サーム・ルール

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谷本　憲彦
商品アナリスト・東京商品取引所認定（貴金属、石油、ゴム、農産物、オプション)、証券一種外務員

サーム・ルール 直近3カ月の失業率を過去12ヶ月でもっとも低かった失業率で引いた数が0.5を上回ると、景気後退の確率が高いという経験則。元FRBエコノミストのクローディア・サーム氏が提唱した。サームの法則ともいう。(日本経済新聞)

今週末に、注目の米雇用統計が公表されます。

先月8月2日に公表された雇用統計では失業率が4.3%となり、事前予想4.1%を大きく上回りました。

失業率4.3%は2021年11月以来2年9カ月ぶりの水準で、市場では雇用環境のさらなる悪化懸念と米国のリセッション入りが警戒されるようになりました。

識者の間では特に「サーム・ルール」が意識されています。

過去12カ月の最低失業率は、昨年8月の3.5%でした。

ところが今年6月は4.0%、7月は4.1%、そして8月は4.3%となったことから直近3カ月の平均が4.13%となり、8月の3.5%を0.5%以上上回ったことから「サーム・ルール」が発動されました。

サーム・ルールが発動されると、これまではかなりの確率でリセッション入りとなっています。

ブルームバーグによると、一度も外していないとのことです。

今回「2023年8月」の失業率が外れるため、過去12か月間の最低失業率は2023年12月〜2024年2月の「3.7%」となります。

0.5%プラスすると4.2%、今回の失業率が4.2%以上であれば、過去3カ月平均も4.2%となるため、サーム・ルール2連発となります。

先月はサーム・ルール発動により、円キャリー巻き戻しが発生。

翌月曜日のJPX金は、752円安でした。

失業率の事前予想は今のところ「4.2%」、週末の雇用統計が警戒されます。

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