失敗しないDX推進の方法について、4つのポイントをまとめました。
●意識改革
現場責任者の意識改革の必要性です。
DXを促進していこうとしても、既存の働き方や価値観が上層部の中に根強く残っていれば、その抑止力でなかなか新しい試みが動き出さないという問題が生じます。
まずは上司や現場責任者の意識から変わっていかなければ、DX化は推進できないのです。
そのため、上に立つ立場の責任者がDXを通して何ができるかを理解し、具体的に示して全体を巻き込んでいくことが必要です。
例えば、社内の様々な業務やシステムの仕組みを熟知したミドル層の社員にDX教育を施し、同時にDXの専門知識を有する人材を現場責任者の近くに置くことで、社内全体のDX化を進めます。
また、自社のシステム開発を外注から内製化にシフトし、外注に伴うコストの削減・開発スピードの改善を実現するのも1つの手です。
そうすることで、経営陣や現場責任者へ将来的な人材育成や初期投資の重要性を訴え、DX化推進へのアプローチを試みることができます。
●既存システムの把握
個人情報保護の観点から既存のシステムを刷新することが困難な場合や、デジタル技術の導入やシステムアップデートが各部署で別々に行われているために、全容を把握する仕組みが欠如している場合などがあります。
こうした問題には、まず「DX化で実現したい事柄」を精査します。
そのうえで、開発担当者や運用担当者らと共にその要望に応えるには何が必要なのか、既存システムに欠けているものは何か、しっかりと分析しましょう。
●企業内の連携
システム面を扱う現場と会社全体の戦略を練る経営陣との間に連携がないと、DX化はうまく機能しないということです。
既存システムは各部署や各部門でデータ管理が行われていることが多いので、DX化に際しては現場のIT担当者や社員から不安や疑問が多く吹き上がることが予想されます。
経営陣の描く理想が必ずしも現場で歓迎されるものではないかもしれませんし、逆に現場が持っているDX化の必要性を経営陣が過少評価しているかもしれません。
経営陣と現場の意識のギャップをなるべく少なくして混乱を避けるためには、各部署・各部門間の横の連携を大切にするばかりではなく、経営陣と現場との縦の情報の共有、連携が重要なのです。
●正確な現状把握
DX化に取り組むにあたり正確な現状の把握に努めることです。
客観的に把握するには、経済産業省のWebサイトから各項目を6段階で評価する「DX推進指標」を利用するのもおすすめです。
また、IPA（独立行政法人情報処理推進機構）では自己の診断結果を入力して、全体のデータとの比較を可能にするベンチマークなどの分析結果を得ることができます。
正確な現状把握が行えたら、DX化に着手するにはどうすればいいのかアクションプランを作成しましょう。
そして、ここでのポイントは始めから大きな改革に踏み込むのではなく、部分的な最適化、業務効率化を行うことです。
スモールスタートで着実に課題をクリアしていくことで、最終的には企業全体にDXを浸透させることができます。