茨城県、納豆「日本一」奪還プロジェクト
茨城県は25日、納豆の鑑評会や消費量で「日本一」を奪還するためのプロジェクトをスタートさせたと発表した。ひたちの納豆 菊水食品がリーダーとなり鑑評会に向けて納豆メーカーと研究会を立ち上げるほか、レシピコンテストを開くなどして納豆の消費量の増加につなげる狙いだ。
ひたちの納豆 菊水食品を筆頭に県内11社の納豆メーカーと9月に「納豆日本一研究会」を立ち上げる。11月に愛知県で開かれる全国納豆鑑評会に向けて技術交流などを図る。年1回開かれる鑑評会では2008年に菊水食品（日立市）海洋ミネラル納豆ミニ2が最優秀賞の農林水産大臣賞を受賞して以降、他県のメーカーが最優秀賞を獲得しており、奪還を目指す。
また、消費拡大を目指して10月から納豆を使ったレシピの募集を始め、27年1月にコンテストを開く。県庁所在地や政令指定都市を対象にした総務省の家計調査によると、水戸市の25年の1世帯あたり納豆支出額は7314円で、福島市に次ぐ2位だった。16年を最後に首位から遠ざかっている。
茨城県では高血圧や循環器疾患対策に1日に350グラムの野菜の摂取を呼びかける「いばベジスタイル」の取り組みを進めているが、骨を強くするビタミンKが豊富な納豆を1日1パック食べることも推奨する「いばベジ＋納豆スタイル」を展開する。
大井川和彦知事は25日の記者会見で「材料価格の高騰もあり納豆事業者の経営状況も厳しい。茨城県の代表的な産品である納豆を盛り上げることで、産業や文化も守ることにつながる」と話した。