むしとの日々

タイトルの意味は子供時代への郷愁と自分の次の世代がまったく虫に興味を持たないことの悲しみ。
子供孫の時代になって昭和は遠くになりけり。
それでも嫌いさらに反発を覚えるのが左翼的いや利権的自然保護です。
自然保護など語るべきでない。


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楽天&TBS

> 楽天は31日、臨時取締役会を開き、筆頭株主として発行済み株式の19%強を保有するTBS株について、全株を売却すると発表した。

(YOMIURI ONLINE)

 TBSに買い取りを請求する。2005年10月に楽天が大量のTBS株を取得して経営統合を求めて以来、約3年半に渡る両社の攻防は、楽天側が事実上、撤退する形で決着することになった。

> 楽天は08年12月のTBS臨時株主総会で持ち株会社化に反対し、保有するTBS株の買い取りをTBSに請求する権利を得ていた


この記事には買い取り請求権だけで価格の指摘がないが


2005年10月のTBS株価は? 出来高急増で2000円以上3000全円前後かな?

今日の終値は? 1294円


この不況、株価不振でいったい買い取り要求価格はどうだろう? 楽天が取得した平均価格、楽天側の簿価かなあ

楽天の簿価で引き取れならマスゴミ全体の広告料不振のなかでTBSにとっては経営参加要求より酷な事、どうせ経営悪化のマスゴミが大多数だし、楽天にはメリットがなくなった経営参加撤退こそが合理的。


時価で引き取りなら楽天は大赤字の表面化、過去の経営責任も含めて大問題。

 

時価でなく取得価格での引き取り要求だろうけど、報道として一番肝心な部分が抜けている

(重要事項が抜けたアイマイなニュースになってしまう・資料をチェックすれば判るんだろうけどね)


記事によっては価格は今後の交渉とあるなあ。

でもどうだろう、この際に株価下落だし回復の見込み無し、(たとえ景気回復しても、経営参加的買占めがない限り楽天の取得価格にはならんだろう)

あらためて提携すればー? 個人的には両者ともに関心はないけど、つまりどうでも良いんだけどね。


「赤字国債も辞さず」首相、追加の景気対策を指示

> 麻生首相は31日昼、国会内で河村官房長官、与謝野財務・金融・経済財政相や与党幹部らと会談し、深刻な経済状況に対応するため、追加の景気対策を4月中旬までに策定するよう正式に指示した。

赤字国債も辞さずかっこいいなあ

で、赤字国債って返済する意思がないって事かなあ、

 景気対策って税収があればじゃんじゃん使う、税収不足なら国債大発行でじゃんじゃん使う。

好不況にかかわらず財布の紐は締めない、不況だからカネはないけどじゃんじゃん使う。


これでは景気対策の効果は無い、慢性無駄遣いの財政構造ではね。

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脱北者:ブローカー動かず激減 韓国からの支援金細り

(毎日jp)

 北朝鮮から中国へ逃れる脱北者が大きく減っている。国境を接する中国吉林省延辺朝鮮族自治州延吉。脱北ビジネス最大の拠点だが、脱北者を手引きし、暗躍してきたブローカーらの動きは今、止まったまま。

脱北者が韓国亡命に成功した場合、謝礼に相当する手数料は主に韓国の支援団体が提供する

脱北が減ったのは韓国側の事情が大きい。「中国のブローカーに渡る手数料は1人平均10万元(約140万円)かかる」

韓国政府は脱北者へ支給される「定着支援金」が支援団体を経由し、手数料支払いで消える例が多いとみる


 ブローカーの手引きなしに脱北者は国境を渡れない。男性は「いつでも動く。だが、カネが必要だ」と話す


脱北者の運命は → 朝鮮族中国人ブローカー → 韓国支援団体 → 韓国底辺労働力?


実態は闇の中としても何事も奇麗事では済まされない。 すべてがカネの動きにつながる。

地獄の沙汰もカネ次第。 左巻きの思惑はカネばかりなり

所詮ヒダリマキというものはオレオレ詐欺と同レベル、ゆすりたかりが本業のヒダリマキそれに呼応して組織拡大利権拡張のお汚役人。



北チョンのミサイル騒ぎで

>ゲーツ米国防長官は29日、北朝鮮が「人工衛星」として発射を予告している長距離弾道ミサイルについて、ハワイなど米本土を標的としたものでない限り「現時点では迎撃する計画はない」と語った。米FOXテレビの番組で語った。

ゲーツ長官はまた、北朝鮮が核弾頭を搭載できるミサイル開発を進めていると指摘したが、「今はまだ搭載能力はない」との見解を示した。

(毎日jp)


それにしてもヒダリマキ9条凶の団体は北チョンのミサイルに反対しない?

北チョンのミサイルが日本の軍備拡大に直結すると?ナゼ言わぬ。


ヒダリマキにとってはは軍事費増大・公共工事の無駄遣いなどどうでも良いこと、それに乗じてゆすりタカリの構造。

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ソーラー住宅、急成長 国の補助制度復活、自治体も支援

(asahi com).


大いなるムダ、そして逆なる地球温暖化

ソーラー設備に補助金。

 その心はソーラー設備そのものが高すぎてペイしないから、つまりソーラーシステム政策には怪しい影。


官庁の利権(組織拡大) 補助金だけで業務拡大を装い大いなる組織強化(単にムダの上積み)

真に合理的なシステムならば逆に重税を課されようとも需要拡大。


各種各様2重3重4重5重の自動車税それでも自動車は増える。

一時的に自動車不況に突入しているものの回復は早いはず。


共産党キライ

>人間らしく働きたい。 (しんぶん赤旗)

> 連帯して貧困問題の解決をめざす「反貧困フェスタ2009」が二十八日、東京都内で開かれました。

労働組合や市民団体でつくる「反貧困ネットワーク」の主催で、約千七百人が参加。「派遣切り」が社会問題となるなか、貧困と労働をテーマに、「人間らしく働ける社会へ力をあわせよう」と訴えました


共産党嫌いの原点は労働を神聖化していること。 大昔から秀才で善意の共産党員に労働神聖論を強調されたこと。

 労働は不幸の始まり、カルト組織は忠誠を強制する、その第一歩が与えられた仕事を神聖化し励むこと。

出来る事なら働きたくない、生活のためには効率よく短時間で業務をこなすべき、当たり前過ぎること。

ワークシェアリングなんてさあムダムダ、業務効率が悪くなるだけ労働時間だけ増大して成果なし、ミスも増える

出来る人間だけで効率よく働く、それがアタリマエ。


ペイしないソーラーシステムに補助金そしてワークシェアリングなんて皆で並んで走って全員一等賞これぞナンセンス。

 馬鹿は死ななきゃ直らない。

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首相、贈与税減税の検討表明 住宅・車など購入条件に

> 麻生太郎首相は28日、高齢者から若い世代への資産の移転を促す効果があるとされる贈与税減税について「検討する値打ちがある」と表明した。住宅取得や自動車の購入などを条件とする考えで、数年間に限定して課税を免除する案にも言及した。

(NIKKEI NET)


誰かが思いつきで贈与税減税そりゃ政治家の大半は乗るでしょう


さてミンスは賛成かな? わはは≧(´▽`)≦

贈与税減税の条件として相続税100%課税にしたら一層効果的ですよ。


特に政治家に対しては選挙区相続税3000%がいいなあ。('-^*)/


首相は「家を建てるというなら贈与税をタダにする。2軒、3軒建ててもいいもらった人に家を建ててもらうことによって景気が良くなる」と表明した。


家を建てる2軒、3軒建ててもいい、愛人も2,3人贈与かなあ。o(^▽^)o

一方では結婚したくても貧乏劣等感で出来ない人間も多いだろうにね。

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 >厚生労働省は25日、「日本型ワークシェアリング」の実施を促進するための国の助成制度の詳細を公表した。

 残業時間を削減して非正規労働者の雇用を維持した場合に非正規労働者1人当たり年20万から45万円を助成するもので、厚労省は関係省令を改正して今月30日から実施する方向だ。

> 具体的には、生産高や売上高が減少しながら、正社員の解雇や派遣契約の中途解除をせずに、従業員らを直近6か月平均で80%以上維持している企業が対象。残業時間を直近6か月平均の2分の1以上減らした場合に、期間工や契約社員1人あたり年30万円(大企業の場合は20万円)、派遣社員は45万円(同30万円)をそれぞれ100人を上限に支給する。

(YOMIURI ONLINE)


どさくさにまぎれて税金の無駄遣いと犯罪助長。

財政悪化で財源は? それとも単なるアリバイ作り。

社会保険料ごまかしの企業(中小)が問題になり全容すらアイマイなままに、 

ごまかしのための書類作り、それをチェックするための役人投入、無駄な仕事が増えるだけ。


役所の狙いはワークシェアリングの奇麗事で部門増設ポスト増設、 今頃は馬鹿な政治家を騙くらかして、ヤッタネと乾杯。


非正規労働者の雇用?中小零細の社員も含めて労働者は絶対に自らは辞めない → 馬鹿な公務員的発想

(職場を追い出されたら行くところがない → これぞ公務員的発想)


いつでも辞めてやるの気概があるからこそ、ある意味では派遣を選択する人間もいる。 現実には辞めて次の仕事が見つからない不景気ではあるが。

同じ仕事をアト10年20年やると考えたらノイローゼになる人間もいる。

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> 共産党の志位和夫委員長は26日の記者会見で、北朝鮮の弾道ミサイルを迎撃するため自衛隊に破壊措置命令を出す政府方針について「発射自制を強く求める外交努力をやらないまま軍事で身構えるのは、外交的解決を台無しにする」と批判した。

(産経ニュース)


話が通じる相手ではなし、具体的にどうしろと? 政府にやれというのだろうけど政治家が主体に?それとも外無能省の力で、

タテマエだけの空論では?

野党である共産党は何もしないのだろうけど、やる必要もないし国を代表するのでもないから。


> 6月の改正道交法施行で75歳以上の高齢ドライバーが免許証の更新をする際、講習予備検査(認知機能検査)が義務付けられるのに伴い、警察庁は26日、検査方法や判定基準などを定めた内閣府令案をまとめた。

(毎日jp )


検査で認知症が疑われるドライバーを見つけ免許更新前後に特定の違反をした場合には専門医の診断を受けてもらい、認知症と判明すれば免許の取り消しや停止になる。


記事の意味がよく判らない、免許取り消しに慎重になりすぎだ。 (免許更新料が欲しいのかな)

更新時に再試験をすればいいだけのこと、膨大な人数に実地・学科の再試験はムリなのだが。


怪しい老人は自分の名すら書けない?少なくとも一見して怪しい老人には学科再試験で落ちるだろう。


専門医など引っ張り出せばコストアップ、面倒なことせず学科再試験だ。

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 少し前まで派遣労働者解雇で騒いでいた左巻きは売れなくても生産しろと騒ぐのだろうか?


  国内自動車大手8社が24日発表した2月の国内生産は、8社合計で前年同月比55・9%(約60万台)減の46万7192台に激減した。


自動車が売れない、モチロン自動車だけではないけれど。

 地球温暖化防止と騒ぐ左巻きだったら自動車生産減は喜ぶべきことだ、つまり派遣だけでなく労働者解雇は地球温暖化防止。

自動車生産半減となれば関連企業のボリュームからしても派遣労働者にとどまらず正社員だろうと半減となってオカシクナイ。

クビにならずとも 仕事量(成果)は半減が現実。


それでも失業者が街に溢れないのは生産企業側がマスゴミレベルなどよりもしっかりと現実を見据えて判断しているから。

一時的に生産を落としても需要の回復を認識している、公式には楽観過ぎる計画は出せない、それだけの事。


派遣労働者雇用が一時的に割高になろうとやってきたのは生産変動に対応するためのもの、10年後20年後までの生産計画など立てようがない。

すべてを解雇拒否の正社員でまかなえばある日突然の倒産しかない。

まあ一般的には経営悪化で希望退職を募ればそれに見合う応募者がでる、最近も某社では会社想定数を上回る希望退職者数(最も条件次第だろうが)。



NPO関連記事の見出しで、


【老人ホーム火災】NPO理事長「火事の危険性認識していた」


埼玉のNPO、介護給付費を不正受給 被害1億円超か


16歳少女にわいせつ行為のNPO職員逮捕


NPOとは?

 Nonprofit Organization つまり非営利組織。

 内閣府のホームページでは、

  >「NPO(NonProfit Organization)」とは、ボランティア活動などの社会貢献活動を行う、営利を目的としない団体の総称です。

  >NPOの中には法人格を持たず活動しているところも多数あります。しかし、法人格を持たないと、銀行口座の開設や事務所の賃借などを団体の名で行うことができないなどの不都合が生じることがあります。

  >NPO法人制度とは、こうした不都合を解消しNPO活動を促進することを目的に、NPOが簡易な手続きで法人格を取得できる仕組みです。



建前では、

 特定非営利活動促進法1998年 3月成立)により法人格を得た団体(NPO法人 )のことを指す。


しかし本質的には役人の天下り無限拡大のために企図されたもの、インチキ団体の公認であり、ヤクザ暴力団もNPOに登録?インチキ宗教カルト団体も。

NPOとは現実にはボッタクリ団体、非営利を隠れ蓑に納税なし。あくどい商売・犯罪すれすれと言うよりずばり犯罪に手を染める
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「納得いかぬ」と小沢代表、検察は事件の悪質性を強調

> 「合点がいかない。納得がいかない」。小沢一郎・民主党代表の資金管理団体「陸山会」を巡る政治資金規正法違反事件で、同会の会計責任者の大久保隆規容疑者(47)が24日に起訴されたことを受け、小沢代表は同日夜の記者会見で、改めて捜査への不満を口にした。

(YOMIURI ONLINE)


小沢代表が納得いかない?

 フーン、いつもやっていること、政治家なら誰でもやっていることで秘所?が逮捕されて。


それよりも民主党支持者の実態は判らないが、民主党支持者は自民党→新生党→新進党→自由党のオザワワンを民主党に受け入れ更にはオザワンが代表になったことが納得いかないはずだが?


それともミンス支持者は馬鹿ばかり?それでもセンベイ支持者よりはマダマシ。って言うか自民にしても政党としての政策など全く不明、

と言うことはジミンとミンスの政策の違いは判らん、どちらが特亜寄りか?アメリカにぺこぺこか?

ミンスの幹部の多くは元自民党。


オザワンが党首になれたのは政策通か・先見の明か・ヤクザまがいの資金集めか誰でもわかること。

ジミン・ミンスの共通点はどちらにしても官僚の御用聞き。

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> 「経済危機克服のための有識者会合」が21日、首相官邸で開かれ、日本経団連の御手洗冨士夫会長と、日本商工会議所の岡村正会頭が、ともに30兆円規模の追加景気対策を早急に実施するよう麻生首相に求めた。

(YOMIURI ONLINE)


経済対策で景気回復などナンセンス

 その心は常日頃からの放漫財政だ、緊縮財政から積極財政に転換するならともかく慢性的な放漫財政ではね、ドウにもならない。


30兆円規模の景気対策 → その財源は? 増税? わかったぞ、サラ金からの高金利借金だな。 当然破滅する。

財界(大企業)からの増税?には反対だろう、 政府主導では仮に30兆円を投入しようとも効果はなし。

宗教課税だけは整合性あると言うか大賛成だが。('-^*)/



 >麻生首相は21日、首相官邸で開かれた「経済危機克服のための有識者会合」で、「株屋っていうのは信用されていない」と述べ、証券会社批判とも受け取れる発言をした。

(YOMIURI ONLINE)


麻生首相のこの発言は絶賛したい、ごく当たり前の事を平易な言葉で言っただけ。

アホが湧いてきて差別などと言い出す。


株式相場は予測不能(原理的に)、 すべての価格変動要素・思惑は今現在の取引に反映される、その結果で現在がある。

予測・株価予想などは著名人の発言であればネタにはなる、しかし誰一人として結果に責任を取らないモチロン責任を取るような話でもないし責任などない。


株屋 = 予想屋・ハッタリ屋・強引な勧誘であれば信用されない。

株屋 = 人間の感情を差し引いた株式取引システムとしたら十分に信頼性がある。


 30兆円の景気対策 = 株屋のハッタリ

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 >村税滞納者の定額給付金「差し押さえ」→総務省の指摘で撤回

(YOMIURI ONLINE)

 福島県川内村は20日、村税滞納者に定額給付金を村税納付に充てるよう求めていた方針を撤回した。

 総務省から「差し押さえは家計への緊急支援という制度の趣旨になじまず、村には給付金を代理受領する資格はない」との指摘を受けたためで、遠藤雄幸村長は「誤解を与える行為だった」としている。

貧しいながらもまともに納税する者を侮辱する総無能省

多分に貧しい村(村税レベルで)

納税しないくらいでは厄人の仕事サボりに比べたら軽い?

そもそも低額給付金など最大のムダ。

川内村の村長はまともに村を運営しようとする、それにブレーキをかけるクソ層無脳省

>創価学会への調査は困難…参院予算委で文科相

(ZAKZAK)

> 塩谷立文部科学相は19日午前の参院予算委員会で、公明党の支持母体である創価学会に対し「今まで調査は行っていない」と述べるとともに、信教の自由に配慮する観点などから調査は困難との認識を示した。

>民主党の一川保夫氏が「宗教法人としての適格性にあっているか、調査するのは監督官庁として大きな責任」と創価学会への調査を求めたのに答えた。

オウムに対しても当初ロクに調査してなかったのだ。

松本サリン事件でオウムの仕業と調査し判明していても横の連絡無し。

地下鉄サリン事件で一挙にオウムと公表、その時点で松本サリン事件では疑惑の捜査は放置したまま、濡れ衣の被害者が開放されるのはずっとアト。

宗教のモラル低下、厄任のモラル低下。

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