現在 ＨＰＶワクチンは １５歳以下のお嬢さんに対する
定期接種の対象に なっています。
つまり 無料だということです。
ワクチン推進派の医療関係者の人達は
これを 再び 積極的勧奨にしろと 大騒ぎです
ＨＰＶワクチンが 打たれなくなって 儲けがなくて
困っている人々は 地方自治体に掛け合ってでも
その年代の若いお嬢さんたちに どうしても
打たせたいようです。
この年代に打ってもらえなければ ＨＰＶワクチンの未来は
ないとばかりに。
でも どうして １５歳以下にこだわるのでしょうか。
そんなに 打たれなくなっているのならば もっと
子宮頸がんの可能性の高い ２０歳 ３０歳以上の
女性の方々に もっと 勧めればいいものだと思いますのに。
普通なら そうしますよね。
そんなに いいものなら もっと 多くの人に勧めればいいと。
とくに 人口削減が目的であるのなら ２０代 ３０代の女性の方が
子供を生む可能性が高いわけですから。
その世代にも ワクチンを 無料化するなりなんなりして
どんどん勧めればいいのに なぜか 彼らはそれをしません。
それは その年代の人が ＨＰＶワクチンで病気になると
困る人がいるからです。
民間の保険会社です
２０代以上の 人々は 医療保険に加入している方が８割、９割
おられるからです。
その人々が ワクチンによって病気になった場合
保険会社は 多くのお金を払わなければならない
つまり 損失が生じるからです。
彼ら保険会社は ワクチン債に 投資をする 投資家であり
製薬会社の 大株主であり
製薬会社から ワクチンを大量に購入して ユニセフにワクチンを
寄付をしてくれる 協力者でもあります。
日本生命 東京海上日動 第一生命 三井住友あいおい生命
その他 多くの 保険会社 非常に 大きな資産を持っていますね。
彼らは 製薬会社の仲間でもあります。
彼らに 損をさせることは できません。
保険会社というものは 一円でも 自分たちが損をしたくない
人々ですから。
だから １５歳以下の お嬢さん そして 赤ちゃん が 狙われるのです。
彼らは ほとんどの場合 医療保険にはいって いませんから。
この年代は 医療費が無料ですが
私は 医療費が無料であるということは ほとんど まるはだかの
無防備な状態にさせられる 自衛が全くできていないという事に
つながると思っています。
７％の確立で 重篤な副作用が起こるといわれるＨＰＶワクチン
これを 推進派の人は車のシートベルトにたとえて話しますが。
私は この世代の人々が ＨＰＶワクチンを打つことは
任意保険も 自賠責保険もはいっていない 全くの無保険の車による
事故にあうのに等しいことだと思います
自分で医療保険に入っていない場合には
何の保証も得られない
国からの保証など 当てになりませんから
それは 被害者の方々を見れば 良くわかることです。
HPVワクチンだけでは ありません
今 赤ちゃんたちの間に 川崎病が増えています 酵母で作った
B型肝炎ワクチンは 川崎病 喘息の原因にもなるようです。
生まれてすぐから 多くの ワクチンを 打ち続けたら
病気の確立は どんどんあがってしまいます
それらの病気を発症したら 赤ちゃんであっても
その後 医療保険には 入れなくなります。
医療にリスクは つきものだ と 医療者はいいます。
そういう彼らは 自身の身を守るために 大きな保険に入っています。
もしも HPVワクチンを 打ちたいと思う方がいたら
打つ前に 医療保険に入られることを 強く勧めます。
日本生命 第一生命 三井住友あいおい生命など
ビルゲイツ氏が宣伝する ＳＤＧＳに力をいれている、
ワクチンに積極的なところなどは どうでしょうか・・・
HPVワクチンは 医療保険なくして 決して打ってはいけないものです。
７パーセントのリスクというものは そういう事です。