東京湾に原発を作るべき10の理由

●理由● 需要地域と供給位置の距離がほぼゼロなので、送電による電力損失をほぼゼロに出来る。

●理由● 需要地域と供給位置の距離がほぼゼロなので、遠くから電気を持って来るための送電線の建設費用／維持費用をほぼゼロに出来る。

●理由● 湾の内側なので、3mを超す高い津波は、計算上、押し寄せないし、歴史上、押し寄せた記録もない。(東京湾は湾口が入り組むため、津波のほとんどは湾口でブロックされる。さらに、湾内が非常に広いため、入って来た津波のパワーが希釈される。)

●理由● 3.11のように東京以外の地域で大地震が起こっても、東京間近で発電するので、東京が停電することはなくなる。

●理由● 原発は3.11の地震ですら問題なく耐えられることが証明されている。(津波がなければ福島原発は連続的に発電可能だった。また、最強の浜岡原発はM8.5までの耐震性がある。)

一方、火力発電所の場合は、燃料供給源のガスタンクが震度5弱程度の揺れで爆発する。(3.11、千葉県市川市五井、石油コンビナートガスタンク爆発[1])
[1] http://www.fdma.go.jp/neuter/about/shingi_kento/h24/sekiyu_bousaitaisei/02/shiryo2.pdf

●理由● もし東京直近で原発が事故るほど大きな地震が起これば、どうせ多くの機能がマヒするので、地震で原発がしばらく止まるぐらい、無視できるほど微小。

●理由● もし東京直近で原発が事故るほど大きな地震が起これば、どうせ多くの人が死ぬので、地震で放射能が拡散して被ばくするぐらい、無視できるほど微小。

●理由● もし東京直近で原発が事故るほど大きな地震が起これば、多くの建物が崩壊／焼失し、どうせすべて建て替えないといけないので、地震で放射能が拡散しても、除染する対象が減る。

●理由● ついでに、使用済み核燃料の再処理施設を真横に作れば、原発から再処理場までの距離がほぼゼロなので、使用済み核燃料の輸送コスト／輸送危険性が削減できる。

●理由● 合わせて、使用済み核燃料の最終処分施設を東京の地下300mの所に作れば、原発から処分場までの距離がほぼゼロなので、使用済み核燃料の輸送コスト／輸送危険性が削減できる。

●理由● 原発、再処理施設、最終保管施設をすべて東京湾内で一括管理することで、管理費用が削減できる。

ちなみに、

○情報○ 地盤沈下の心配はない[1][2]。強度が十分とされる東京れき層に基礎を打ち込むことで地盤沈下を回避する工法を通常は採用する[1]。東京近郊の超高層ビルはすべて東京れき層に基礎を打っている[2]。地盤沈下の心配があるなら、スカイツリーをはじめ、いくつもの超高層ビルは、東京近郊に建設できない。また、2006年(平成18年)の耐震設計指針の改正で、軽水型原子炉の設置地盤として第三紀層の岩盤が求められなくなり、十分な支持性能をもつ地盤に設置されればよい、との内容に改正された[3][4]。一方、岩盤上に比較的厚い表層がある場所であっても、杭基礎を免震構造にすることで、十分な支持性能が得られる報告がある[5]。既に海外のAREVAプラントでは免震構造が採用されている。

[1] http://www.obayashi.co.jp/news/skytreedetail22
[2] http://kiti.main.jp/Tower/sumidatower/sumidatower.htm
[3] http://www.rist.or.jp/atomica/data/dat_detail.php?Title_Key=11-03-01-30
[4] http://www.rist.or.jp/atomica/data/pict/11/11030130/06.gif
[5] http://ci.nii.ac.jp/naid/110004218662

○情報○ ＵＮＳＣＥＡＲは、3.11による福島原発事故の識別可能な人体への影響はなかったとしている[1]。ＵＮＳＣＥＡＲのウォルフガング・ワイス委員長は、事故のあった原発の周辺地域の住民、労働者、子供たちには、放射能による健康への影響は一切観察されていない、と述べている。これは世界保健機関（ＷＨＯ）や東京大学が既に発表した研究成果とも一致している。原発周辺地域の住人が被曝した放射線量は非常に低く、識別できるような健康被害が生じることはまったく考えられない[1]。

[1] http://www.nikkei.com/article/DGXZZO50651160W3A110C1000000/

皮肉です。
言いたいことは、原発に頼らない社会を目指しましょう、ということです。
本気で、人口密集地に原発を作ればいい、と思っているわけではありません。
安全工学の観点から、人口密集地を避けるのは、当然です。