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体外受精等の高度生殖医療は、保険が適用されない自由診療となります。

 

従って、その治療費は各医療機関が独自で設定しています。

 

人工授精も自由診療ですが、1回当たりの治療費は1~2万円で、体外受精はそれと比べると格段に高額です。

 

 

 

しかも体外受精1回当たりの医療費は10万円~120万円と、著しいバラツキがあります。

 

料金が高額だからといって、妊娠率が高いということではありません。

 

2回、3回と繰り返すと非常に高額になり、経済的理由であきらめなければならなくなる方もおられます。

 

 

 

医療費が高額であるため、保険の適用対象になることが待ち望まれていますが、なかなか難しいのが現実です。

 

これは、日本の高度生殖医療のこれまでの展開を考えると理解できます。

 

 

 

高度生殖医療の進化により、高度生殖医療は外来での治療が可能な、クリニックレベルの医療となりました。

 

1990年代の初めに、大学病院などで経験を積んだ医師が独立してクリニックを開き、そこで体外受精を行う動きが出てきて、1990年代後半になると、その動きが一気に加速しました。

 

現在、日本では高度生殖医療を行う医療機関の数は600を超えています。

 

日本の2倍の人口を有しているアメリカですらこうした医療機関が300程度であることを考えると、この数が非常に多いということがお分かりいただけると思います。

 

 

このように多くの個人クリニックがこの高度生殖医療を行うことになった結果、その内容のバリエーションが非常に大きくなりました。

 

健康保険を適用するためには、治療内容や治療システムを整理しなければならず、それが非常に難しいのが現状です。

 

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