白雪姫のお話は多分ほとんどの人が知っていると思います。グリム童話が原作らしいですが、なんといっても白馬にまたがった王子様の登場がポイントでしょうか。乙女心をくすぐるのではないかと思います。
そのストーリーですが、白雪姫は王女であり、母親が早くに亡くなりました。そこで王様は後妻を迎えます。そして、世間でよくある話なのかどうなのか知りませんが、後妻の王妃はこれでもかというくらい継子いじめをします。そして、ついには自分より美しくなった白雪姫を殺そうと決断して実行に取りかかります。そうです、毒林檎を食べさせることになります。
いかにも西洋のお話ですね。実はアメリカがこの童話を地で行っています。ライバルは消せ（殺せ）というのは、どうも欧米社会の鉄則のようです。トランプが殺されかけました。安倍元総理は殺されました。ロシアは戦争をふっかけられました。小林製薬は濡れ衣を着せられて潰されそうになっています。
日本で一番有名なのはおそらく " トヨタ潰し " ではないでしょうか。2010年のことだったようですが、アメリカは豊田章男社長を下院の監視･政府改革委員会が開いた公聴会に呼びつけ、隙あらばトヨタを潰してやろうと狙いました。そればかりではなく、アメリカはトヨタ車の欠陥をなんとか見つけようと徹底的に調べあげました。
しかし、アメリカにとっては残念なことに、あるいは、日本政府とアメリカ政府でなんらかの手打ちをした結果なのか、トヨタバッシングは一応収まりました。トヨタは従前どおり商売を続けることができました。
ただし、それで引き下がるような欧米社会ではありません。自分よりも美しくなった白雪姫の存在を、継母の王妃が何度も殺害を試みたように（原作）、世界一の自動車会社がアメリカの会社でないことをアメリカは許すことができません。そこで考え出したのがEV車（電気自動車）になります。
ガソリンエンジンのような部品点数の多い精密機械を作ることはどうしてもトヨタに太刀打ちできないと悟った欧米は、ならばエンジンを用いることを不許可にしてしまえばいいと考えて、実際に法律まで作ってEV車（電気自動車）一本に絞ることにしました。つまり、トヨタ外しです。トヨタの車を排除して売らせないということですね。
しかし、どうやらこれも失敗に終わりそうです。なぜなら、性能の良いEV車（電気自動車）を作ることができないからです。あまりに不便で性能が低く、省エネにも環境保護にも役に立たないのがEV車ですから、欧米の方が先に音を上げつつあります。もう勝負あったと考えていいでしょう。
もはや、工業製品等における欧米の技術的な優位性はなくなったのでしょうね。仮に電気自動車が本当に使えるものであれば、先に日本や中国が開発して、ガソリン車を駆逐していることでしょう。そのようになっていないものを、欧米が力を入れたところで無駄に終わります。
ワクチンもそうでした。欲に目が眩んだ欧米が必死になって宣伝を行い、世界中を騙して普及させようとしても、車でいえば欠陥車なのですから、これに関してはものの見事に失敗に終わっています。何しろ、敵も味方も見境いなく殺してしまうようなワクチンなのですから、ライバルを失脚させて解決するような問題ではありません。日本政府はまだ認めませんが、欧米はほぼあきらめたのではないでしょうか。
そんな欠陥ワクチンの邪魔になるからと、現在潰されそうになっているのが小林製薬になります。かつてのトヨタのように濡れ衣を着せられて追い込まれています。さらに悪いことに、トヨタは日本政府があまり関与しているようには見えませんでしたが、小林製薬の場合は、ネオコンの傀儡政権である日本政府（自民党政権）が小林製薬潰しに回りました。現在の日本政府には愛国心のカケラもないことが分かります。
スケープゴートといえばスケープゴートなのかもしれませんが、私など無関係な者が見ている限りにおいては、単なる八つ当たりというか、鬱憤晴らしにしか見えません。あまりにもレベルが低すぎます。イライラするからとそこらの犬を蹴り付けるようなものです。しかし、自分たちのやっていることがどれほどレベルの低いことかを理解できないのが、現在の自民党政権でしょう。
特別の情報源を何一つ持たない私でも、トヨタや小林製薬の悲劇は知っているのですから、陰に隠れたところで、どのくらい日本企業が悲惨な目に遭っているか分かったものではありません。日本が全然経済成長をしないのも当然といえば当然であり、その穴埋めを増税によって解決しようとしているのが現在の自民党政権と考えていいでしょう。
このようなアメリカの商売上のライバル潰しは、何も外国にだけ向けられるものではありません。アメリカ国内でもそのようなやり方が横行しています。ビル・ゲイツの商売のやり方がそうなのです。ビル・ゲイツがスーパーリッチになった手法は、徹底したライバル企業潰しでした。
自分の企業であるマイクロソフト社を育てようとする気持ちはビル・ゲイツにはありませんでした。そのため製品開発も真面目には行っていません。それでどうするのかといえば、ライバル会社を全部潰していきました。そうすることによって、何一つ努力も工夫もすることなくNo. １企業になることができたのです。自分の会社を伸ばすのではなくて、他社を削ることによって地位を確保しようとするのが欧米のやり方ですね。誰のためにもならないのですが、一人自分だけは大儲けです。
このような手口による被害はどうやらお隣の中国も経験したようです。つい2、3日前に私が知ったばかりの「The China Academy」から話題を一つご紹介したいと思います。このサイトを発見して私は大変喜んでいるのですが、というのも、日本やアメリカでは絶対に報道されないようなことが記事になっているためです。おまけにこのサイトの英語は大変に分かりやすいのです。
私は英語が全く分かりません。それでどうしているかというと、必要の都度「DeepL」「Google 翻訳」「お試しAI翻訳」を使って日本語に訳しています。それはそれでいいのですが、欧米人の英語はしばしばそれらのAI 翻訳（機械翻訳）を使っても、意味を汲み取れない難解なことがあります。そうなると仕方がないので、自分で辞書を引き引き英文を読んで、なんとか辻褄が合うように理解しようとするのですが、綺麗に決まらないことも多々あります。
その点、「The China Academy」に記載されている英語は、AI翻訳（機械翻訳）の日本語でスラスラ読めることが多いのです。これはおそらく、中国人が、あるいは中国語が、日本人の理解しやすいものになっているためではないかと思います。中国文明が日本に入るようになってから、1500年も経過していますから、思考方法や言葉のレベルで日本と中国は相互理解がしやすいようになっているのでしょう。だから仲がいいということにはなっていませんが・・。
さて、そんな「The China Academy」からご紹介したい記事は「The Pentagon is Also Under Threat of Pager Attack（国防総省もポケベル攻撃の脅威にさらされている）」（2024.9.20 The China Academy）というものです。
当ブログの前回の記事で、「9月17日、レバノンで数百台のポケベルが遠隔操作で爆発し、８歳の少女を含む9人が死亡した。」ことをご紹介しましたが、このポケベル爆弾に使われたポケベルは台湾製という情報がありました。そして、翌日の9月18日にも同様にレバノンで「トランシーバー、ノートパソコン、ラジオなど携帯機器の爆発で20人が死亡した。」ようなのです。
その際、爆弾を仕込まれたトランシーバにはアイコムという日本製品が使われていたと書かれています。またアイコムはアメリカ国防総省にも納入されているようです。「おやおや」と思ってアイコム（株）のページに飛んでみたところ、素晴らしいことに早速情報が載せられていました。アイコム（株）によりますと、どうやら爆弾を仕込まれた無線機機は模造品の可能性が高いということです。無事疑いが晴れるといいですね。
実は中国は、中国の通信機器最大手であるファーウェイに対する制裁や、孟CFO（最高財務責任者）拘束事件に対して、現在でも根に持っているところがありそうです。そりゃそうでしょう。日本でいえば、トヨタが世界で商売することを禁じられ、副社長クラスが身柄拘束されて約３年間自宅に軟禁されたということになりますから。
事実があろうがなかろうが、なんでもいいのでとにかく難癖をつけてライバルを叩き潰そうとするのがアメリカ流の商売のやり方ですから、そのような出来事を知っている人にとっては、ファーウェイの事件もでっち上げである可能性が高いように感じられます。
そのあたりの感覚は日本人もかなり理解するようになってきたのではないでしょうか。というのも、有人宇宙船によって月面着陸を行ったことや、9.11の世界貿易センタービルなどが狙われたアメリカ同時多発テロ事件が、実はヤラセではないかとの情報がかなり広がってきているからです。アメリカならやりかねません。
そんな中で、The China Academyは今回のポケベル爆弾テロに関して、以下のように記載しています。「2020年に米国は中国に対抗するために、いわゆるクリーンネットワーク構想を主導しており、それは「権威主義的な悪意のある行為者から自由世界にもたらされる、データ・プライバシー、セキュリティ、人権に対する長期的な脅威」を排除しようとするものだという。国務省のウェブサイトによると、イスラエル、日本、台湾当局はこの構想における米国のパートナーである。しかし、今回のテロ攻撃により、中国人は彼らの汚れた手で本当にインターネットをクリーンにできるのか疑問に思うようになった。」
おそらく言いたいことは、「あんたがた綺麗ごとばかり並べてファーウェイを排除し、アメリカ、イスラエル、台湾、日本でよろしくやっているようだけれど、その結果がレバノンでの大規模テロ事件じゃないか。ざまあないね。」ということではないでしょうか。
アメリカに無条件に尻尾を振って迎合するのが、現在の日本政府の方針のようの思われますが、あまりに節操なく尻尾を振っているとあらぬ疑いをかけられ、民間企業まで巻き込まれて犠牲になるということも考えなければなりません。今や経済規模ではBRICS諸国の方が上なのですから、もう少し上手に立ち回ることを考えた方がいいように思います。
日本は現在のままでは、白雪姫に出てくる醜いリンゴ売りの老婆の手下でしかありません。王子様とは言いません。せめて、７人の小人のうちの１人を目指してはどうでしょうか。「え？ すでにG7の一員ですって？」 岸田さん、冗談はメガネだけにしてください。
