PAYPAYでの不正利用多発 | 愛信情報市場(アメブロ版)

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 ペエペエだかパイパイだか知らんけど、キャッシュレス決済システムだそうだが、
これが悪用されて、多額の被害が出ているらしい。
 キャンペーンを早々に終わらせたのも、それが原因だとも言われるんだが、手口としては、登
録がかんたんなpaypayを経由して、盗んだクレジットカード情報を使うというモノらしい。
---中略---
 PayPay社に状況を確認したところ、「弊社から情報が流出した事実はない」とのこと。
 数件の問い合わせがあるが、「PayPay」側では不正使用かどうかを判断できないため、「お客
様自身でクレジットカード会社にお問い合わせくださるよう」案内しているとの回答だった。
---中略---
「PayPay」アカウントの乗っ取りではなく、何らかの手段で入手したカード情報を第三者が
「PayPay」に登録して利用した可能性がある。
 このため、「PayPay」の利用登録をしていなくても被害にあうこともあり、「PayPay」で使え
るVISA、MasterCard、Yahoo! JAPANカードの利用状況には注意する必要がある。
詳細は
【ネットゲリラ】PAYPAYでの不正利用多発

安倍自民創価学会公明党内閣(国)が普及を推進しているLINEの使用では銀行の照会や出金
や入金もLINEで決裁できる。  しかし、LINEの登録情報が南朝鮮(現韓国)の諜報機関に筒抜
けであるので犯罪組織にあらゆる情報(IDやパスワード、利用履歴)が流出しているので此処に掲
載された事件が発生する事は自明の理である。
  この様な経済犯罪の根源は外国では使用を禁止されてているLINEの普及にある。

 

反日売国テレビ局・マスコミが「真相報道」などの番組が曖昧な表現で視聴者を不安にさせている。

 此処で分かり易い説明をするので何が問題なのか自分の頭で判断して下さい。

 

paypayを使っている者(犯罪者)Cが支払った代金10万円の20%が還元される(戻ってくる)と

説明している。

しかし、この犯罪者Cは被害者Aさのクレジットカード(VISA、MasterCard、Yahoo! JAPANカード)を

代金決裁用に登録している。 この為に被害者Aさんの口座から10万円が引き落とされる。

被害者Aさんが心当たりのない請求額にクレジット会社に問い合わせてもクレジット会社は取り合わ

ない。  paypayに抗議しても、登録情報が改竄された事実は無いと調査を拒絶する。

原因は安倍自民創価学会公明党内閣(国)が普及させているLINEが支払い(銀行決裁)に関する

情報を漏洩している事である。

この様な犯罪行為が簡単に行えるキャッシュレス決済システム

が問題なのです。


詳細は
【情報・通信の掲示板】第2巻

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