原油高後の景気ショックが警戒される

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谷本　憲彦
商品アナリスト・東京商品取引所認定（貴金属、石油、ゴム、農産物、オプション)、証券一種外務員

原油価格の上昇は経済活動を圧迫するうえインフレの進行を招くため、景気減速の要因のひとつとされています。
物価上昇により消費活動は減退し、中央銀行はインフレを退治するため金利を引き上げる傾向があります。



こちらは過去40年間の原油価格推移です。
今回を含めて、100ドルを越えたケースが4回ありました。
一方でコロナショック時にはマイナスを記録するなど、ダイナミックな動きも原油相場の魅力でしょう。

現代はまだまだ石油社会と言え、原油価格の動向が株価に与える影響は小さくありません。


右軸：ダウ(ドル)

産油国の有事や緩和政策の際に原油価格は上昇する傾向がありますが、そのあとかなりの確率で経済ショックが引き起こされています。
そのショックにより原油価格が適正価格に収束する傾向があり、インフレを収めるためには景気減速が手っ取り早いと言えるでしょう。

リーマンショックの直前にNY原油は140ドル台を記録しましたが、直後にECBは利上げを敢行し、後の景気減速へと繋がっています。
 

G7中銀総裁「様子見のフロア」の声多く、利上げなら経済に影響＝片山財務相 片山さつき財務相は15日(日本時間16日)、米ワシントンで開かれた​主要7カ国(G7)財務相・中央銀行総裁会議で、金‌融政策について「様子見のフロア(段階)」との声が多く出たことを明らかにした。会議後、現地で記者団の取材に応じた。 G7では、​中東情勢悪化に伴う経済影響を協議した。片山​財務相は、G7各国の中銀総裁を交えた会議で「今の⁠状況というのは、なかなか見通しが立てにくいと​いうことを、ほぼ皆さんがおっしゃっていた」と明か​した。 その上で「それがいつまで続くのか、どういうところに波及してくるのかが読めない。全部把握できていないというこの状​態の中で利上げすれば、経済にバッドインパクトも当​然ある」と指摘。「今はやはり様子見のフロアだということを‌おっ⁠しゃる方が多かった」と述べた。(15日付ロイター)

リーマンの経緯からも今回積極的な利上げを提唱する国は少ないのですが、これはあくまでG7クラスの国の話です。
新興国は物価抑制や自国通貨防衛など、どうしても引き締めざるを得ません。
このような環境下で、大元の米国が政策金利を引き上げるとどうなるか。


右軸：FF金利(%)

これまでの原油価格急騰局面で、FRBは政策金利を引き上げる傾向があります。
FedWatchによると、年内の据え置き確率は約70%です。
戦争の長期化から原油価格が高止まりすると、新興国を中心とした景気失速懸念が表面化する可能性があります。
 

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