広告というものが大切なのはビジネスをしている人にとっては良くご存じだと思います。
日本には電通や博報堂といった、マスメディアからイベント広告まで手掛けている広告界を牛耳る企業が存在していました。
ただ、このところマスメディアの広告というものがあまり重要視されてなく、その代わりにネット広告が主人公に取って代わっていっています。
グーグルのリスティング広告やＳＮＳでの広告など巨大な収益が得る会社が多くあらわれてきています。
その広告は当然社会的影響力が高いためにその審査はかなり厳しかったと聞いています。
ただ、最近のＳＮＳ広告はその審査があまり厳しくなくなってきたように思います。
とくに私が感じるのはYouTube広告で化粧品や眼鏡等、明らかに法律に抵触している広告だと思われるものが堂々と流されているのには驚かされます。
化粧品などにそういった問題のある広告が良く見受けられます。
シミが消えるとかしわが塗っただけで10秒でなくなったり、画像や動画の修正なのは明らかなのになぜこのような広告が平然と流されているのか本当に不思議です。
不正広告を取り締まるはずの消費者庁や、それ以前にこのような広告を媒体側の審査でなぜこのような広告を見逃しているのかが不思議でたまりません。
ちなみにそのような不正広告の商品をネットで調べてもあまりネガティブな意見を述べているものが見つからないのはなぜなんでしょうか。
何かこのような事態が起きているのはネット広告界に異変が起きていると感じざるを得ません。
今後ネットが社会に及ぼす影響はますます増えていくことになるでしよう。
そういった中で当然消費者はネットでの情報を頼りに商品の選択をすることになるでしょう。
その際に大きな影響を持つのがネット広告です。
化粧品などは原価は1割から2割といわれています。
では残りの8～9割が利益かというとそうではありません。
その大半は広告代として広告媒体に支払っているのが現状です。
ですので広告というのはすべての商品に関与していて、売上の数十パーセントは広告代ということも少なくありません。
もはや広告は社会の一大産業になってしまっているのです。
メタやグーグルもその広告で大きくなっていった企業です。
広告というのは今後ますます拡大していく業界だと思います。
そしてあたらしいタイプの広告をもし発見できたら、その企業の製品が大ヒットになっていくのも不思議ではありません。
それほど広告を制するものは売上を制するといってもいいのです。
それゆえ、広告が消費者にその価値を正しく、正確に伝えないと社会は大混乱をきたしてしまいます。
広告というのも媒体が変化することで大きく変わっていきます。
新しい広告の仕組みをもし見つけることができたら、その製品はとんでもない売り上げを得ることもできるでしょう。
効果のない化粧品などを広告に騙されて高い買い物をしてしまうのは、一種の詐欺被害に等しいです。
消費者もその真偽眼を持つことは必要ですが、媒体審査も今のままでは社会問題に発展しかねないと思います。
正直ものがバカを見るという広告業界であってはならないのです。