2006-01-20 12:36:27

各ワールド発展状況

テーマ:経済動向

[Notos 20日 Ubiq] 大商戦管理組合より20日、各ワールドの発展状況が発表された。これによると、全都市の発展度の平均割合はEurosが0.66、Zephyros0.68、Notosが0.71と、全ワールド内で最も投資戦が激しいとされるNotosがトップとなっている。また最も人口が多いとされているEurosが三位と、意外と平穏な側面も見せている。


 あわせて発表された勢力情報鮮度(現時刻-更新時間の平均値)では、Eurosが平均56時間の遅れ、Zephyros96時間、Notos94時間。陳列品相場情報鮮度はEuros97時間、Zephyros92時間、Notos68時間となった。この結果に大商戦管理組合は、「勢力の安定しているヨーロッパ圏では問題のない更新頻度だが、ここのところオスマントルコの活動の活発化が各地より報告されている。バスラやスエズといったイスラム圏最奥地の監視強化のため、比較的立ち寄る頻度の高い冒険家諸氏の協力をお願いしていきたい」としている。


 最後に各国家の領土の発展割合によると、やはり新興三国が苦戦している様子が覗える。


Euros Zephyros Notos
イスパニア 0.58 0.56 0.62
ポルトガル 0.68 0.64 0.68
ヴェネツィア 0.44 0.36 0.50
フランス 0.45 0.49 0.56
ネーデルランド 0.50 0.61 0.59
イングランド 0.77 0.75 0.76
オスマントルコ 0.13 0.12 0.13

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2005-09-12 14:32:41

税関管理厳正化へ──「有益なる怠慢」の終焉(2/2)

テーマ:経済動向

(この記事はこちら の続きです) 翻って、今回の理事会決議案はそうした体制を根本的に覆すものであると言える。以下にその概要を記すことにしよう。

『本理事会は、税関監視員を欺き一部の交易品を不当に重用する交易の現状に鑑み、その不自然な状況を打開するために以下の決議を採択する。

一、売却時における理事会による評価基準を変更し、1品目ごとに上限を設け、評価の適正化を図る。

一、ただし上記の評価基準の変更は、商取引に価格面で影響するものではない。

一、税関監視員は現地交易港の人員ではなく理事会直下とし、専任の人員によって極めて厳重な監視を実施する。

一、税関監視が行われる期間は「相当期間」あるいは別の港へ寄港するまでとする。

一、税関監視員は各種理事会が付託する業務斡旋の仲介も行うこととする。

一、さらなる交易の活性化を目指し、買い付け上限枠を現在より増加させる。

一、上記の変更に伴い、従来品質管理のため原材料の相当数を該当ギルドに納めていた部分を大幅に軽減する。

一、理事会付託の業務遂行における報酬で配布されていた「発注書」の配布数を大幅に増加させる。

(「相当期間」の具体的日数、増加する数については「未だ審議中」とのこと)』


 これらを見て確認できる通り、今回の改正案はいずれも「抜本的改正」である。こうした改正を行うことを決定しながら、具体的な数値をなお発表しない理事会に対して、多くの商人は不安を隠せない。また、貿易機構理事会の強硬な態度に引きずられて、学業全般の依頼を斡旋する世界学術会議理事会、戦闘に関する依頼を斡旋する国際海上保安機構理事会も税関監視員に依頼の斡旋を委託し、事態はもはや商人のみで済まされるものではなくなっている。


 そのそもの改革の発端である交易に関しても、問題は山積している。

「下手なバランスでは、結局交易そのものが衰退し、生産もままならなくなる」と多くの商人は語る。また、今回の措置を「あまりに低い報酬と評価査定から無視されている理事会付託の雑務を、より一層強制させている」とする考えもあるようだ。


 また、新評価基準に対する不満も根強い。経済専門家は「一部産品が偏重される現在の評価基準の根本的修正がなければ、『儲かる単品』から『儲かる数品目』に変わるだけであり、表層的変化に過ぎない」と意見しており、「何よりも一部産品を偏重する理事会の評価機構の改革が必須」という。

 一方で、こうした新規定を歓迎する空気もある。「監視員の目を盗むような真似は良心が痛みましたし、今までの『無駄なことをやっている』という脱力感が軽減されます」とは、とある商人の弁だ。また、多くの専門家も「いずれは手をつけなければいけない改革」としており、とりあえず姿勢は評価する、という意見も多い。


 とはいえ、事前の綿密な調査や調整が必須となるこうした案件を、非常に安易に提出した理事会に対する不安は強いものがある。具体的なデータが全く出されていないことも、いたずらに各地の商人の不安を煽っているといえる。公平に判断して、理事会は冒すリスクに対して危機感も準備も足りないように思える。もし交易上限の拡大が不十分であれば、生産品の価格は上昇し一方で収入が減るという事態を招き、世界的な不景気が訪れる危険性があるというのに、そのような危機感はあまり感じられない。


 果たして、新規定は「有益なる怠慢」を上回る「有意義な勤勉」をもたらすことが出来るのだろうか。理事会の手腕が注目される。

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2005-09-10 15:42:50

税関管理厳正化へ──「有益なる怠慢」の終焉(1/2)

テーマ:経済動向

[DOL共同 10日 一英国記者] 各国政府が構成する国際会議に併せて開催された世界貿易機構理事会定例会議は、翌月より一斉に全世界における税関管理の厳正化を徹底するとの談話を発表した。


 現在、貿易協定では以下の条文が存在する。「近隣・遠隔地を問わず幅広く貿易を振興させるため、一度の寄港における取引量には上限を定め、それを以って商人をしてより多数の港へと寄港せしむるものとする」世界各地の商人に悪名高い、通称「制限条例」である。


 しかしこの制限条例には大きな穴があった。それは、税関管理の監視の目はおおよそ港から1日程度の距離までしか届かず、一度その監視範囲から離れた場合は「別の港に寄港した」と強弁することで、事実上連続した取引が可能となるのだ。これを利用して、各国商人は港から一定距離を離れては舞い戻るということを繰り返してきた。俗に言う「ブーメラン航法」である。


 もちろん一日程度で寄港して帰るなど不可能であるから、税関監視員はその気になれば相手の要求を退けられる。だが、それでも続くには理由がある。「交易を継続してもらうには、結局連続した取引が必要なのです。そうでなければ、売り上げが半減どころではありません」とは、こうした航法が盛んなとある港の交易所店主の弁だ。「真面目に上限など守っていては遠隔地交易も、生産も出来ない」とは多くの商人の声なき声でもある。こうして、税関では「有益なる怠慢」が続いてきたのだ。


 だが、こうした結果、交易所では一部交易品に人気が集中し、また近郊貿易が衰退して特定交易品を中心とした遠距離交易ばかりがもてはやされるようになった。

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2005-07-04 12:55:38

六月度経済成長率

テーマ:経済動向

 六月度の経済成長率が各国より発表された。これによるとEurosイスパニアが初の二桁割れを記録する他、全サーバにおいて成長率の減少が続いている。主に先日発表されたヴェネツィア・ネーデルランド・フランス三国による亡命受付解禁予定、また各首都などの経済が停滞状況にあることが原因と見られている。


▼六月度経済成長率(括弧内は五月度実績)

    ■Euros
  • イスパニア 9.57% (31.08%)
  • イングランド 14.33% (29.50%)
  • ポルトガル 16.27% (27.04%)
  • 全体 13.04% (27.15%)

    ■Zephyros

  • イスパニア 15.57% (32.66%)
  • イングランド 15.91%% (34.00%)
  • ポルトガル 16.04% (31.81%)
  • 全体 13.91% (30.81%)

    ■Notos

  • イスパニア 14.96% (29.66%)
  • イングランド 10.82% (33.23%)
  • ポルトガル 26.25% (19.12%)
  • 全体 14.00% (28.18%)
■経済成長率
総勢力情報 を元にした各国の経済的成長率を示す指標。
経済成長率=(先月末の総勢力-先々月末の総勢力)÷先月末の総勢力×100
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