日本が｢ワクチン開発競争に負けた｣納得の理由
あまりに鈍感すぎたこの国の感染症対策
ファイザーとモデルナのワクチン治験が最終段階に入るなか、日本がワクチン開発競争に出遅れたのは必然だった。
キーパーソンへの取材で見えてきたこの国の障壁とは。
日本はなぜ出遅れたのか
新型コロナウイルスのワクチン開発で、日本はなぜ出遅れたのか。開発の先頭集団を走る欧米や中国の製薬企業は臨床試験の最終段階の途上にあり、早ければ10月末にも試験の結論を得て年内承認の可能性もある。
対する日本はといえば1社が第1／2段階に進んだが、多くの臨床試験入りはこれからだ。
当記事は「ニューズウィーク日本版」（CCCメディアハウス）からの転載記事です。
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2020/11/post-95015_1.php
日本政府の姿勢は「海外頼み」に映る。
米国のファイザーとモデルナ、英国のアストラゼネカとの間で計2億8000万回分の購入について基本合意に達するか、あるいは交渉を進める。
その調達のための、6714億円という巨額の支出はあっさり閣議決定された。
健康被害の責任は日本側が負うという、海外メーカーの条件も丸のみを強いられた。
だが、なぜ最初からそんな不利な状況に追い込まれているのか──。
国内で開発の先頭を走るバイオ製薬企業アンジェスの創業者、森下竜一と会ったのは
9月初旬のこと。
森下は医師で大阪大学寄附講座教授でもある。
都内のホテルで会うと、諦めと不満を口にした。
「国産ワクチンを買い取ると政府が先に表明していれば、海外勢から価格を引き下げたり好条件を引き出したりする交渉ができたはずなのに」
森下は25年近く血管疾患の遺伝子治療に身をささげた第一人者で
「アメリカと対等に研究や治療を」という意欲的な研究姿勢を貫いてきた。
血管を新生させる因子の遺伝子情報をプラスミドと呼ばれるDNA分子に書き込んで培養した
アンジェスの遺伝子治療薬は2022年春に国内初の承認にこぎ着けた。
※ちなみに、バイオ企業のアンジェスは、イスラエルの製薬会社で、
Kamada社が重症虚血肢を対象としたHGF遺伝子治療薬が
アンジェスの遺伝子治療薬コラテジェンの製造販売承認を
イスラエル保健省に申請したと発表。
カマダはイスラエルでコラテジェンを独占販売する権利を持つ。
コラテジェンは病変付近の筋肉 内に投与することで、HGFの産生・分泌により
血管新生をもたらすことで、重症虚血肢の 臨床症状を改善することが期待できる。
コラテジェンは、治療の必要性が高いが、治療方法がない重症疾患に対して、
国内において初めての遺伝子治療による新規の革新的な治療 手段を提供する。
しかし大腸ポリープなどの副作用が高く、コロナワクチンよりもコラテジェンに
力を入れていたが、イスラエルでは治験はされていない中で日本の臨床データでの
製造販売承認をえた。
コラテジェンは慢性動脈閉塞症の潰瘍を改善する遺伝子治療薬。
日本では2019年に初の遺伝子治療薬として承認された。
イスラエルで臨床試験（治験）はせず、日本の治験データを活用して申請した。
プラスミドに新型コロナの遺伝子情報を書き込んで開発したのが、
アンジェスの「DNAワクチン」だ。
「仮に米企業に量産化のめどが立たなければ、日本への輸出を渋ったかもしれない。
ワクチンを開発も輸入もできない国は、経済再開の道筋を見いだせない。
国の『生死』をワクチンが握る。
それほどの戦略物資だ。
そう繰り返しているが日本は政府も企業もなかなかピンときていない」
コロナ禍が始まって10カ月、第2波のピークが過ぎた頃から急に、
ワクチンに注目が集まり始めた。
「ワクチン賠償 国が責任／海外製薬から調達促進」と見出しを打った記事が
日経新聞朝刊の1面トップに出たのは8月20日。
健康被害の賠償責任を免じることでより多くの供給を海外製薬企業から引き出す、
という内容は、来夏の五輪に向け地ならしを急ぐ政府の観測気球と見えた。
厳密には五輪そのものではなく、それらしいものを作ったり準備として見せかけを行い裏金搾取の算段に勤しんでいた。
※政治家は偉そうにするが、国は税収で動かせる。政治家が生きられるのも税金があって
生きていることを忘れた段階で政治家とは言わずただの反逆者となる。
記事は「国内勢も開発中だが実用化は海外勢より遅く量も乏しい見込み」
という見立てを前提としていたが、私は何か釈然としなかった。
日本の新型コロナの人口100万人当たりの死者数は13人程度。
600人以上になる英国や米国、そして100人超のドイツと比べて抑えている。
国民の自粛の苦しみがあってこそのことだった。
ところが今度は、抑え込みに失敗した欧米の製剤を多額の税金で買わされる。
なぜこうなったのか。
日本に何が欠けているのか、それを知ろうと取材を始めた──。
モデルナの早期開発の陰に米軍事機関あり
インタビューを通じて、森下が歯ぎしりしていた相手は、米国だった。
「軍が民間と一緒に積み上げてきたものがあって、日本とは全然違う」
念頭にあるのは、世界の開発競争の先頭を走る米バイオ企業モデルナのmRNAワクチンだ。
モデルナは生物学者デリック・ロッシが2010年に創業し、14年からワクチン開発に参入した。
新型コロナ禍が発生すると、今年3月半ばにはもう臨床試験を開始していた。
「ワープ・スピード」を掲げるトランプ政権の支援は桁違いで、
モデルナには保健福祉省の生物医学先端研究開発局（BARDA）経由で
9億5500万ドルの補助金を出し、1億回分を15億2500万ドルで買い取る契約を結んだ。
ただ、ここまではコロナ禍が起きてからの支援で、森下が言う「積み上げてきたもの」は
別にある。
8月下旬、ワシントン・ポストなどがモデルナについて興味深い情報を報じた。
ワクチン開発で「ある機関」から2460万ドルの支援を受けていながら、特許申請に際してその報告義務を怠ったという内容だ。
ある機関とは、国防総省傘下の防衛先端技術研究計画局（DARPA）。
創業3年目の13年の段階で、mRNAワクチン等の開発でDARPAの補助を受けていた。
その点について森下に問うと、こう答えた。
「mRNAワクチンというのは、軍が関与して開発されてきた『お買い上げ物資』だ。
派兵地で感染症が起きたらすぐに兵に接種させる」
確かに4隻もの米空母で集団感染が相次いだのは記憶に新しい。
加えて、mRNAワクチンやDNAのワクチンが軍に適しているのには、理由があるのだという。
森下によればこれらのワクチンでは、抗原タンパク質の遺伝子情報をRNA（リボ核酸）やDNAに組み込んで注射する。細胞内で抗原タンパク質が合成され免疫反応が誘導される仕組みだ。
製造過程での感染リスクが低く、遺伝子情報さえ分かれば1カ月前後で開発でき、
化学薬品と同じ要領で化学合成を通じて量産できる。ただし投資をすれば、設備には維持管理の経費がかかり始める。
森下が続ける。
「企業側も製造工程を一度つくると、流行がない限り赤字で補助金頼みになる。
米軍は毎年数千万ドルをこうしたバイオ企業にばらまき、
平時から多様な様式のワクチンを確保してきた。
臨床試験の第1、2段階くらいまで進めておけばよく、
いざパンデミック（世界的大流行）が起きたら、種の近い病原体のワクチンを応用して
最短で大量生産・投入できる」
※思った感染症を引き起こすことや、当然ながら自然発生での世界的感染爆発などは
まず起こることは栄養も環境も整っている中での現代ではない。
たとえば、風邪や微熱程度でも花粉症でも病原体そのものを調べることはできないPCR検査を
この検査法を起用したのもそのためで、これによってねつ造魔女狩りが始まった。
それこそその最初の宿主は蛇だ、コウモリだなどと証拠も信憑性も無いことが発表されるも、
その根拠となるものも出されるが、明らかに自然界のそれとは違うものなので、
人為的意図したものと指摘されすぐに引っ込めその後一切その調査もデータも無い中で
騒ぎが大きくなりつつある時に限って感染拡大となりロックダウンや携帯なども
使用できなくしてきた。
確かに、モデルナの創業者ロッシは今春、14年以降、現在までに
鳥インフルエンザなど7つの感染症のmRNAワクチンで臨床試験に入っていると
メディアの取材に答えている。
今回の見事なワクチン供給は、科学者の知性の差というより国家の安全保障投資の差なのだ。
ワクチンが新幹線や原子力に代わる「武器」に？
「戦略物資」とする視点から森下は
「新たなワクチン同盟圏ができつつある」と予想した。
共産党創100年を来年に控える中国はアフリカや東南アジアに次々とワクチン提供を申し出て
一帯一路圏への影響力を誇示した。
ロシアが臨床試験の終了を待たずにワクチンを承認したのは、経済停滞下での起死回生策と映る。フィリピンのロドリゴ・ドゥテルテ大統領は中ロ双方に秋波を送るなどしたたかだ。
「渡航制限を緩和するなら、同じワクチンを使う国から始めるのは合理的だから、
そこから世界が改めて色分けされていく可能性もある。
同盟国でも、ワクチンを打っていなければ合同軍事演習もできない」
そう言う森下は日本にはワクチンの戦略が欠けているとみる。
「自国分の開発に躍起のアメリカも、物量に余裕ができれば次第に中国と同じことをやり始める。
日本もワクチンが増えれば、新幹線や原子力に代わる外交上の武器になるのに」
次に会ったのは、防衛省防衛研究所の社会・経済研究室長、塚本勝也だ。
まだ機密の多いDARPAについて、数冊の専門書の書評を書いていた。
塚本はこの組織のルーツが米国の「技術敗戦」の反省にある点から解き明かした。
「きっかけは1957年のスプートニク・ショックだ。
ソ連に人工衛星打ち上げの先を越され威信を失ったアメリカは、
翌年に前身のARPAを置き、後に軍事に領域を絞ってディフェンスのDがついた。
冷戦終結で脅威は核から生物化学兵器に移り、ワクチンの重要性が高まった」
91 年の湾岸戦争終結後、イラクが生物化学兵器を製造していた痕跡が見つかった。
95年に日本で地下鉄サリン事件を起こしたオウム真理教は、
93年に炭疽菌を屋外で実験的にまいていた。
01年の9・11 同時多発テロ直後には炭疽菌を使ったテロで米国に死者が出た。
危機感を強めた米軍は自らワクチン開発への関与を始める。
注目された新しい技術が、
RNAやDNAのワクチンだったことは先に触れた。
「注意がいるのは、従来のワクチンに比べ免疫反応が長続きしない可能性があること。
当面の作戦に間に合う期間だけ免疫反応が一時的に上がればいい、という発想がある。
そうした軍需由来のワクチンが民生用として適しているかどうか」
さらに危ういのは、そのワクチンの短期的な成功が軍事以上に国際政治に影響する点だと、
塚本は言う
「米国が中国の知的財産窃取を問題にするなか、
中国が成功すれば国家の沽券（こけん）を示すことになる。
これを新たなスプートニクとする見方もある。
※スプートニク (Спутник) という言葉の原義は、
ロシア語で「付随するもの」という意味
それが転じ「旅の道連れ」「同伴者」という意味になる。
個人的な見解だが、これと向き合う民主主義の国は、国家の沽券で安全性を犠牲にしていいのか」
国産ワクチンを「備える」ことの重要性
軍事・外交上の果実を重くみるほど、ワクチンの安全性への配慮が後景に退きかねない、
という警鐘だ。
ワクチン研究は、芽が出るかどうか見えずとも感染症が来た「その時」に向けて
必要不可欠な投資だ。
現実に死地に兵を送り出し感染症のリスクにさらしてきた米国は、
丸損になる可能性を踏まえてもなお、準備に資金を投じてきた。
戦争を米国に委ねている日本で、政治はこうした備えへの投資を決断できるのか。
※日本の場合出遅れてしまったのと、押し付けられたが、断れば政治的にも本当の意味で日本は陸
の孤島になりかねない。
その為度重ねて取り残されないようにという思いが利用され押し付けられ自国生産が規制され、
海外でのワクチン離れの今になって、いくつものワクチン工場を作り始めたが、
遺伝子操作ワクチンや組み込みワクチンの危険性の被害が多く出ている中で
国産だから安全だと言うセリフには根拠がどこにもない。
資源不足の現代では、新たな戦略は体の良い目に見えない何の立証もされておらず、
実際のウイルスのサンプルもどのウイルスでもただの一つも
世界のどこの国でも存在していません。
よく見る映像や画像は、みな人の細胞など付着してと言う推論から作り上げられた
イメージ画像でしかないが、政府や専門機関などがもっともらしく公表するので
普通の人たちは信じてきたわけです。
ある意味新興宗教と同じですね。
日本がワクチン開発で出遅れた理由について国立感染症研究所所長の脇田隆字に問うと、
こう答えた。
「この20年間を振り返れば、新型コロナを含め繰り返し新興・再興感染症が起きているのに警戒感
は維持されなかった。『日本はなんとかなるだろう』と。
でも今回の反省があって変わらなかったら、よほど鈍感ということになる」
鈍感だったのは誰なのか。
09年に新型インフルエンザが流行した際、麻生太郎政権は海外から大量のワクチン輸入を進めた。後に余ると、同年8月の総選挙で野党に転じていた自民党議員がこれを批判した。
翌年6月、専門家による新型インフルエンザ対策総括会議は
「ワクチン製造業者を支援し（略）生産体制を強化すべき」と結論付けた。
インフルエンザワクチンの集団接種がなくなった80年代以降、接種率が低下し、国内の生産力は衰えていたからだ。
縮小市場に対し、政府の資金的支援が必要だったが実際に行われたことは逆だった。
脇田が振り返る。
「日本にも国立研究機関における基礎研究と民間企業の開発研究を資金的に橋渡しする
厚生労働省外郭の財団はあった。
しかし民主党政権の事業仕分けでやり玉に挙がってしまった。
米国のような研究開発のサポートの仕組みはその後も不十分だ」
備えへの投資については、自民党も民主党も真剣さを欠いていた。
将来を見据えるどころか、その場しのぎのパフォーマンスをしていたのだ。
そして09年にも20年にも、同盟国が戦略物資として融通してくれる、という甘えはなかったか。
自国優先主義が跋扈（ばっこ）するトランプ後の世界でもそれで国民を守れるだろうか。
現実的に考えてワクチンは万能ではないし、開発を急ぐために安全性が犠牲になってはいないか。
脇田は国産ワクチンの価値を強調した。
「遅いと言われてきたが、早ければ年内には臨床試験に入る。
不活化ワクチンを開発中の、明治HD傘下のKMバイオロジクスは早ければ11月から、
組み換えタンパクワクチンを開発中の塩野義製薬は年内には臨床試験を始める予定だ。
「高齢者や基礎疾患がある人には、できるだけ早く届くRNAワクチンや
アデノウイルスベクターワクチンを接種してもらう。
一方で、新しいワクチンによる未知の副反応を心配する人もいる。
そういう懸念があれば、国産のワクチンを使うことができるという選択肢が重要になる」
ワクチンを避ける人も出るなかで、ウイルスの根絶は不可能だ。
それでも対コロナの国家戦略の中で、ワクチンという物資の価値を見定めなければ、備えの欠如に右往左往する愚が繰り返されることになる。
＜2020年10月27日号掲載＞
※そもそもウイルスが無いことを知る国とワクチン接種でどれほぞ利益が出るのか？
戦後多数の薬害問題や、子宮頸がんワクチンによる家族も分からなくなった子供たちや、
それらがワクチンとは因果関係が無いとしてきたことなど挙げればきりがないが、 癌もコロナも元々ないのと、WHOの研究室では保菌動物を飼育し、世界的に流行するような米国政府の要望（細菌などによる新たな兵器開発のためだったがうまくいかずみな大規模感染には至らずにいた）
ウイルス（つまり新たな流行する病原菌の研究と、作り上げるために）そこでコンピューターの進展とともにウイルスなどがデータなど破壊することから、そのようなものを生きている人間に定期的に引き起こせないかとして作ることを指示し、いくつかのインフルエンザウイルスと言う名の感染性の細菌など鴨などの中で培養し、強毒性のものが出来たが、中国の工作員に盗まれてしまった。
それならばと新たに作る資金を政府に要求するも、成果も出ない中で砂具現されてしまった。
ならばと次に思いついたのが、小規模感染を東南アジアでだし、そこでワクチンを作ったといい
打つようになることの実験を再三つづけた。
WHOがいつも毎年流行するインフルエンザのよそくをはっしんしているのをなぜぎもんにもつひとはいなかかったのか？
それに伴うワクチンがなぜ前もって病院などが用意できているのか？
しかしそれも特許入れで安くなってしまうので、そこから今度は玉子から新たなワクチンを作ることを伝え、政府から資金を提供してもらうために伝えるも、一向に井蛙が上がらない中で却下されてしまった。
そうして
①重症急性呼吸器症候群（SARS）2002年～2003年
SARSコロナウイルスによる感染症で、アジアやカナダを中心に感染拡大し、
厚労省によると日本では、疑い例が報告されていましたが、症例検討の結果、
すべて否定されています。
感染経路は、飛沫感染が主体で、潜伏期間は２～７日間、最長１０日間程度でした。
症状は最初発熱、筋肉痛など、突然のインフルエンザ様症状で発症します。その後肺炎等へ進行し、咳、呼吸困難や水っぽい下痢を発症します。この時期が感染性のピークとなります。
治療法はいまだ確立されておらず、対症療法となります。
②中東呼吸器症候群(MERS) 2012年～
中東呼吸器症候群(MERS)コロナウイルスによる感染症で、2012年アラビア半島の国々を中心として発生。その後ヨーロッパ地域などにも感染が拡大し、現在も患者が断続的に報告されています。
感染経路は、今のところ明らかにはなっていません。潜伏期間は2～14日程度で、症状は急性の重い呼吸器症状で、発熱やせき、息切れや呼吸困難を伴い、また、ほとんどの患者が肺炎を起こしたり、下痢などの消化器症状を伴います。恐ろしいのは、患者の約半数が死亡していることです。こちらも治療法はいまだ確立されておらず、対症療法での対応です。
そうしてその失敗の経験から インドネシアで実験を繰り返すも、感染拡大に至ることは無く
ビルゲイツによって実際にその症状があれば良いので、ウイルス（原因菌など）は別になくても良い、資金は財団で出すと言うことから中国と手を組み間もなく
③新型コロナウイルス 2019年～はじまりました
SARSコロナウイルス２(正式名称)による感染症で、皆様ご
スパイクタンパクの粘膜や粘液による感染が強い遺伝子操作で突くたものを初めに動物での実験でシェヂングの確認と間もなく小児医院の入院の子供の患者に予防として打ち、それによって多くの子供が死に訴えも届かず因果関係を認めず、日本はそれを認めず大金が転がり込むことを知り、
麻生氏はその後葬儀屋の株を買い占め、左団扇
拡大接種の時には接種前にもかかわらずに葬儀屋に棺桶を大量に作ることを指示し、
子どもの接種が始まろうとしているときには小さな棺桶を作るように指示していた。
日本でコロナに感染して亡くなった人は一人もおらず、死んだ人はみなコロナ死として連日報道などで伝え、ワクチン押しが始まった。
政府に大金が転がり込むと喜んでいたが、結局WHOなどが日本には入り、米国のだれも見向きもしなくなった期限切れ間近のワクチンを押し付けられ、ほぼ搾取され、その一部をもらっている官僚などは痛くもかゆくもないので国民を売り税をつけて絞り取り、命までも取られている。
ウイルスなどあろうが無かろうが、目に見えないのだから元手はいらないとしてただ流行拡大と公表するだけで、後は医師がコロナですと言えばよいだけで、
インフルエンザ同様に熱風など発症した人数が、学校などクラスで何人出れば学級閉鎖などと同じように、それを風邪でもインフルエンザでもコロナにでも化けてしまう。
政府の加減で新たな感染爆発の演出は、どこの国でもいつでもできるようになったワクチン産業と
新たな戦略で、そんなちまちました姑息で力も威厳も無いことに嫌気がさしたのがロシアで、その八つ当たりのようなことが戦争でしょう。
日本だと得意でしょうが、出遅れすぎたので無理やり感がどこにでもにじみ出ているんですね。
どう思うがどうしていくかを失火考えていかなければ、あまり公けにできない犯罪者など、調べる前にと感染予防のためと言い、デスロットタイプのワクチンを打てば死刑判決を受けていない犯罪者もいつでも処刑できるわけですが、当然コロナに感染して亡くなったとされるでしょう。
少なくともそんな死刑判決を受けていない犯罪者数名は明らかにワクチン接種後に亡くなった方がいますね。
まわりの勢いに流されないようによく見据えて動かなければいけないんですね。