がんによる経済的毒性はどうなるんだろうか? | がんの保障のスペシャリストが伝える!信頼できる情報のつかみ方!

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□がんによる経済的毒性はどうなるんだろうか?




経済的毒性(financial toxicity)という言葉を聴いたことがありますか?
いわゆる経済的に有害な変化をもたらす性質をいいます。
がんによる経済的毒性は、その結果、
治療ができなくなったり、生活の質が脅かされることになります。


アメリカ国民は自由診療のため、医療費は高額になり、未加入者で破産をする人がいるというニュースをだいぶ前にみました。


そして、日本の国民皆保険とは違い、アメリカは民間の保険会社に加入します。




【日本】
(ここでは高額療養費給付制度は除いて書きます)

社会保険や国民健康保険に加入している人は、
病気やケガで病院薬局で保険証を提示し。
医療費を各自己負担分を支払う(標準は3割)


それ以外は病院や薬局が"社会保険診療報酬支払基金"や"国民健康保険団体連合会"に請求し、審査され病院や薬局に支払われます。




【アメリカ】


民間の保険会社に加入している(加入する保険により自己負担額が変わる)

病院や薬局でかかった医療費は民間で加入する保険によって、
一度、全額建て替えるタイプ(今はほとんどないらしい)
後で病院へ保険会社が払うタイプ、主治医が選べないタイプなど、様々ある。


という違いがある。




ここまでは分かっていましたが、




最近、アメリカでは薬の高騰で、ペンシルバニア大学のスコットF.ハンティングトン氏のアンケート調査によると、民間の保険会社に加入している人でも経済的毒性があることがわかりました。



免疫チェックポイント阻害剤の登場や、
先日、承認されたCAR T療法も現状で5,000万を超える医療費がかかると言われています。



今後、
新しい薬剤は効果があったとしても、コストの問題で使用ができないかもしれません。



先日、がん撲滅サミットで東大の児玉先生から、薬の開発はかなり進んできているが、製薬会社の権利の問題で、承認使用までのハードルが高くなっている趣旨のコメントがありました。



純粋の薬のコストと権利。
なかなか難しい問題ですね。




日本も今後、医療費の問題に向き合わないと、
将来的にアメリカ以上に大変になるかもしれませんね。



今後もウォッチします。



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