昨年は、テクノロジー犯罪周知のデモが2回行われました。テクノロジー犯罪を実行できるほど現実の科学技術は来ています。
 日本経済新聞の朝刊(2014.1.1第2部)では夏野 剛・慶応大学特別招聘教授がウェアラブル端末についてのインタビューのなかでこう述べています。
 「デバイス(機器)と身体の距離がぐっと縮まる。究極的には、脳に直接信号を送り、情報を伝達する方法が考えられるが、ウエアラブル端末はその一歩手前に位置している」

 脳に直接信号を送り情報を伝達することは不可能ではなく実現可能な技術だということです。実際にはすでに実用化されています。
 テクノロジー犯罪とはそのような一般に周知されていない科学技術を悪用して一般人に加害を加える悪質で卑劣な組織犯罪を指します。
 このサイトをご覧になられた方はどうかこのような危険な犯罪が野放し状態であり日本ばかりか世界中に被害者が多数存在することを知ってください。
 2014年の始まりにあたり当団体のメッセージとして拝読頂ければ幸いです。