週刊東洋経済７月２０日号ｐ２６－７
では、中空麻奈（ＢＮＰバリバ証券）によって
フランス、イギリス、アメリカの国に情勢の分析を序論に
日本の現状を「反現状」の潮流ととらえています。
都知事選挙の論戦などを聞くと、
「少子化」がありきたりの給付政策で打開できるような錯覚におちりますが、
そろそろ、構造的な人口減少の動向を直視すべきです。
週刊東洋経済７月２０日号ｐ９
の冒頭のコラムで小峰隆夫（大正大学地域構想研究所長）が指摘しています。
中国や韓国を含め地球規模での人口減少に関しては、
専門家による啓蒙的な著作が明らかにしています。
原俊彦「サピエンス減少」（岩波新書、２０２３年）
本ブログでも何度か〈１８４０．２０２３年１１月など〉取り上げてきた
養老孟司らの鼎談「日本の歪み」（講談社現代新書、２０２３年）
では、最終章で
大地震による国土の破壊後における国際的な展望を述べています。
近所の農学部の田んぼ。今日夕方です。
