【期待インフレ率】利上げ警戒が高まる可能性

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谷本　憲彦
商品アナリスト・東京商品取引所認定（貴金属、石油、ゴム、農産物、オプション)、証券一種外務員

▼実質金利

名目金利とは「表面的な金利」のことで、債券や預金などの金利を指します。
これに「インフレ率」を加味したものが、「実質金利」となります。
例えば1970年代の1年物定期預金金利は7%前後でしたが、年間のインフレ率は約10%でした。
実質金利は「マイナス」であり、円を預金するよりもモノに変えた方が良かった時代です。

このように実質金利の上下動により企業や個人は経済活動を変化させるため、実質金利の動向が大変重要になります。

実質金利＝名目金利－期待インフレ率

イラン開戦直前の2月27日、実質金利は1.681%にまで低下しています。
開戦後はドル高米債利回り上昇を受けて、3月27日には2.108%にまで上昇しています。
現在は1.9%を挟んでの上下動です。

右軸：実質金利(上下逆注意)

NY金は実質金利と連動するため、実質金利の動向が注視されます。

▼期待インフレ率

逆に期待インフレ率は、名目金利から実質金利(物価連動債利回り)を引いたものといえます。

期待インフレ率＝名目金利－実質金利

今朝の期待インフレ率は2.517%、ついに2.5%をとらえました。

2.5%乗せは2023年3月以来、「バイデンフレーション」以来です。
名目金利と実質金利の乖離が進行、背景には原油高があります。

ホルムズ海峡の緊張が再び高まっており、さらなる原油高や期待インフレ率の上昇が懸念されます。

こちらは、「コロナショック」以降の期待インフレ率の推移です。
コロナショックが「コロナバブル」へと転じて期待インフレ率が3%に達したことから、FRBは利上げ政策に転じました。
その後期待インフレ率が2.5%を割り込んだことから利上げを停止し、さらに2.0%にまで低下したため「利下げ」へと踏み込みました。

このようにFRBによる政策は期待インフレ率に依る部分も大きいと思われますが、その期待インフレ率が再び2.5%に乗りました。
これを察知しトランプ大統領が何か発言してくれるとよいのですが、イランは核放棄には否定的であることから連休中の軍事行動も否定できません。
マーケットは、「利上げ警戒」へとシフトする恐れがあります。