少し、馬鹿にした言い方で、オーストラリアの方々に、失礼ですが、「ごめんなさい！」
あんな、馬鹿デカい国で、
人口も、まだ少なく、
人口密度は、、まだまだ、小さい国
ここ５０年～２５年、華僑、中華系、そのほか、インドネシア、東南アジア系、もちろん、インド、バングラ、スリランカ
から、大挙、移民が、押し寄せております。
世界中の人間が、同じですが、
現実的には、比率、実効性には、大きな、差があります。
いつも例に挙げておりますが、
サンフランシスコ周辺、
シアトル、ヴァンクーヴァー地域、と、その近郊
シリコン・ヴァレーの、ある地域（クーパーティノ）、
などをはじめ、
彼らは、人一倍努力し、働き、節約・倹約し、外食などは、もってのほかで、
夫婦共稼ぎは、９９％、当然で、
貯金して、
ローンを組んで、
即、家を買うようなライフスタイル・人生設計です。
去年、（もう、おととしですか？）
日本のある街で、良く、通っていた中華のお店、
「チキンと、玉ねぎと、ピーマンの、ピリ辛炒め」が、おいしく、良く、通いました。
福建省出身の、店長は、日本に来て、ほんの６年目で、こじんまりした家を、購入です。
日本に来て、まだ、８年ですが、
４年ほど、「すき家」でも、働いたそうで、
奥さんも、「すき家」で、いまだに、バイトしています。
今は、チャイナタウンに、本店があります、郊外の支店の中華店の、店長ですが、
日本に来て、わずか、６年目で、「夢のマイホーム」です。
凄すぎます。尊敬に値します！
確か、月々のローンは、”８万円”とか、いっていたきおくがあります。
それ以前住んでいたアパートは、７万５千円だそうでした。
話は、横道にそれましたが、
日本人で、アメリカに行って、グリーン・カードも取り、
小さい家を購入までには、たいていは、
平均ですが、ロサンジェルス近辺ですと
”２５年くらい？～３０年？”かかっております。（年齢的には、５０は、過ぎます）
ロサンジェルス近辺ですと、
失礼な言い方ですが、それらの平均は、「貧弱な家です」
マンハッタンの、タワー・マンションで、日本人が持っているなんて、『非常に、皆無に近いです」
それだけ、難関ですが、
オーストラリアへ、移住・永住した、中華、東南アジア系住民は、
こぞって、家を購入しております。
「そりゃあああ、”ブーム”になりますよ！」
白人の国で、プール付きも、大抵の家は、ぜいたくではありませんし、
２００坪くらいは、通常の平均ですし、
彼ら、超・超・貧しい国や地域や、村から来た、彼らにとって、
簡単に（？？？）８年、１０年、夫婦共稼ぎで、
白人国家の土地に、家が買えたのですから、
（しかも、そこで生まれた子供たちは、オーストラリア人と呼ばれるし）
しかし、
マンハッタンや、
パリや、
ロンドンや、
東京・大阪・名古屋・福岡・横浜・神戸
などに比べましたら、
ただただ、土地が広いだけで、
よって、家の内部も、広いだけで、
文化や、
公共交通や、
便利さや、
飲食店
洗練された小売店・商店
洗練され、文化的な民衆
ｌ
ｌ
ｌ
ｌ
ｌ
の上記の都市と比較しましたら、
まだまだ、１００年、２００年、ビハインドな、国です。
（表面だけは、追いついてきたとはいえ、常に、３０年前の、キャリフォルニア？というレヴェルの都市であり、国です）
そんな国の家が、
最低、６千万円、－－－－「ふざけんな！」
ｌ
ｌ
ｌ
ｌ
といった国の、その都市の家の最低価格です。
「この記事の「バブルかどうか？」を、討議しているのでは、ありません、
世の中には、歴史、文化、民度、インフラ、最高の便利さ、公共交通、などなど、
あらゆることが網羅されて、比較・評価
が、できるもので、
まあ、単純に言って、「３倍も、ばかげた価格です」
この国に、住みたい方は、どうぞ、引っ越して、永住してください、
という感じで、欧米などと比較論ですと、『馬鹿気た不動産価格』です。
それをバブルととらえ、分析するのも、このような記事ですが、私にとっては、
「眼中にもない、ふざけた数字（価格）の、羅列にしかすぎません」
（シベリアや、アフリカの砂漠に、３千坪の土地に、プール付きの、豪邸を建てて、すんでいる―ー――などと、ほぼ、同じ感覚です。）
昔、社員の実家のパース（西南部）に行きましたが、
かった当時は、５００～６００万円位だったそうですが、
今では、もう、１０倍になっているという、田舎の町の、田舎の通常のちゃちな家です。
冗談みたいな価格でした。
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オーストラリアの住宅バブルが崩壊寸前、世界経済に危機の予兆？
4/11(木) 16:30配信
世界経済の見通しに対する懸念が高まる中でも、米国は「安定の島」となってきた。そして、米国以外にもそのような「島」は存在していた。
そのリストの上位に名前を並べてきたのが、オーストラリアだ。最後にリセッション（景気後退）を経験したのは27年前。そう、27年前の1991年だ。先進国の中に、このような経験をした国は他にはない。
これほど長くそうした状況が続いたのは、中国経済が歴史的な急成長を遂げる中で、主に同国に原材料を供給してきた国の一つがオーストラリアだったことが深く関連している。オーストラリアが取ってきたその他の政策なども、適切なものだった。
だが、良いことには必ず終わりがくる。まだ正式にリセッション入りをしたわけではないが、オーストラリア経済の成長は鈍化している。
「2008年」の再来？
ニューサウスウェールズ大学のリチャード・ホールデン教授（経済学）によれば、オーストラリアは「実質的なリセッション」に入っている。同国の1人当たりGDP（国内総生産）は、2018年第3四半期と第4四半期に連続して減少した。
よくあることだが、これには不動産市場が関係している。同国の住宅ブーム（バブル）は、音を立てて崩れる可能性がある。
金融・ビジネスに特化したオンデマンド動画サービスの米リアルビジョン（RealVision）は先ごろ、オーストラリア経済は住宅バブル崩壊前の2007年のアイルランドのようだと指摘する内容の動画を紹介した。
「類似点」は、少し薄気味悪いものだ（以下、その内容を紹介する）。
国際決済銀行によると、オーストラリアの家計債務の対GDP比は昨年9月の時点で120.5％。世界で最も高い水準だった。アイルランドのこの比率は2007年、およそ100％だった。
また、オーストラリア準備銀行（中央銀行、RBA）によれば、同国の家計債務の対可処分所得比率は188.6％だ。この比率はアイルランドでは2007年に200％、米国では2008年初めに116.3％だった。
RBAの統計によると、同国では世帯の家計資産（純資産）の3分の2以上が不動産に投資されている。この割合は2008年のアイルランドでは83％、米国では48％だった。さらに、オーストラリアの金融機関の融資は、全体の60％が不動産向けとなっている。
国際通貨基金（IMF）は2007年、アイルランドの経済と銀行システムの健全性にお墨付きを与え、「軟着陸」の可能性が高いとの見方を示した。IMFは今年3月、オーストラリアの不動産市場についても「軟着陸」に向かっているとの見通しを明らかにした。
シドニーとメルボルンの住宅価格は、それぞれのピーク時（2017年7月と11月）から14％、10％近く下落している。どちらの都市でも住宅価格は、投資用・自宅用の住宅向け融資がいずれも急減し始めたのと同時に下落に転じた。
そのリストの上位に名前を並べてきたのが、オーストラリアだ。最後にリセッション（景気後退）を経験したのは27年前。そう、27年前の1991年だ。先進国の中に、このような経験をした国は他にはない。
これほど長くそうした状況が続いたのは、中国経済が歴史的な急成長を遂げる中で、主に同国に原材料を供給してきた国の一つがオーストラリアだったことが深く関連している。オーストラリアが取ってきたその他の政策なども、適切なものだった。
だが、良いことには必ず終わりがくる。まだ正式にリセッション入りをしたわけではないが、オーストラリア経済の成長は鈍化している。
「2008年」の再来？
ニューサウスウェールズ大学のリチャード・ホールデン教授（経済学）によれば、オーストラリアは「実質的なリセッション」に入っている。同国の1人当たりGDP（国内総生産）は、2018年第3四半期と第4四半期に連続して減少した。
よくあることだが、これには不動産市場が関係している。同国の住宅ブーム（バブル）は、音を立てて崩れる可能性がある。
金融・ビジネスに特化したオンデマンド動画サービスの米リアルビジョン（RealVision）は先ごろ、オーストラリア経済は住宅バブル崩壊前の2007年のアイルランドのようだと指摘する内容の動画を紹介した。
「類似点」は、少し薄気味悪いものだ（以下、その内容を紹介する）。
国際決済銀行によると、オーストラリアの家計債務の対GDP比は昨年9月の時点で120.5％。世界で最も高い水準だった。アイルランドのこの比率は2007年、およそ100％だった。
また、オーストラリア準備銀行（中央銀行、RBA）によれば、同国の家計債務の対可処分所得比率は188.6％だ。この比率はアイルランドでは2007年に200％、米国では2008年初めに116.3％だった。
RBAの統計によると、同国では世帯の家計資産（純資産）の3分の2以上が不動産に投資されている。この割合は2008年のアイルランドでは83％、米国では48％だった。さらに、オーストラリアの金融機関の融資は、全体の60％が不動産向けとなっている。
国際通貨基金（IMF）は2007年、アイルランドの経済と銀行システムの健全性にお墨付きを与え、「軟着陸」の可能性が高いとの見方を示した。IMFは今年3月、オーストラリアの不動産市場についても「軟着陸」に向かっているとの見通しを明らかにした。
シドニーとメルボルンの住宅価格は、それぞれのピーク時（2017年7月と11月）から14％、10％近く下落している。どちらの都市でも住宅価格は、投資用・自宅用の住宅向け融資がいずれも急減し始めたのと同時に下落に転じた。
痛みは広範囲に
土地や住宅、商業用不動産を現金で購入する人はほとんどいない。そのため融資が枯渇すれば、こうした資産への需要もしぼむ。
また、需要の低下は価格の低下を意味する。高いレバレッジをかけていれば、都合の悪いことになる。さらに、その影響が金融機関に及ぶようになれば、状況はそこからさらに悪化する。債務不履行は間接的な貸し手にまで影響を与えるため、損失は短期間のうちに広範囲に拡大する可能性がある。
これはオーストラリアだけの問題ではない。鈍化は同様に、ニュージーランドやカナダ、欧州、中国でも起こり始めている。
また、需要の低下は価格の低下を意味する。高いレバレッジをかけていれば、都合の悪いことになる。さらに、その影響が金融機関に及ぶようになれば、状況はそこからさらに悪化する。債務不履行は間接的な貸し手にまで影響を与えるため、損失は短期間のうちに広範囲に拡大する可能性がある。
これはオーストラリアだけの問題ではない。鈍化は同様に、ニュージーランドやカナダ、欧州、中国でも起こり始めている。
John Mauldin