「突然の停電」のついでにリバイバル
停電の話のついでです。「得体の知れない面々」と題して、電力関連で２年前にこんなことを私は書いていたのです。＜再エネ会議＞追加コメントです。＜2026.05.21＞アジアスーパーグリッドは、孫正義が考案した日本を始め、支那、ロシア、モンゴル、韓国、台湾などを結ぶ、主に再生可能エネルギーによる電力網で、孫は再生可能エネルギーの開発と普及を支援する自然エネルギー財団を創設しています。識者からは、エネルギー自給率が10％前後の日本にとって、その安定供給は国の生命線であるのでスーパーグリッドに組み込まれることで恣意的に電力輸出が停止されかねない懸念がつきまとうとされています。まったくそのとおりと思います。アジアスーパーグリッド再エネ会議で中国の国営企業「国家電網公司」の資料を使い回していた自然エネルギー財団事業局長の大林ミカは、出身や誕生日などはわかっているようですが、ネットでググる限り、出身大学や専攻などは不明ですね。自然エネルギー財団事業局長ですから、きっと自然エネルギー関連の専攻をされてきたことでしょうね。福島瑞穂のブログより大林ミカ(右)いずれにしても、大林ミカは、巷で運び屋デマ太郎とか、コオロギ押しつけ太郎とか、誠にけったいなニックネームで呼ばれている河野太郎が推薦して、河野太郎が座長の再エネ会議の構成員になったそうです。しかもその構成員４人のうち、大林ミカを含め２名が自然エネルギー財団からの起用だそうです。太郎は自然エネルギー財団が大好きなんでしょうね。自然エネルギー財団は、世界最大の電力会社である国家電網公司がアジアの電力網を牛耳ろうとする計画、アジアスーパーグリッドを、一緒になって推進している組織です。中国共産党（CCP）が直接管掌する企業の国家電網公司と深い関わりがある組織の人々を、太郎の責任で再エネ会議のメンバーの半数に採用していたという、とんでもない話です。つまり、河野太郎は、日本をCCPの電力網に組み込まれてもいいというか、積極的に組み込もうとする考えの持ち主と疑われても仕方がありませんね。そうした人物が政府の要職にいることは、たいへん恐ろしいことだと思いますよ。もし日本がアジアスーパーグリッドに組み込まれたら、いつでもCCPは日本の電気をストップし日本を混乱させられます。こう言うと、きっと太郎は、馬鹿の一つ覚えで、一部のネトウヨ（ネットウヨ）が言っている陰謀論だと嘯くでしょうが、今や誰もが彼の嘘やすり替えをお見通しです。彼は小池百合子や水原一平と同じく、その場しのぎの人物の匂いがします。多くの常識のある国民、さらには、うすら左翼でさえ彼の言動に疑問を持つでしょう。ですから河野は世間でCCPの犬と噂されても致し方ありません。古代において、Chinaは、この太郎の事件と同じように当事国の人物を使ってChinaの考えを実行させてきました。その典型が唐による羈縻（きび）政策です。当事国の王族や将軍（ここでは政府の要職）などを使って間接支配する遣り口です。ですから、政府の再エネ会議に国家電網公司の資料を提出した事件については、その古代からChinaがやってきたお得意の手法が垣間見えたんですね。国家電網公司のロゴ付きの書類は、政府要人がCCPに汚染されていると明るみにさらされた証拠ということです。再エネ会議とは言うまでも無く、再エネ賦課金の金額を政府に進言する役割があり、私たちが再エネなんて望んでもいないのに、この進言で隠れ税金がまた増えて、私たちの生活を苦しくさせようとするものです。2024年4月から標準家庭（使用量400Kw時）で年間１万円の負担増になりました。税金とは別に国民から再エネ賦課金をむしり取り、それを太陽光パネルなどの設置につぎ込み、その大半を供給するChinaを儲けさせる。日本の森林などが破壊され、パネルが放置されても知らん顔。これは環境に名を借りた大がかりな「公金チューチュー」ではないでしょうか。米国では2021年にウイグルの強制労働に関係して中国製の太陽光パネルの大半を輸入禁止にしています。日本がパネル購入を続ければ強制労働はより強化されることになるでしょうね。国会議員はそこのところには全く無知なのか、見て見ぬふりです。日本の未来を決定づける内容を報告する会議のメンバーや政府要職の者は、利害関係が無いか、また身元確認や思想テストをすべきでしょう。親族の企業がChinaの太陽光発電に大きく関わり、CCPに感化されて国益を客観的に判断が出来ない人物は、安全保障の観点からポストを外すべきです。最後に少し横道にそれますが、2022年に河野太郎デジタル庁大臣の責任下で、中国のIT大手が運営する動画共有アプリ「TikTok」をデジタル庁のマイナンバーカードの広報活動に利用していたのは問題で、それは情報漏洩の意識が欠如しているか、もしくは故意に使用しているからです。そうした者が政府の中枢にいること自体が安全保障の危機にあると言えます。『政府としては、御指摘のように「（国会議員のTikTok利用の）実態を把握すべき」及び「TikTokのダウンロードを控えるよう注意を促すべき」とは考えていない。』と回答しています。何をノー天気なことを。このように質問書に対して答えさせる得体の知れない輩です。＜紅麹が原因なのか？＞小林製薬の紅麹のサプリメントについて、2023年春ごろからこれを摂取した人に腎臓の機能低下などの健康被害があったのではないかされます。ニュースによれば日本大学板橋病院の阿部雅紀医師がこのサプリが腎機能低下を引き起こしていると推測されているようです。他の病院で同様の事例、すなわち小林製薬の紅麹が含まれた製品を口にして腎臓の機能低下となったことが多発しているのでしょうか。小林製薬の紅麹は、１５年以上、あらゆる分野で使用されてきた発酵食品で、紅麹の製品は５２社、紅麹の原料は１７３社に提供され、全社何も問題が無いと回答されており、これまで何の問題も無かったそうです。サプリ摂取後に腎疾患などが疑われる状況にあるとはいうものの、本当の原因はわかっていないわけで、一人の医師がそうではないかと推測したことをもとに、マスコミが大騒ぎすると社会が混乱します。この医師の推測が当たっていれば紅麹に問題があると言うことになりますが、本当に紅麹のサプリメントが原因でしょうか。ひょっとして惑珍が原因ではありませんか。「COVID-19ワクチン接種と肉眼的血尿出現の関連性に関する調査研究」一般社団法人 日本腎臓学会によれば、「陽性者は、全例ファイザーのRNAワクチン接種者で、・・・既にIgA腎症と診断のついていた方は7割で、3割は未診断の方であり、腎生検に至らない尿所見の方々においてもワクチンで肉眼的血尿が誘発された可能性があります。」IgA腎症とは、腎臓の毛細血管の塊(糸球体)の炎症をいいます。健診時の検尿異常(血尿など)がきっかけでIgA腎症だと分かることが多いようです。つまり、日本腎臓学会では、ワクチンが腎臓の炎症の原因になり血尿が誘発される場合があるとはっきり示しています。亡くなられた方は皆高齢者ですから、たぶん惑珍接種をされていると思いますが、なぜ、阿部雅紀医師は、惑珍を疑わないのでしょうか。紅麹サプリと腎疾患に因果関係があるかどうか、まだ何もわかっていない状態で、マスコミが紅麹のサプリメントが原因ではないかと大騒ぎするのは問題です。紅麹から青カビに由来する毒性のあるプベルル酸が検出されたと言います。どの程度の量によって、影響があるかどうかの検証が必要です。プベルル酸は抗生物質の特性がありますから、もしプベルル酸が原因となれば抗生薬にも問題が広がることになるような気がします。メディアによる一連の騒ぎをみると、一人の医師の言葉を盲信して、日本の超優良企業である小林製薬潰しを企てているのでは無いかとさえ思えてきます。何か匂ってくるのです。マスコミが寄って集って一斉に叩く時は、これまでの例からして裏で何か悪いことが進んでいると思いますよ。国民が不利益になる兆候じゃないかな。紅麹を漢方薬や薬膳として伝統的に使用されているチャイナや台湾などの国々で、この問題は起こってきたのでしょうか。そうした視点でメディアは何も調査されていないようです。読売新聞が小林製薬の取引先企業の対応が悪いことを印象づけるために「補償について小林製薬から明確な連絡はなく、早く説明してほしい」との意見があったと、ねつ造記事を書いたことがわかっています。どこまでけったいなマスコミでしょうか。「マスゴミ」と呼ばれるようになって久しいですが、ゴミよりも悪質です。その後に私が得た気になる情報は次のとおりです。＜2026.05.21＞医療ガバナンス研究所（製薬マネーデータベース ）の調査によれば、2023年の製薬マネーの高額受領者のトップが、なんと、この阿部雅紀医師であり、2,334万円でした。そのうち支払額が最も多かったのは、田辺ファーマ（旧・田辺三菱製薬）の約327万円です。田辺ファーマは腎保護薬のカナグルや腎性貧血治療薬のパフセオを販売している会社です。さて小林製薬の紅麹のサプリメントとの関係はどうなんでしょう。＜ヤジは表現の自由？＞2019年の参院選の選挙活動で、安倍元総理が応援演説中に、男女二人がずっと「安部やめろ」とヤジを連呼していたのを、北海道警の警察官により、選挙妨害（公職選挙法違反の疑い）と判断されたようで、演説場所から少し離れた歩道に誘導されました。これに対して、この男女は憲法が保障する「表現の自由」を侵害されたとして、北海道に損害賠償を求めました。その訴訟の判決が2024年3月25日にあり、広瀬孝裁判長は「表現の自由などが違法に侵害された」と判決しました。判決は現実的な危険があったかどうかという基準で判断されており、それと「表現の自由」とは全く関係がないと私は思います。ヤジは、当然ですが人体に危害を加える暴力ではありません。ですから現実的な危険という尺度で判断すべきものではないでしょう。この場合は、選挙妨害かどうかで判断すべきです。衆議院東京15区の補欠選挙においても、大音量でヤジを飛ばし続ける選挙妨害が問題になっていますね。おかしな連中です。いずれもどこかの組織が支援しているのでしょうね。しかし、この判決が悪影響を及ぼして、警察の対応は被害者側を守ろうとする姿勢が鈍いようですよ。判決では、表現の自由が「民主主義社会を基礎づける重要な権利であり、公共的・政治的表現の自由は、特に重要な憲法上の権利として尊重されるべきだ」と指摘しています。確かに、表現の自由は「民主主義社会を基礎づける重要な権利」です。しかし、ヤジは公共的表現でも政治的表現でもなく、単なる馬事雑言ではないですか。つまり、広瀬孝裁判長の判決理由には、論理のすり替えがあります。裁判長が言うように、ヤジを公共的・政治的表現行為だと主張されるならば、裁判所の法廷でヤジを飛ばし続ける輩を退廷させたら、裁判長も「表現の自由」をおかしたとして罪に問われることになりますよ。裁判長が「静粛に」というのは、裁判の進行に支障をきたすので注意を促していると思いますが、ヤジの連呼も選挙活動の演説に支障をきたす選挙妨害ですから、これを「表現の自由」とするのは、うすら左翼の理屈であり、この判決は「表現の自由」をはき違えていると思います。公職選挙法では、「交通若しくは集会の便を妨げ、演説を妨害し、又は文書図画を毀き棄し、その他偽計詐術等不正の方法をもつて選挙の自由を妨害したとき。」(225条)は「選挙の自由」を妨害した罪と規定されているのです。この裁判長は法律を知っているのかと疑いたくなりますね。「表現の自由」は、いつでもどこでも許されるものではなく、公序良俗を守る状況において許されるものです。常識で考えて奇妙だと思う判決は、判決理由からして、やはりおかしかった、と私は思っています。まともな国になってほしいです。２年前に行われた東京15区補選。日本保守党のポスターはダサいので高市政権風に作り替えました。＜2026.05.21＞
