Ｈ２５－１４の①は（正）です。

①の２３年３月海底について調べると、駅の施設などのバリアフリー化について、２２年度までは５千人以上の利用者施設について対象としていたのを３千人以上にしたということがわかります。

まり、大きな施設についてはだいぶバリアフリー化ができてきたので、中規模もその対象にしようということです。

これさえ分かっていれば、Ｈ２７－１４の④の「千人以上」というのがおかしいとわかるはずです。

間違っても、「バリアフリー法」全体を読んで理解しようとしないことです。

過去問題をベースに勉強するということは、出題された大項目を勉強することではありません。

例えば「バリアフリー法」「交通ネットワーク」「循環型社会」などを一からやっていくことではないのです。

勉強の仕方は、まず過去問題に出題された文自体について調べるのです。

その文をしっかり理解するのです。

これだけでも相当時間がかかりますが、もし時間に余裕があれば、その調べているときに疑問に思ったことなどをさらに調べるのです。

出題された文から広がっていく感じです。

技術士二次試験 択一Ｈ２７－１３について考える

Ｈ２７－１３も過去問題をしっかりやっていれば難しい問題ではありませんね。

Ｈ２７－１３　我が国の交通ネットワークに関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。

①鉄道事業者間の乗り換えの不便の解消、ターミナルの混雑の緩和を図るため、現在、地下鉄と他鉄道事業者間の相互直通運転が、首都交通圏、中京交通圏、京阪神交通圏及び福岡交通圏で実施されている。

②我が国の乗合バスの輸送人員及び1人当たり平均輸送キロは、平成１５年度以降１０年間ほぼ一貫して減少傾向にある。

③平成２５年度末において、「空港法」に定める拠点空港及び地方管理空港の数の合計は、我が国全体で８０を超えるが、このうち空港への乗入れを目的に整備された空港アクセス鉄道（モノレール及び新交通システムを含む。）のある空港は１１空港である。

④国際海上コンテナ物流において我が国と北米・欧州等を結ぶ国際基幹航路を安定的に維持し拡大していくため、阪神港及び京浜港が国際コンテナ戦略港湾に選定されている。

⑤「全国新幹線鉄道整備法」に基づき建設が進められている整備新幹線の中で、最も新しく開業した区間は北陸新幹線の長野～金沢間である。

答　②

Ｈ２５－１３　我が国の交通ネットワークに関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。

①日本の港湾の国際競争力の強化を図ることを目的として、阪神港及び京浜港が国際コンテナ戦略港湾に選定されている。

②鉄道事業者間の乗り換えの不便の解消、ターミナルの混雑の緩和を図るため、現在、地下鉄と他鉄道事業者間の相互直通運転が、首都交通圏、京阪神交通圏、中京交通圏及び福岡交通圏で実施されている。

③全国新幹線鉄道整備法に基づき建設が進められている整備新幹線の中で、最も新しく開業した区聞は、東北新幹線の八戸駅～新青森駅間である。

④我が国の乗合バスの輸送人員は、平成２２年度においてもほぼ一貫して減少傾向にあるが、平均輸送距離は減少傾向にはない。

⑤平成２４年度末において、空港法に定める拠点空港及び地方管理空港の数の合計は、我が圏全体で８０を超えるが、このうち空港への乗入れを目的に整備された空港アクセス鉄道（モノレール及び新交通システムを含む）のある空港は１１空港である。

答　③

Ｈ２５－１３で正しかった文をＨ２７－１３では間違った文に変えています。

Ｈ２３－１３の④では、「乗合バスの輸送人員は、平均輸送距離は減少傾向にはない。」で（正）。

Ｈ２７－１３の②では、「1人当たり平均輸送キロは、１０年間ほぼ一貫して減少傾向にある。」です。

減少傾向にないが正しいので、減少傾向にあるは間違っていますよね。

つまり、Ｈ２７－１３は②が不適切だとわかります。

それからＨ２５－１３の②は、Ｈ２７－１３の①と同じで（正）です。

Ｈ２５－１３の⑤は、Ｈ２７－１３の③と同じで（正）です。

Ｈ２５－１３の①もほぼＨ２７－１３の⑤と同じで（正）ですね。

Ｈ２７－１３の⑤は、平成２７年３月１４日に、長野－金沢間が開業したのはかなり報道されたので（正）だとすぐにわかったでしょう。

ここでちょっと注目したいには、択一の問題を印刷したのは３月１４日以降だということですね。

もし開業が遅れたら問題を変更しなければいけないかもしれませんからね。

ただ、ほぼこの時期には問題はできていて、開業を確認して印刷したのでしょうね。

技術士二次試験 択一Ｈ２７－１１について考える

Ｈ２７－１１については、かなりＨ２６－１１を深く勉強していないと難しいですね。

Ｈ２７－８も同じような感じです。

Ｈ２６－８を深く勉強しないと正解は難しいかもしれません。

どのくらい深くやらないといけないか話しましょう。

Ｈ２７－１１　我が国の循環型社会の形成に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。

①下水汚泥は、全産業廃棄物排出量の約４割を占め、平成２３年度の排出量は約５，０００万トンであり、その減量化、リサイクルの推進が課題である。

②平成１４年度以降、新たに不法投棄が確認された１件当たり１０トン以上の産業廃棄物の投棄件数、量は概ね減少傾向にあり、平成２５年度は件数が約１６０件でその投棄量は約３万トンであった。

③国土交通省のリサイクル原則化ルールでは、同省の発注する建設工事においてコンクリート塊、アスファルト・コンクリート塊を廃棄物として工事現場から搬出する場合は、経済性にかかわらず再資源化施設へ搬出することとなっている。

④循環型社会の構築に向けて循環資源の「環」を形成するため、循環資源の広域流動の拠点となる港湾がリサイクルポートとして指定されている。

⑤平成２４年度の建設廃棄物の排出量は平成２０年度より約１４％増加したが、最終処分量は減少した。

答　①

Ｈ２６－１１　循環型社会の形成促進に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。

①循環型社会の構築に向けて循環資源の「環」を形成するため，循環資源の広域活動の拠点となる港湾が、リサイクルポート（総合静脈物流拠点港）として平成２５年度までに全国で２２港指定されている。

②平成２０年度において、建設廃棄物は全産業廃棄物排出量の約６割、最終処分量の約６割を占めており、その発生抑制、リサイクルの促進は重要な課題である。

③平成２４年度における建設汚泥、建設発生木材の再資源化率は、平成１４年度よりも向上しているが、コンクリート塊やアスファルト・コンクリート塊の再資源化率には及ばない。

④「建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律」では、特定建設資材を用いた建築物に係る解体工事であって、その規模が一定基準以上のものの受注者は、正当な理由がある場合を除き、分別解体を行い、それに伴って生じた特定建設資材廃棄物については再資源化をしなければならない。

⑤建設発生土は、建設工事から搬出される土砂であり「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」に規定する廃棄物には該当しない。

答　②

Ｈ２６－１１を勉強するときに、リサイクルポート、産業廃棄物排出量、再資源化率、特定建設資材、建設発生土などの語句について調べますよね。

特に②は間違いなので、正しい内容に修正しなければいけません。

「産業廃棄物排出量」について検索すると、一番目に

「https://www.env.go.jp/press/files/jp/25567.pdf」が表示されます。

クリックすると内容が表示されるのですが、産業廃棄物の種別で言うと

１位　汚泥　４３％　１億６千万トン、２位　動物のふん尿　２２％　８千万トン、３位　がれき類　１６％　６千万トンです。

この３種類で全排出量の約８割を占めます。

このポイントを抑えていたらＨ２７－１１は分かります。

ぜんぜん数量が違いますね。

ただ、下水汚泥とＨ２７－１１に書いてあるのですが、下水汚泥と汚泥との違いを気がつくかどうか・・？

もっと簡単に言うと、汚泥と下水汚泥はほぼ半々！

ちょっと厳しいかもしれませんね。

Ｈ２７－１１の内容をちゃんと理解して正解した方は、環境関係が得意な方ですね。