家庭菜園の放射能 キュウリとナスを検査 | ぎゅうちゃんのエコ家庭菜園

家庭菜園の放射能 キュウリとナスを検査

3・11東日本大震災と福島原発震災以来、家庭菜園で野菜を作っていても常に放射能の不安がつきまとうばかりです。


市場に出荷される牛肉、お米、野菜などの農畜産物は行政等が放射能検査をしていますが、家庭菜園は蚊帳の外。

家庭菜園を楽しんでいる相当な数の人々がいて、統計数値にはカウントされないけれども生産額も多く、食料自給率向上にも貢献しているわけですが、家庭菜園の野菜については放射能検査はしてくれません。


それならば自費で検査をするしかないと考え、きゅうりと米ナスについて、検査機関に依頼し放射能検査を行いました。


結果は
セシウム134とセシウム137について「検出せず」でした。


きゅうりの履歴

 8月1日種まき→9月15日採取→9月22日測定「検出せず」


米ナスの履歴

 6月1日定植→9月15日採取→9月22日測定「検出せず」


ただ検出限界値以下の放射能が含まれている可能性はあり、安心できるものではありません。

(セシウム134)の検出限界値13ベクレル/kg
(セシウム137)の検出限界値 9ベクレル/kg


日本の暫定規制値は500ベクレル/kg

ドイツ放射線防護協会は、乳児、子供、青少年は1キロあたり4ベクレル以上、大人は8ベクレル以上のセシウム137を含む飲食をしないよう提言している。


検査機関:株式会社食環境衛生研究所:群馬県前橋市
検査費用:一品目あたり7,350円

      測定項目によって費用は異なります。詳細は検査機関のホームページを参照ください。





ぎゅうちゃんのエコ家庭菜園-きゅうり400

ぎゅうちゃんのエコ家庭菜園-きうり放射能測定

ぎゅうちゃんのエコ家庭菜園-米ナス400

ぎゅうちゃんのエコ家庭菜園-きうり放射能測定




茨城県は3・11東日本大震災の被災地であり、福島原発震災の被曝地でもあり、6ヶ月経過した現在も日々の不安はぬぐいきれないものです。


40年近くエコ家庭菜園作りに精を出し、無農薬・有機栽培・不耕起・自苗自作を実践し体に安心な野菜つくりに心がけてきましたが、ここに来て難敵現る、放射能という最も安心できないシロモノです。


3月15日(常陸太田市磯部で5.0マイクロシーベルト/時間当たり)から3月21日に大量に飛散し、家庭菜園も汚染されたと考えられます。


ほうれん草などの葉もの野菜は収穫せず、隣の栃木県に住む子供や孫には家庭菜園の野菜を食べさせず、できるならあの世までもって行きたい思いで自分らだけが食ていました。講演会やインターネットでいろいろ勉強しましたがそれでも不安が残ります。


見えない放射能は不安。それなら見えるようにすればよい、放射能を測定してもらえばよい、ただ常陸太田市では販売目的の野菜は無料で放射能測定をしてくれますが、家庭菜園の野菜は対象外です。

自分の安全は自分の費用でまかなう他ありません。


暫定規制値「500ベクレル/1キロg当たり」はとんでもない値であることがわかりました。


広瀬隆 「首都圏の放射能と汚染食品の恐怖」原発破局を阻止せよ!

週刊朝日2011年9月23日号配信

ドイツ放射線防護協会は、乳児、子供、青少年は1キロあたり4ベクレル以上、大人は8ベクレル以上のセシウム137を含む飲食をしないよう提言しているが、当事国の日本では1キロあたり500ベクレルというとてつもなく高い基準を設定してしまい、499ベクレル以下はすべて安全として、超危険な食品が流通しているのだから、このままでは大変なことが起こる。



茨城新聞ニュース2011年9月28日(水) より
「東北同様の復興支援を」首相に知事ら要望

橋本昌知事と本県関係国会議員は27日、野田佳彦首相や民主党の輿石東幹事長ら政府・民主党幹部を訪問し、国の2011年度第3次補正予算において、復興基金の対象に本県を含めることなど東北3県と同様に扱うことを柱とする要望書を提出した。



常陸太田市報より

農産物等の放射能測定を行います (2011年9月8日掲載)

市では野菜・果実等の安全性を確認するため,放射能濃度測定器を導入し調査を実施しています。
対象
販売を目的として生産した農産物等 (米・ぶどう・梨・そば等は市で計画的に測定しますので,それ以外を対象とします。)


測定日時
・毎週火曜日及び木曜日。(祝日の場合は翌日となります。)
・一日の申込受付は旧市町村毎に2件までの計8件となります。(同地区で品目が重複した場合は調整します。)


測定方法等
・ガンマ線測定器で測定します。測定下限値は20ベクレル/キログラムです。
・測定結果は電話で申請者にお知らせします。また,ホームページ等で公表をいたします。
・測定結果に係る証明書は発行いたしません。