21世紀の世界の戦いは、嘘にまみれた特亜との戦いです。
それは周到な準備段階を経て、もう始まっています。


nezu/


去る9月12日、英国の市民活動家のピーター・キャロル氏の呼びかけで、ロンドンで「ライダイハンのための正義」という民間団体が設立されました。
この設立大会には、英国の元外務大臣のジャック・ストロー氏も出席しています。

またこの団体のメンバーでジャーナリストのシャロン・ヘンドリー氏は、レイプ被害者やライダイハンの子供たちへの聞き取り調査を英インディペンデント紙(9月11日付)に寄稿し、その中で韓国軍司令官の家で食事を作る手伝いをしていた10代の女性がレイプされた事例や、子供たちが学校で“犬の子”と呼ばれて差別を受けている実態をレポートし、そのうえで、
「韓国政府は決して韓国兵が行なった行為を認めず、調査すらしない」
と、韓国政府の姿勢を厳しく批判しています。

日本の慰安婦問題には強制連行の証拠が見つからなかったのに対し、韓国がベトナム戦争時にベトナムで行ったレイプ事件には、数万人のコリアンとベトナム人女性による混血児(ライダイハン)が現実の証拠として存在しています。
でっちあげには必死の韓国は、このライダハン問題にどのように取り組むのでしょうか。

現状では韓国の答えはひとつです。
国内的には「なかったことにする」です。
日本国内で行われている日本に住む在日外国人犯罪が、日本国内で「なかったこと」にされているのと同じです。

また3年前に、ベトナムに働きかけて、このライダハン問題についての詳しい調査を依頼したときは、ベトナム政府もまた、韓国との国交への配慮から、この問題に眼をつぶりたい意向でした。

最近のことは知りませんが、当時は日本のODAでできたベトナムの空港の壁一面がサムソンの広告になっていて、あたかも空港施設そのものがまるで韓国の援助によってできたかのような演出までされていた時代でした。

ところが、カネで縛った国交は、韓国経済が崩壊すれば当然に切れていきます。
今回の英国での「ライダハンのための正義」への取り組みは、そうした外交面の障壁が崩れつつあることを証明しているように思います。

国境のボーダレス化が進む世界にあって、「なかったことにする」は、今後ますます通用しなくなります。
嘘は簡単に暴かれ、真実が顔を出し始めます。
これまで薄いベールに包まれて見えなかった真実が、明るい太陽の日差しのもと、くっきりとその姿を表します。

私達日本人は、堂々と真実を発信し続ければ良いのです。
なぜならかつての日本軍ほど、誠実で誠意ある悪さをしなかった軍隊は、世界に二つとない。
いい加減、世界は嘘にウンザリしているのです。

このライダハン問題が英国で上程されたすぐあとの昨日には、米国トランプ大統領が国連の抜本的改革を提唱し、現在の国連のトップグテーレス事務総長とガッチリ握手を交わしました。
その発言は、
「予算は国連全体の22%、
 平和維持活動では約30%も負担し
 不公平だ」
からはじまっています。
それを言うなら、日本もまた同じです。
国連では相変わらず敵国扱いにありながら、世界第二位の国連資金の負担をしています。

ここまでは良いのですがトランプ氏は続けて、
「近年国連は『官僚主義』と運営の誤りでその能力を完全には発揮できていなかった」
「国連は2000年に比べ、予算は140%にスタッフの数は2倍になっている」
国連は「肥大化」している」
と、発言しています。

この発言が、すべてを物語りました。
要するに国連があまりにもひどい状態になったのは、韓国の潘基文(パン・ギムン)氏が国連内で力を持ち始めた頃から、そして事務総長を務めるようになってから、国連の肥大化と嘘にまみれたリベラルが加速したことは、世界が知る事実だからです。

要するにトランプ氏の発言は、国連が抱える肥大化とリベラル化と虚飾の排除というだけでなく、ひらたくいうならば汚鮮を正面から問題視したものであるといえるのです。

嘘と虚飾と自己肥大は、特亜三国のお家芸です。
そのような国家群を国連に招いていること自体が、実は問題の根幹にあるということを、米英がようやく気づき出したということです。

いまも日本国内には、親韓派、親中派の人たちがいます。
国会にもいます。
米国にもいます。
しかし、それらはこの数年以内に、猛烈な勢いで排除されていくことになります。

20世紀の世界の戦いは、嘘にまみれた共産主義との戦いでした。
21世紀の世界の戦いは、嘘にまみれた特亜との戦いです。
それは周到な準備段階を経て、実はもう始まっているのです。

<参考>
ベトナムの韓国大使館前に「ライダイハン母子像」建立計画
http://www.zakzak.co.jp/soc/news/170926/soc1709260025-n3.html
※週刊ポスト2017年10月6日号

トランプ大統領の「国連改革」その狙いとは
http://www.news24.jp/articles/2017/09/30/10373952.html
日テレニュース 2017年9月30日 19:23